新規上場！ブロードバンドセキュリティ(4398)のIPOの初値予想

ブロードバンドセキュリティ(4398)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2018年9月5日(水)～9月11日(火)、上場日は9月26日(水)です。

新規上場する市場は東証JASDAQスタンダードで、想定価格は800円(1単元8.0万円)です。仮条件は690円～750円と窓を開けて下振れました。

公開価格は仮条件の上限である750円となりました。予想PERは21.0倍、予想PBRは3.68倍(BPS 203.76)です。

初値予想は大幅なプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は以下の通りです。

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

ブロードバンドセキュリティは企業における情報漏洩の予防や防止、セキュリティ機器の24時間365日体制での遠隔監視、未知のマルウエア検知によるネットワーク遮断等により、情報漏洩リスクから企業を守ることを目的としたセキュリティサービスを展開しています。

監査法人はEY新日本有限責任監査法人で、本社所在地は東京都新宿区西新宿8-5-1 野村不動産西新宿共同ビル4Fです。

ブロードバンドセキュリティとは

ブロードバンドセキュリティのサービス区分は、「セキュリティ監査・コンサルティングサービス」、「脆弱性診断サービス」、「情報漏洩IT対策サービス」の３つです。

また営業形態としては、ブロードバンドセキュリティ営業担当による直販及び代理店(パートナー)経由の二つの形態に分かれ、顧客は大企業を中心とした民間企業や官公庁等になります。

なお、情報漏洩IT対策サービスのうちセキュリティ機器マネージドサービスにおいては、顧客に対してセキュリティ機器を販売しており、当該機器をメーカから仕入れています。

またセキュアメールサービスやマルウエア検知サービスにおいては、海外のセキュリティソフト会社からライセンスの提供を受けています。

脆弱性診断サービスでは、スマートフォン向け脆弱性診断の一部を外注することがあります。

従業員数は183名、平均年齢は40.53歳、平均勤続年数は5.69年、平均年間給与は657.5万円です。

セキュリティ監査・コンサルティングサービス

セキュリティ監査

ブロードバンドセキュリティはクレジットカード業界におけるグローバルセキュリティ基準であるPCI DSSの監査資格(QSA：Qualified Security Assessor)を法人として保有しており、クレジットカードデータを取り扱っている企業に対して、セキュリティ監査を実施しています。

また、企業がPCI DSS準拠監査を通過するために、実際の姿とあるべき姿に違いがある場合には、それが何であり(GAP分析)、どう対処するべきかといったコンサルティングサービスを提供しています。

コンサルティングサービス

現状の情報セキュリティの分析から対策すべきポイントの抽出、社内体制や情報システムの改善施策とその実現まで、顧客のなすべき目標を明確に掲げます。

企業の情報セキュリティ強化に向けた体制作りを、社内ルールおよび情報システム両方の視点から支援するコンサルティングサービスを提供しています。

脆弱性診断サービス

企業のWebサイト(いわゆるホームページやEC(電子商取引)サイトなどインターネット上に公開されているすべてのWebページ)に対し、ブロードバンドセキュリティのエンジニアが、外部からの侵入や、内容の書き換えが可能かどうか、擬似攻撃をかける事で、Webサイトの安全性を診断するサービスを提供しています。

この診断サービスは、健康診断と同じように幾つかのサービスメニューを用意し、複合的なアプローチによりWebサイトを診断した上で、脆弱性の抽出とその解決策を提案しています。

企業にとって、その脆弱性を排除することは運営上、欠かせないことです。本サービスを利用することで、悪意ある攻撃を受ける前に、自社を防御する上での問題点を特定することが可能です。

情報漏洩IT対策サービス

ブロードバンドセキュリティのサーバ群や独自に開発したソフトウエアなどを使用し、企業の情報漏洩対策(予防、監視、発見、遮断等)のためのサービスを提供しています。具体的には、以下の８つのサービスとなります。

セキュリティ機器マネージドサービス

24時間365日体制で顧客の代わりに様々なセキュリティ機器を運用・監視するサービスであり、それらを総称して「マネージドサービス」と呼んでいます。

その中心になるのがSOC(Security Operation Center)であり、SOCは地震やその他災害が発生した場合においても業務を継続できるインターネットデータセンターの中に設置されています。

セキュアメールサービス

企業が安全かつ安心してメールを利用してもらえるように設計された様々な機能を搭載したクラウド型のサービスです。

例えば、添付資料の自動暗号化、不正なメールを防止するフィルターの設置、悪性添付ファイルの自動停止など、企業ユースに特化したサービスを提供しています。

クラウド型のため、利用者は大きな初期投資なくメールシステムを利用する事ができます。

マルウエア検知サービス

クラウド型のウイルス検知サービスです。マルウエアと呼ばれる悪性ウイルスのうち、未知のウイルスに対しては一般的なアンチウイルスソフトでは予防することができません。

そのためブロードバンドセキュリティでは、未知のウイルスへの感染の可能性のあるファイルを一度仮想領域に展開し、コード自体を読みこんでウイルスに感染しているかどうかを判定するクラウド型のウイルス検知サービスを提供しています。

このタイプの対策は、判定の専門性などの面で一般事業会社での内製化は困難であり、専門家でないと判定できない場合が多々あります。

ここにクラウド型でのサービス提供のメリットがあり、ブロードバンドセキュリティのサービスは分析・報告までがセットになっている点が大きな特徴です。

標的型メール攻撃訓練サービス(開封率調査)

顧客企業が「標的型メール攻撃」にどの程度耐性を持つのかを調査するサービスであります。

具体的にはブロードバンドセキュリティが攻撃者になりすまし、悪性ウイルスを添付した偽のメールを送り、その会社で何人(何％)の社員が開封してしまうかを調べるサービスです。

ウイルス感染チェックサービス

マルウエア感染の有無を確認するサービスです。

過去のプロキシサーバのログ(通信結果が保存されたデータ)を解析することによりチェックする方法、ハッシュ解析と呼ばれる方法、上記で述べたマルウエア検知サービスを一定期間だけ提供する事で外部通信を調査し、感染をチェックする方法等、顧客の状況に合わせてチェックするサービスを提供しています。

プロキシサーバとは内部のネットワークとインターネットの境界で動作し、両者間のアクセスを代理して行うことです。

ネットワーク内におけるインターネットの出入り口をプロキシサーバ経由に限定することで、通信内容を一括してプロキシサーバ側でチェックすることが可能です。

クライアントコンピュータは直接インターネットに繋がることがなく、不正アクセスや侵入行為を防ぐことができ、セキュリティ向上目的で用いられます。

SIEM構築及び運用支援サービス

ウイルスに感染した際、外部に送信される前にその動きを検知して漏洩を防ぐためのサービスです。

これはファイアウォールやIPSなどのネットワーク機器や、ソフトウエアやアプリケーションが出力するイベントログを一元的に保管して管理し、相関分析します。

これによって、リアルタイムで不審なトラフィックを検知、感染端末を特定し、漏洩する前に遮断するというセキュリティポリシー監視とコンプライアンス支援を行うサービスです。

フォレンジックサービス(緊急駆けつけサービス)

万一企業が情報漏洩を起こしてしまった場合に、速やかにネットワークから該当端末やサーバを切り離して、それ以上情報が漏洩しないようにします。

また、感染経路の特定(原因調査)および漏洩した情報の特定、影響範囲の特定等、企業が行うべき様々な漏洩対応に関するサポートを行うサービスです。

インターネット分離クラウドサービス

マルウエア対策の一環として、業務用システムとインターネットを利用するWeb閲覧やメール送受信を異なる環境に置き、業務用システムを悪意あるプログラムから守る「インターネット分離」をクラウド型で提供するサービスです。

ブロードバンドセキュリティのIPOの諸データ

新規発行による手取金の使途については、人材の採用・育成等に係る採用・教育費、及び人件費、業務効率化のためのシステム開発等の費用に充当する予定です。

• ブロードバンドセキュリティが提供している脆弱性診断サービスの診断エンジニアの採用・育成、並びにPCI DSSフォレンジック(クレジット取引に係るインシデント対応)のための解析エンジニアの採用・育成等にかかる採用・教育費、及び人員増による人件費
• 脆弱性診断サービス業務のAI導入による自動化の推進、及びメールサービス再構築の第２フェーズのシステム等の開発費用
• 社内の業務効率化のための人事・稟議システム刷新による費用
• PCIフォレンジックのためのLabの開設や、将来におけるサービスの開発に係る資金や調査費用、並びに成長に寄与する投資等

ブロードバンドセキュリティの業績推移

業績面では売上高は美しい右肩上がりです。経常利益・純利益は減益の年度があるものの、大局的には右肩上がりの傾向となっています。

営業キャッシュフローは包括利益・純利益をいずれの年度も上回っています。一般論としては安心感があります。

前期の自己資本利益率(ROE)は98.38％であり、自己資本比率は14.81％です。主要な経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次		第14期	第15期	第16期	第17期	第18期
決算年月		平成25年 ６月	平成26年 ６月	平成27年 ６月	平成28年 ６月	平成29年 ６月
売上高	(千円)	1,735,892	2,008,180	2,322,266	2,690,939	3,067,424
経常利益	(千円)	-102,671	-8,308	-94,788	87,133	152,082
当期純利益	(千円)	-112,346	-18,283	-101,014	86,021	145,928
資本金	(千円)	346,500	530,250	100,000	100,000	100,000
発行済株式総数	(株)	293,073,055	345,573,055	345,573,055	345,573,055	3,455,730
純資産額	(千円)	-258,859	90,357	-10,656	75,364	221,292
総資産額	(千円)	864,356	1,260,442	1,094,150	1,123,648	1,494,084
BPS	(円)	-0.88	0.26	-0.03	21.81	64.04
１株配当	(円)	－	－	－	－	－
EPS	(円)	-0.38	-0.06	-0.29	24.89	42.23
自己資本比率	(％)	-29.95	7.17	-0.97	6.71	14.81
自己資本利益率	(％)	－	－	－	265.88	98.38
営業CF	(千円)	－	－	－	377,818	399,708
投資CF	(千円)	－	－	－	-146,574	-164,363
財務CF	(千円)	－	－	－	-201,398	-19,940
現金等	(千円)	－	－	－	51,382	267,927
従業員数	(人)	97	100	116	128	157

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

日経JASDAQは2016年2月以降は長らく上昇トレンドが続き、2006年の高値を目指して爆進中となっていましたが、足元では急速な調整局面となっています。

このまま下降トレンドが続いたら向かい風となります。反発して再度堅調な相場に回帰すれば、IPOにおいて追い風となります。

(※マネックス証券より)

上場規模

ブロードバンドセキュリティのIPOの規模は最大で約6.4億円であり、東証JASDAQスタンダードとしても小型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は400,000株、売出株式数は300,000株、オーバーアロットメント(OA)は105,000株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約21％とやや低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は43％です。

貸株人である持塚朗並びにブロードバンドセキュリティ株主である安藤一憲、滝澤貴志、田仲克己及び雲野康には、原則として90日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

売出人であるＳＢＩインキュベーション株式会社並びにブロードバンドセキュリティ株主であるＳＢＩ ＦｉｎＴｅｃｈ Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ株式会社には、原則として90日間のロックアップがかかっています。ロックアップは1.5倍で解除されます。

株主名	株数	保有割合	ロックアップ
SBIインキュベーション(株)	1,741,000	48.36%	◯
SBI FinTech Solutions(株)	964,000	26.78%	◯
持塚朗	406,154	11.28%	◯
三井物産セキュアディレクション(株)	100,000	2.78%
高久勉	80,000	2.22%
システムプラザ(株)	50,000	1.39%
(株)Eストアー	25,000	0.69%
エヌエスティ・グローバリスト(株)	25,000	0.69%
(株)セゾン情報システムズ	25,000	0.69%
(株)テリロジー	25,000	0.69%

初値予想

ブロードバンドセキュリティの事業は、企業における情報漏洩の予防や防止、セキュリティ機器の24時間365日体制での遠隔監視、未知のマルウエア検知によるネットワーク遮断等により、情報漏洩リスクから企業を守ることを目的としたセキュリティサービスということで、IPOにおける業種の人気度は高めです。

予想PERは21.0倍、予想PBRは3.68倍であり、類似企業と比較すると割安感があります。

コード	銘柄名	PER	PBR	配当利回り
2158	ＦＲＯＮＴＥＯ	131.26	9.74	0.29%
2326	デジタルアーツ	43.97	11.28	0.71%
3042	セキュアヴェイル	182.90	6.98	0.00%
3682	エンカレッジ・テクノロジ	22.22	2.32	1.36%
3692	ＦＦＲＩ	108.72	20.00	0.00%
3857	ラック	27.60	4.81	1.15%
3927	アークン	赤字	14.13	0.00%
3968	セグエグループ	24.08	3.77	0.00%
4288	アズジェント	27.36	4.12	0.28%
4704	トレンドマイクロ	34.93	5.81	2.11%
7518	ネットワンシステムズ	28.11	3.58	1.33%

上位株主にはVCが名を連ねているものの、ロックアップがかかっています。約7.2億円という上場規模はJASDAQスタンダードとしても小型です。

JASDAQスタンダードの5億～10億円の小型IPOの初値結果は以下のとおりです。

• SIG：+133.3%
• エヌリンクス：+108.8%
• アズ企画設計：+117.8%
• トレードワークス：+518.2%
• シー・エス・ランバー：+84.1%
• ニーズウェル：+130.5%
• SYSホールディングス：+116.0%
• ディーエムソリューションズ：+184.0%
• No.1：+120.4%
• 安江工務店：+4.0%
• 日本モーゲージサービス：+39.8%
• ノムラシステムコーポレーション：+51.0%
• デュアルタップ：+127.0%
• 富士ソフトサービスビューロ：+13.5%
• プロパティエージェント：+115.0%
• ナガオカ：+40.6%
• デジタル・インフォメーション・テクノロジー：+246.2%
• スマートバリュー：+344.9%
• 三機サービス：+37.1%
• エムケイシステム：+332.0%
• 今村証券：+27.4%
• マークラインズ：+77.3%
• 東武住販：+12.0%
• 白鳩：+46.2%
• サイバーリンクス：+172.9%

ここ最近は一部の証券会社で短期売却する客には配分を控えるような動きが出ていることから、初値がやたらと高くてその後に急落するケースが目立っています。

歪んだ状況となっていますけれども、その是非はさておき足元の情勢はIPOの初値には追い風となっています。

以上を総合考慮して、初値予想は大幅なプラスリターンです。

主幹事はみずほ証券です。その他は、SBI証券で申し込めます。みずほ証券の対面口座では500株単位など複数単元での配分となるでしょう。

証券会社名	割当株式数	割当比率
みずほ証券	490,000	70.00%
ＳＢＩ証券	210,000	30.00%

ブロードバンドセキュリティのIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

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参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの？IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

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＜投資スタンス＞
強気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

※過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)	発表時	BB直前	結果
Keeper技研	やや強気	やや強気	49.1%
ケネディクス商業リート投資法人	中立	やや強気	13.3%
ファーストロジック	強気	強気	52.5%
ファーストブラザーズ	やや弱気	やや弱気	2.5%
ホクリヨウ	中立	中立	8.9%
ALBERT	強気	強気	115.7%
シリコンスタジオ	やや強気	やや強気	102.0%
コラボス	強気	強気	137.6%
エムケイシステム	強気	強気	332.0%
ショーケース・ティービー	強気	強気	193.9%
ヘルスケア＆メディカル投資法人	やや強気	やや強気	54.5%
エスエルディー	強気	強気	15.3%
ヒューマンウェブ	やや強気	やや強気	11.7%
イード	強気	強気	46.4%
ファーストコーポレーション	やや強気	やや強気	25.0%
RSTechnologies	中立	中立	-23.6%
シンデン・ハイテックス	やや強気	やや強気	12.2%
ハウスドゥ	やや強気	やや強気	47.2%
Aiming	中立	中立	12.2%
モバイルファクトリー	強気	強気	99.4%
日本動物高度医療センター	やや強気	やや強気	44.2%
プラッツ	やや強気	やや強気	70.2%
sMedio	やや強気	やや強気	58.7%
サンバイオ	弱気	弱気	-14.5%
海帆	やや強気	やや強気	76.5%
Hamee	やや強気	やや強気	67.2%
日本スキー場開発	中立	中立	9.9%
シーアールイー	弱気	弱気	-7.3%
三機サービス	中立	中立	37.1%
レントラックス	強気	強気	53.1%
リンクバル	やや強気	やや強気	27.9%
ジグソー	強気	強気	236.4%
Gunosy	中立	中立	0.0%
デザインワン・ジャパン	やや強気	やや強気	50.9%
テラスカイ	強気	強気	350.0%
ヘリオス	中立	弱気	22.5%
スマートバリュー	強気	強気	344.9%
マーケットエンタープライズ	強気	強気	167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー	強気	強気	246.2%
エコノス	弱気	中立	120.0%
中村超硬	弱気	弱気	11.8%
メニコン	やや強気	やや強気	73.5%
冨士ダイス	弱気	弱気	50.9%
ファンデリー	強気	強気	102.1%
ナガオカ	中立	中立	40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人	中立	中立	-2.9%
富士山マガジンサービス	強気	強気	126.4%
クレステック	やや強気	やや強気	82.4%
平山	やや強気	やや強気	29.5%
アイリッジ	強気	強気	429.2%
デクセリアルズ	弱気	弱気	-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人	やや強気	やや強気	-10.5%
イトクロ	中立	中立	4.1%
PCIホールディングス	やや強気	やや強気	169.6%
エスケーホーム	中立	やや強気	13.8%
パルマ	強気	強気	70.5%
メタップス	中立	中立	-7.9%
ラクト・ジャパン	中立	中立	0.0%
土木管理総合試験所	中立	中立	-2.4%
アクアライン	強気	強気	21.7%
ベステラ	やや強気	やや強気	25.0%
STUDIOUS	やや強気	やや強気	20.0%
JESCOホールディングス	中立	中立	5.4%
ピクスタ	強気	強気	34.8%
アイビーシー	強気	強気	251.0%
ブランジスタ	やや強気	強気	43.8%
AppBank	やや強気	強気	45.8%
グリーンペプタイド	弱気	弱気	-8.0%
GMOメディア	やや強気	やや強気	101.1%
パートナーエージェント	やや強気	強気	217.5%
バルニバービ	やや強気	やや強気	130.0%
日本郵政	中立	中立	16.5%
ゆうちょ銀行	中立	中立	15.9%
かんぽ生命保険	中立	中立	33.1%
ロゼッタ	強気	強気	433.1%
あんしん保証	強気	強気	292.5%
ベルシステム24HD	弱気	弱気	-5.0%
ネオジャパン	強気	強気	401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人	中立	中立	-1.8%
インベスターズクラウド	やや強気	やや強気	93.3%
鎌倉新書	やや強気	強気	180.6%
ラクス	強気	強気	228.7%
ランドコンピュータ	やや強気	やや強気	103.4%
ダブルスタンダード	強気	強気	128.8%
オープンドア	やや強気	やや強気	23.3%
ミズホメディー	やや強気	やや強気	156.5%
ツバキ・ナカシマ	弱気	弱気	4.5%
アートグリーン	中立	中立	46.2%
フリュー	やや強気	弱気	0.6%
ビジョン	中立	中立	10.7%
アークン	強気	強気	262.1%
マイネット	強気	やや強気	19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス	強気	強気	139.1%
ソーシャルワイヤー	強気	強気	56.9%
ケイアイスター不動産	弱気	弱気	6.8%
プロパティエージェント	やや強気	やや強気	115.0%
一蔵	中立	弱気	2.1%

銘柄名(2014年)	発表時	BB直前	結果
ヒューリックリート投資法人	中立	中立	13.0%
アキュセラインク	やや強気	中立	27.8%
サイバーリンクス	強気	強気	172.9%
日本ＢＳ放送	中立	中立	6.6%
エンバイオ・ホールディングス	強気	強気	126.0%
ダイキョーニシカワ	中立	中立	12.4%
日立マクセル	やや弱気	やや弱気	-4.8%
ジャパンディスプレイ	中立	中立	-14.6%
ホットマン	やや強気	やや強気	67.5%
みんなのウェディング	強気	強気	27.1%
ディー・エル・イー	やや強気	やや強気	101.0%
サイバーダイン	強気	強気	130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパン	やや強気	やや強気	290.8%
トレックス・セミコンダクター	やや弱気	やや弱気	-10.4%
丸和運輸機関	中立	中立	-8.8%
ジョイフル本田	中立	中立	-1.9%
フィックスターズ	強気	強気	162.0%
白鳩	強気	強気	46.2%
日本リート投資法人	中立	中立	4.0%
西武ホールディングス	やや弱気	やや弱気	0.0%
東武住販	やや強気	やや強気	12.0%
インベスコ･オフィス･ジェイリート投資法人	中立	中立	5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング	中立	中立	-7.7%
ムゲンエステート	中立	中立	10.0%
フリークアウト	強気	強気	250.0%
ポバール興業	中立	中立	6.6%
OATアグリオ	中立	中立	-6.3%
メドピア	強気	強気	131.3%
レアジョブ	強気	強気	169.7%
VOYAGEGROUP	強気	強気	40.0%
鳥貴族	やや強気	やや強気	120.7%
イグニス	強気	強気	342.1%
日本ビューホテル	やや弱気	やや弱気	-1.3%
ジャパンインベストメントアドバイザー	やや強気	やや強気	126.3%
ロックオン	強気	強気	284.6%
リアルワールド	強気	強気	79.8%
AMBITION	やや強気	強気	62.0%
ジェネレーションパス	強気	強気	119.2%
リボミック	中立	やや強気	-20.4%
FFRI	強気	強気	176.5%
ホットランド	中立	中立	-1.7%
ヤマシンフィルタ	中立	中立	19.6%
すかいらーく	中立	中立	0.0%
リクルートホールディングス	中立	中立	1.3%
GMOリサーチ	強気	強気	133.3%
セレス	強気	強気	55.4%
オプティム	強気	強気	260.0%
アルファポリス	強気	強気	93.2%
エラン	やや強気	やや強気	70.3%
日本ヘルスケア投資法人	やや強気	やや強気	48.1%
SHIFT	強気	強気	361.5%
ＣＲＩ・ミドルウェア	強気	強気	462.5%
日本PCサービス	中立	やや強気	67.7%
トーセイリート投資法人	やや弱気	中立	11.6%
積水ハウス・リート投資法人	やや強気	やや強気	22.7%
弁護士ドットコム	強気	強気	215.4%
クラウドワークス	強気	強気	73.2%
スノーピーク	やや強気	やや強気	134.3%
ビーロット	強気	強気	422.4%
GMOTECH	強気	強気	135.2%
テクノプロ・ホールディングス	中立	中立	-5.0%
アトラ	やや強気	やや強気	77.4%
マークラインズ	強気	強気	77.3%
メディカル・データ・ビジョン	強気	強気	135.9%
U-NEXT	やや強気	中立	31.7%
SFPダイニング	やや弱気	やや弱気	-16.5%
今村証券	中立	中立	27.4%
フルッタフルッタ	強気	やや強気	51.5%
竹本容器	中立	中立	2.0%
gumi	中立	中立	0.0%
大冷	やや弱気	やや弱気	-6.7%
アドベンチャー	強気	強気	127.2%
メタウォーター	やや弱気	やや弱気	-6.0%
サイジニア	強気	強気	125.8%
インターワークス	やや強気	やや強気	16.7%
イーレックス	中立	中立	11.2%
データセクション	強気	強気	73.1%
綿半ホールディングス	やや弱気	やや弱気	6.3%
ヨシックス	中立	中立	29.4%
東京ボード工業	やや弱気	やや弱気	-8.0%
カヤック	強気	強気	222.0%
エクストリーム	強気	強気	296.4%
MRT	強気	強気	309.4%