上場!ピアズ(7066)のIPOの初値予想

更新日: IPO

ピアズ

(7066)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2019年6月5日(水)~6月11日(火)、上場日は2019年6月20日(木)です。

新規上場する市場は東証マザーズで、想定価格は3,820円(1単元38.2万円)です。仮条件は6月4日(火)、公募価格は6月12日(水)に決まります。予想PERは23.7倍です。

初値予想はプラスリターンです。以下のレンジを想定しています。

4,300〜5,500円(想定価格比+12.6%~+44.0%)

ピアズは電気通信事業者、販売代理店(キャリアショップや家電量販店等)、移動体通信端末メーカー等を中心に、コンサルティングや販売支援を展開しています。

監査法人は有限責任 あずさ監査法人です。本社所在地は東京都港区西新橋2-9-1 PMO西新橋5Fです。

ピアズとは

ピアズは「かかりつけのお医者さん」を事業コンセプトに、店舗責任者や販売スタッフへの直接的なトレーニング(OJT)を行うなどの店舗運営に係るコンサルティングや販売支援を行っています。

また、ピアズが培ってきたセールススキルや販売ノウハウを基に、店舗における業務効率の向上やエンドユーザー(消費者)への販売意欲の向上を目的とした動画コンテンツやアプリケーションなどのデジタルツールの作成・提供を行なっています。

また、両事業共通の基盤として、名刺のデータ化等をデータ統括部門「DSOC(Data Strategy & Operation Center)」が担っており、新技術の開発とデータ入力オペレーションの改善を追求し続けています。

ピアズの提供する「ピアズ」と「Eight」は、数多くの企業やビジネスパーソンが利用するサービスとなっています。

名刺管理という極めて基本的なビジネスニーズと、そこに蓄積されるデータや情報が土台となっていることから、他のサービスやデータベースとの連携可能性が高く、ビジネスにおけるプラットフォームになり得る要件を兼ね備えています。

従業員数は78名、平均年齢は31.5歳、平均勤続年数は3.71年、平均年間給与は497.8万円です。

コンサルティングサービス

ケータイショップ

販売代理店が運営するキャリアショップや家電量販店に対し、業界知見や販売経験を有するピアズコンサルタントが、各店舗において抱えている運営課題や販売課題に対するオリジナルの研修プログラムを提案し、アドバイザーとしての教育サポートを行っています。

具体的には、店舗スタッフに対する基礎的な研修から、店舗責任者に対する店舗スタッフの採用や育成といったマネジメント、並びに店舗運営のオペレーションに関する課題抽出及び解決策の提案まで幅広くサポートを行います。

また、端末メーカーにおいては、その依頼を受けて販売代理店の店舗スタッフに対して商材の知識や販売スキルの説明を行っています。

これらのコンサルティングサービスを提供する中で、販売代理店の店舗スタッフに対して直接的なトレーニング(OJT)を行うほか、ピアズ従業員がエンドユーザー(消費者)に対して直接接客を行うこともあります。

ピアズがこれらのコンサルティングサービスを行うことで、販売代理店は直接的な収益改善につながるというメリットがあります。

また、通信キャリアや端末メーカーは、エンドユーザー(消費者)との重要な接点である販売代理店において、商材やサービス等の普及や促進を図ることで自身のブランディングを高めることができます。

更に、ピアズと同じ立ち位置で、販売代理店に対して支援やサポートを行う機能を通信キャリア自身でも有しています。

したがって、そこに所属している「ルート営業」と呼ばれる通信キャリアの担当者に対して、ピアズのノウハウやナレッジを提供することで販売代理店育成のサポートを手がけています。

さらに、これらの販売現場の抱えている課題及びエンドユーザー(消費者)からの商材やサービスに対する評価・評判などの生の声を集約・分析し、通信キャリア又は端末メーカーへフィードバックを実施。

今後の販売戦略立案及び商品のブランディング開発に活かしてもらえるようなアドバイス並びに提案も行っています。

具体的には、オムニチャネル(実販売店舗とコールセンターやECサイトの情報管理を一元化し、販売機会の創出を行う販売戦略)の構築ニーズに対して、運営サポートを手がけています。

人財ソリューションサービス

ピアズは、企業との間の業務委託契約に基づき、販売代理店が運営するキャリアショップや家電量販店におけるセールスプロモーション(携帯端末の販売台数増加、及びサービス契約数の増加等の販売促進活動)への人材派遣ニーズに対応しています。

そのために、主として協力会社を活用しながらもピアズが移動体通信機器の販売の現場に携わってきた経験から培ってきたノウハウを基に、販売現場での販売促進やプロモーションイベント開催における業務を請け負っています。

また、一時的な人材リソースへのニーズだけでなく、業界全体の慢性的な人材不足の課題に対する新たな雇用創出サービスとして、外国人人材の教育支援・派遣サービスも手がけています。

これは国内在住の外国人求職者に対して、労働者派遣事業及び有料職業紹介事業の許可を持つ事業者のみ行うことができる有料職業紹介を予定して行う労働者派遣です。

業界知識や商品・サービス知識の習得支援を行い、採用を希望している販売代理店へ紹介予定派遣を行っています。

ITソリューションサービス

通信キャリアの提供する商材やサービスの多様化に対応し、ピアズのコンサルタントが有するセールススキルやノウハウを動画コンテンツやアプリケーションとして提供しています。

これによって、全国から要請のある研修ニーズ及び課題解決の相談にリアルタイムに対応しています。

具体的には、販売代理店における店舗スタッフの知識向上等のためにピアズの研修プログラムをEラーニングにより動画で提供しています。

また、業務効率の向上等を目的として複雑化する通信料金プランの見積りを分かりやすく可視化するためのアプリケーションを開発する等、店頭オペレーションのIT化を行っています。


ピアズのIPOの諸データ

新規発行による手取金の使途については、以下に充当する予定です。

  • コンサルティング事業の強化・拡充を目的とした新たなシステム開発費用として270,000千円(2019年9月期:20,000千円、2020年9月期:100,000千円、2021年9月期:150,000千円)
  • 業務効率化を目的とした基幹情報システム開発費用として250,000千円(2020年9月期:200,000千円、2021年9月期:50,000千円)
  • 従業員の増加に伴う本社のオフィス移転費用として2020年9月期に70,000千円
  • 事業の拡大に伴う人材確保に係る人件費及び採用費として126,900千円(2020年9月期:70,000千円、2021年9月期:56,900千円)

ピアズの業績推移

業績面では売上高は減収、経常利益・純利益は減益の年度があるものの、大局的には右肩上がりの傾向となっています。

ピアズの業績推移

営業キャッシュフローは純利益を上回っています。

前期の自己資本利益率(ROE)は37.6%であり、自己資本比率は65.3%です。主要な経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次 第13期 第14期 第15期 第16期 第17期
決算年月 2015年3月 2015年9月 2016年9月 2017年9月 2018年9月
売上高 (千円) 663,272 383,522 1,452,737 1,873,579 1,994,606
経常利益 (千円) 78,480 51,948 183,635 303,022 413,955
当期純利益 (千円) 49,050 28,546 129,053 203,077 266,272
資本金 (千円) 30,000 35,000 60,000 60,000 80,000
発行済株式総数 (株) 44,000 45,600 61,600 61,600 65,600
純資産額 (千円) 139,202 172,748 349,819 554,146 860,756
総資産額 (千円) 465,176 460,129 855,611 1,035,551 1,318,095
BPS (円) 3,164 3,788 5,679 299.86 437.28
配当 (円)
EPS (円) 1,140 649 2,590 109.89 140.59
自己資本比率 (%) 29.9 37.5 40.9 53.5 65.3
自己資本利益率 (%) 44.7 18.3 49.4 44.9 37.6
株価収益率 (倍)
配当性向 (%)
営業CF (千円) 284,094 46,082
投資CF (千円) 112,257 △21,429
財務CF (千円) △55,552 77,246
現金等 (千円) 614,333 716,592
従業員数 (人) 38 44 53 69 76

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証マザーズ指数は2016年2月以降は長らく上昇トレンドが続き、2006年の高値を目指して爆進中となっていましたが、2018年1月下旬をピークとして下降トレンドが続いていました。

ここ数ヶ月はボックスでの推移となっており、下降トレンドになったら向かい風となり、底打ちして堅調な相場に回帰すれば、IPOにおいて追い風となります。

東証マザーズのチャート(2019年2月19日~2019年5月17日)
(※マネックス証券より)

上場規模

ピアズのIPOの規模は最大で約17.0億円であり、東証マザーズとしてはかなりの大型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は207,000株、売出株式数は179,500株、オーバーアロットメント(OA)は57,900株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約20%とやや低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は46%です。

貸株人かつ売出人である桑野隆司、売出人である吉井雅己、井之坂亮之、二階堂京介、堂前晋平及び立石公彦、役員である植村亮仁及び佐々拓也並びに株主である株式会社3-SHINE、株式会社コスモヒューマンズ及び株式会社エム・エムには、原則として180日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

売出人である大澤智代、株主である坂元亮太、臼井順一、若松正樹、吉井春菜、竹之内洋治、大島圭太郎、金堂孔輔、矢田雄大、森美穂子、金井遊、村山舞及び竹岡由理並びに新株予約権者である小沼亮、森岡真生、原田亮及び倉本武には、原則として90日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

株主である株式会社イメージワークスには、原則として90日間のロックアップがかかっています。ロックアップは1.5倍で解除されます。

株主名 保有割合 ロックアップ
(株)3-SHINE 54.71%
桑野隆司 13.88%
吉井雅己 2.74%
井之坂亮之 2.74%
二階堂京介 2.74%
堂前晋平 2.05%
立石公彦 1.78%
植村亮仁  1.44%
細木祐孝 1.44%  
(株)コスモヒューマンズ 1.37%
(株)エム・エム 1.37%
(株)イメージワークス 1.37%

初値予想

ピアズの事業は販売代理店(キャリアショップや家電量販店等)、移動体通信端末メーカー等を中心に、コンサルティングや販売支援ということで、IPOにおける業種の人気度は標準的です。

予想PERは23.7倍であり、類似企業と比較すると割高感があります。ただし、PERは成長性で大きく揺れ動きます。

コード 銘柄名 PER PBR 配当利回り
2462 ライク 16.40 2.87 1.97%
4433 ヒト・コミュニケーションズHD 18.32 0.00 1.09%
6089 ウィルグループ 10.04 2.87 2.02%

約17.0億円という上場規模は東証マザーズとしては中型です。

上位株主にVCが名を連ねているものの、万遍なくロックアップがかかっています。

東証マザーズの15億~25億円の中型IPOの初値結果は以下のとおりです。

  • トビラシステムズ:+125.8%
  • NATTY SWANKY:+20.2%
  • 日本ホスピスホールディングス:+46.6%
  • ギークス:+50.3%
  • カオナビ:+100.5%
  • サーバーワークス:+276.6%
  • フロンティアインターナショナル:+12.7%
  • スマレジ:+135.4%
  • テクノスデータサイエンス・エンジニアリング:+98.4%
  • リーガル不動産:+42.9%
  • ギフト:+77.5%
  • イーソル:+138.1%
  • CRGホールディングス:+63.6%
  • and factory:+56.0%
  • GA technologies:+130.3%
  • キャンディル:+52.5%
  • ライトアップ:+32.1%
  • アイペット損害保険:+57.9%
  • RPAホールディングス:+207.7%
  • フェイスネットワーク:+128.6%
  • ジーニー:+98.1%
  • SKIYAKI:+147.1%
  • シルバーライフ:+85.2%
  • ロードスターキャピタル:+37.4%
  • シェアリングテクノロジー:+86.9%
  • GameWith:+133.9%
  • オロ:+129.5%
  • ジャパンエレベーターサービスHD:+61.8%
  • イントラスト:+35.6%
  • スタジオアタオ:+25.7%
  • ユーザーベース:+15.9%
  • シンクロ・フード:+41.4%
  • 串カツ田中:+13.5%
  • デファクトスタンダード:+41.1%
  • ベガコーポレーション:+25.0%
  • エボラブルアジア:+48.3%
  • LITALICO:+88.0%
  • フィット:-7.9%
  • ソネット・メディア・ネットワークス:+139.1%
  • マイネット:+19.3%
  • ダブルスタンダード:+128.8%
  • インベスターズクラウド:+93.3%
  • AppBank:+45.8%
  • デザインワン・ジャパン:+50.9%
  • リンクバル:+27.9%
  • モバイルファクトリー:+99.4%
  • イード:+46.4%
  • KeePer技研:+49.1%
  • インターワークス:+16.7%
  • クラウドワークス:+73.2%
  • GMOTECH:+135.2%
  • 弁護士ドットコム:+215.4%

以上を総合考慮して、初値予想はプラスリターンです。


主幹事はSMBC日興証券です。その他は、大和証券、東海東京証券、SBI証券、岩井コスモ証券、楽天証券で申し込めます。

証券会社名 割当株式数 割当比率
SMBC日興証券 348,300 90.12%
大和証券 11,500 2.98%
みずほ証券 9,600 2.48%
東海東京証券 5,700 1.47%
SBI証券 3,800 0.98%
岩井コスモ証券 3,800 0.98%
楽天証券 1,900 0.49%
極東証券 1,900 0.49%

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<投資スタンス>
やや強気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

  1. 強気:対面証券・ネット証券で全力申込
  2. やや強気:ネット証券で申込、対面証券では原則申込(回数制限やS級狙いで回避することも)
  3. 中立:ネット証券、S級銘柄の当落に影響がない対面証券では申込(大量獲得を狙える場合は妙味あり)
  4. やや弱気:SBI証券以外は原則回避、対面証券はバーター取引ならOK(ただし、マイナス覚悟の勝負で申し込むことも)
  5. 弱気:SBI証券以外は回避

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