新規上場!SIG(4386)のIPOの初値予想

更新日:   IPO

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SIG

SIG(4386)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2018年6月4日(月)~6月8日(金)、上場日は6月21日(木)です。

新規上場する市場は東証JASDAQスタンダードで、想定価格は2,000円(1単元20.0万円)です。仮条件は1,600円~2,000円と下振れました。

公開価格は仮条件の上限である2,000円となりました。予想PERは19.0倍、予想PBRは3.69倍(BPS 541.57)です。

初値予想は大幅なプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は以下の通りです。

  • 4,400〜5,000円→6/4に下方修正:4,000〜4,600円(仮条件の上限+100.0%~+130.0%)
  • 4,000〜4,500円(仮条件の上限比+100.0%~+125.0%)

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

  • 4,600円(公開価格比+130.0%)
  • 4,500円(公開価格比+125.0%)

SIGは独立系IT企業として、様々な分野及び業種における情報システムや産業制御システムのシステム開発事業等に取り組んでいます。また、それらを支えるITインフラソリューション及びセキュリティサービスを展開しています。

監査法人は有限責任 あずさ監査法人で、本社所在地は東京都千代田区九段北4-2-1 市ヶ谷東急ビル8Fです。

SIGとは

SIGの沿革は下表のとおりです。

年月概要
平成3年12月東京都品川区東五反田に資本金5,000万円で「株式会社エスアイインフォジェニック」設立
住友金属工業株式会社(現新日鐡住金株式会社)グループ2社50%と他の出資者50%の同比率出資
平成4年9月九州事業所開設
平成8年4月関西事業所開設
平成9年8月本社を東京都文京区本郷に移転
平成12年3月関係会社「アディ株式会社」設立
平成12年9月住友金属工業株式会社グループより独立、独立系システムインテグレーター会社として出発
平成13年3月資本金を7,550万円に増資
平成17年12月株式会社ビジネスブレインと合併、資本金を2億8,500万円に増資
平成18年6月金沢・福井に総合研究所開設
平成18年9月資本金を2億9,350万円に増資
平成18年10月プライバシーマーク認定取得
平成18年11月一般労働者派遣事業許可取得
平成20年1月名古屋オフィス開設
平成23年1月米国SecuGen社と日本での独占的販売権の契約締結
平成23年7月甲府事業所開設
平成25年8月仙台オフィス開設
平成26年4月完全子会社「株式会社RMA」設立
平成28年2月商号を「株式会社エスアイインフォジェニック」から「株式会社SIG」に変更
東京都千代田区九段北に本社移転
平成28年3月完全子会社「株式会社RMA」より事業譲受け
平成28年3月完全子会社「株式会社RMA」解散(平成28年12月清算)
平成29年1月横浜分室開設
平成29年10月アディ株式会社を吸収合併
平成29年12月株式会社テプコシステムズに対する第三者割当増資、資本金を3億910万円に増資

従業員数は370名、平均年齢は35.0歳、平均勤続年数は6.0年、平均年間給与は406.1万円です。

システム開発事業

SIGは、官公庁・地方自治体等の公共事業や金融・サービス業向けの各種情報システム、プラント向けの制御・監視システム、製造装置向けの組込みシステム開発等、様々な分野においてシステム開発を展開しています。

情報システムの導入において最適なシステムとなるよう、顧客の業務の内容や目的に応じた企画の提案、ハードウエア、ソフトウエアの選定、システムの開発や構築、運用まで、総合的なサービスを提供しています。

その中でも特に以下の分野において、長年にわたる豊富な開発実績とノウハウを所有しています。

共済、国保、国民年金及び人事給与等の公共事業向けシステムの開発

政令指定都市向け人事給与システムを始めとした、地方自治体の共済・年金システム及び国民健康保険、郵政共済、農林年金に関するシステムを開発しています。

人事給与システムとは、職員の基本情報をもとに採用・退職・移動・各種手当などの情報を一元管理し、様々な給与形態に応じた給与計算を行うシステムです。

電子部品装着用製造装置等の産業用ロボット向け組込みシステムの開発

様々な電子機器に内蔵されているプリント基板に電子部品を装着する装置に組み込まれるシステムを開発しています。

生産フロア(数多くの生産工程を複数の生産ラインで構成するフロア)の自動化/少人化(生産量に応じた人員の配置)において、高生産性・高品質・コストダウンを図るシステムを開発しています。

テレマティクスサービスの開発

テレマティクスサービスでは、携帯電話や自動車等の輸送車両へ移動体通信技術を利用して各種情報提供を行っています。

大手自動車メーカー向けの次世代情報提供サービスにおいて、車載器とデータセンター間の通信システムや、契約者向けWebサービスのシステムを開発しています。

通信(テレコミュニケーション)と情報処理(インフォマテックス)を組み合わせています。

コンテンツプロバイダによる楽曲・動画配信サービスの開発・運用

コンテンツプロバイダとは、デジタル化された情報をインターネット等の通信システムを経由して提供する事業者です。

大手コンテンツプロバイダが提供する主にストリーミングサービスにおいて、Webサイト等を構成するためのアプリケーションインタフェースの開発やアーティスト支援サイトの開発・運用を行っています。

アプリではコンテンツ情報の取得や番組情報の検索など多数の機能を提供しています。

システムエンジニア

文教向けの証明書自動発行機システムの開発

大学事務担当者の窓口業務の効率化を主な目的とし、各種申込みや利用料、手数料の受領機能や電子決済機能を有した卒業証明書などの証明書自動発行機システムを開発しています。

情報システムの分野においては、スマートフォンやタブレット端末等の、従来のコンピュータの枠にとらわれない可搬性のある情報機器であるスマートデバイス向けのアプリケーション開発を長年にわたり数多く手がけています。

企業の基幹システムと連動したシステム構築等のサービスを展開しており、近年では以下の事項に注力しています。

インターネット接続サービスを展開する電気通信事業者が提供するSIMカード型サービスや光回線サービスに関するシステムの開発の支援

量販店で販売しているSIMを利用可能にするため、MVNO事業者との契約、キャリアへの回線手続きを行う量販店向け店舗アプリの開発や、他MVNO事業者へのSIMを販売するサービスに伴うシステムなど、顧客が提供する数多くのシステム開発・運用を行っています。

具体的には回線状態の可視化や回線制御(中断・再開)などを提供するWebサービスなどです。

MVNOとはMobile Virtual Network Operator(仮想移動体通信事業者)の略語です。

無線通信設備回線を開設・運用せずに、自社ブランドで携帯電話やPHSなどの移動体通信サービスを行う事業者のことを意味しています。

IT企業が金融分野においてサービスを展開するFinTechに関するシステム開発の支援

FinTech(フィンテック)とは、Finance(ファイナンス)とTechnology(テクノロジー)を組み合わせた造語です。

日本では金融ITや金融テクノロジーとも称され、金融企業ではなくIT企業が金融分野においてサービスを展開することを意味しています。

金融機関の口座開設の申込みをスマートフォンのカメラ機能で運転免許証や名刺を撮影することにより、申込に必要な情報入力の負荷を軽減する機能を有するスマートフォン用アプリケーションを開発しています。

社会インフラ化するエネルギー分野に関するシステム開発の支援

新電力プランを説明する女性のイメージ

平成28(2016)年4月の電力の小売り全面自由化のスタートにあたり、送配電事業者が提供する託送システムの受付業務(電力供給者変更の申込み等の受付)に関するシステム開発支援を展開しています。

また、電力自由化以降の保守運用及び機能追加や性能改善に関わるシステム開発支援を行っています。

託送とは電力会社が有する送配電網を、発電事業者や他の電力小売り事業者が利用することです。

この託送料金の計算や、新電力会社の発電量が需要量を下回った際に、一般電気事業者が新電力会社に変わって電力を供給することに対し、新電力会社が一般電気事業者に支払うインバランス料金の計算など、内包する機能が多岐にわたるシステムが必要となっています。

インフラ・セキュリティサービス事業

ITインフラソリューション

SIGは情報を管理する各種サーバやストレージ等の機器構成に留まらず、ネットワーク、データベース、バックアップ等の設計・構築から導入支援、運用管理まで、ITインフラソリューションでは長年の実績とノウハウに基づく信頼性・拡張性を重視したサービスを提供しています。

また、SIGはクラウドサービスに必要な最新技術や専門技術の認定や両技術に精通した有資格者を揃え、設計から構築、導入支援、運用管理まで数多くの導入実績があります。

セキュリティサ―ビス

セキュリティサ―ビスでは、米国SecuGen社の製品を始め、セキュリティホール探索や実際に侵入や攻撃を試みるペネトレーションテスト等に用いる脆弱性対策ツール等、セキュリティ商材の販売と、その設計・構築・保守・運用までの一元的なサービスを提供しています。

SIGは、これらの事業を単一セグメントとして機能的に管理・運用し、様々な事業分野において顧客の求める情報システムの開発に対し、企画・提案から開発・運用支援までワンストップで対応できる体制と人材を揃え、サービスを提供しています。

SIGのIPOの諸データ

新規発行による手取金の使途については、SIGの運転資金として人材採用費、システム開発事業における外注費に充当する予定です。

SIGの業績推移

業績面では売上高、経常利益、純利益のいずれも、右肩上がりの傾向となっています。

SIGの業績推移

営業キャッシュフローは純利益をいずれの年度も上回っています。一般論としては安心感があります。

前期の自己資本利益率(ROE)は15.2%であり、自己資本比率は66.5%です。主要な連結経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次第25期第26期
決算年月平成28年3月平成29年3月
売上高(千円)3,503,5713,547,966
経常利益(千円)110,252216,515
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)109,600136,165
包括利益(千円)110,862136,165
純資産額(千円)376,456509,122
総資産額(千円)1,508,5051,625,613
1株当たり純資産額(円)236.03320.15
1株当たり当期純利益金額(円)69.5485.63
潜在株式調整後EPS(円)
自己資本比率(%)24.931.3
自己資本利益率(%)33.630.8
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)161,945236,360
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△41,414△615
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△835△143,602
現金及び現金同等物の期末残高(千円)762,815854,957

提出会社の経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次第22期第23期第24期第25期第26期
決算年月平成25年
3月
平成26年
3月
平成27年
3月
平成28年
3月
平成29年
3月
売上高(千円)2,839,3012,929,2333,434,7323,436,4033,547,966
経常利益(千円)97,914103,686128,376148,386210,249
当期純利益(千円)-206,30051,97370,339126,189132,101
資本金(千円)293,500293,500293,500293,500293,500
発行済株式総数(株)3,9803,9803,9803,98039,800
純資産額(千円)141,408193,382263,684389,873521,975
総資産額(千円)1,209,9861,298,6641,404,5961,513,3711,631,819
BPS(円)35,53548,59666,326245.17328.24
1株配当(円)
EPS(円)-51,84213,06117,68179.3583.07
自己資本比率(%)11.714.918.825.832
自己資本利益率(%)3130.838.629
株価収益率(倍)
配当性向(%)
従業員数(人)176183199228272

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

日経JASDAQは2016年2月以降は長らく上昇トレンドが続き、2006年の高値を目指して爆進中となっていましたが、足元では急速な調整局面となっています。

このまま下降トレンドに転じたら向かい風となります。一時的なスピード調整にとどまり、再度堅調な相場に回帰すれば、IPOにおいて追い風となります。

日経JASDAQのチャート(2018年2月19日~2018年5月17日)
(※マネックス証券より)

上場規模

SIGのIPOの規模は最大で約6.9億円であり、東証JASDAQスタンダードとしても小型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は150,000株、売出株式数は148,000株、オーバーアロットメント(OA)は44,700株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約19%とやや低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は約50%です。

売出人及び貸株人である石川純生、売出人である八田英伸、迫田敏子、井上亨、藤岡昭行、廣重朋昭及び上條一行、並びに株主である(株)IGカンパニーには、原則として180日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

株主である株式会社ぬ利彦、株式会社リログループ及び株式会社CIJには、原則として90日間のロックアップがかかっています。ロックアップは1.5倍で解除されます。

上記のほか、SIGは、取引所の定める有価証券上場規程施行規則の規定に基づき、上場前の第三者割当等による募集株式等の割当等に関し、割当を受けた者との間に継続所有等の確約を行っています。

株主名株数保有割合ロックアップ
(株)IGカンパニー654,00036.26%
石川純生325,20018.03%
八田英伸105,2805.84%
(株)ぬ利彦72,0003.99%
迫田敏子64,8003.59%
(株)リログループ60,7203.37%
(株)CIJ60,0003.33%
久保一彦60,0003.33% 
スタンフォードインターネットソリューションズ(株)54,4003.02% 
(株)テプコシステムズ52,0002.88%制度

初値予想

SIGの事業は、情報システム・産業制御システムのシステム開発事業、ITインフラソリューション、セキュリティサービスということで、IPOにおける業種の人気度はやや高めです。

予想PERは19.0倍、予想PBRは3.69倍(BPS 541.57)であり、類似企業と比較すると中間的です。

コード銘柄名PERPBR配当利回り
2349エヌアイデイ12.471.171.69%
3677システム情報20.495.081.58%
3924ランドコンピュータ21.602.211.63%
4299ハイマックス17.231.292.66%
4743アイティフォー31.762.931.31%
4769インフォメーションクリエ16.561.212.09%

上位株主にはVCはありません。約6.9億円という上場規模はJASDAQスタンダードとしても小型であり、需給バランスは良好です。

JASDAQスタンダードの5億~10億円の小型IPOの初値結果は以下のとおりです。

  • トレードワークス:+518.2%
  • シー・エス・ランバー:+84.1%
  • ニーズウェル:+130.5%
  • SYSホールディングス:+116.0%
  • ディーエムソリューションズ:+184.0%
  • No.1:+120.4%
  • 安江工務店:+4.0%
  • 日本モーゲージサービス:+39.8%
  • ノムラシステムコーポレーション:+51.0%
  • デュアルタップ:+127.0%
  • 富士ソフトサービスビューロ:+13.5%
  • プロパティエージェント:+115.0%
  • ナガオカ:+40.6%
  • デジタル・インフォメーション・テクノロジー:+246.2%
  • スマートバリュー:+344.9%
  • 三機サービス:+37.1%
  • エムケイシステム:+332.0%
  • 今村証券:+27.4%
  • マークラインズ:+77.3%
  • 東武住販:+12.0%
  • 白鳩:+46.2%
  • サイバーリンクス:+172.9%

以上を総合考慮して、初値予想は大幅なプラスリターンです。

主幹事は岡三証券です。その他は、SBI証券、SMBC日興証券、みずほ証券、いちよし証券、極東証券、東洋証券で申し込めます。

証券会社名割当株式数割当比率
岡三証券268,60090.13%
SBI証券8,9002.99%
SMBC日興証券5,9001.98%
みずほ証券5,9001.98%
いちよし証券2,9000.97%
極東証券2,9000.97%
東洋証券2,9000.97%

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<投資スタンス>
強気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

  1. 強気:対面証券・ネット証券で全力申込
  2. やや強気:ネット証券で申込、対面証券では原則申込(回数制限やS級狙いで回避することも)
  3. 中立:ネット証券、回数制限・S級銘柄の当落に影響がない対面証券(大量獲得を狙える場合は妙味あり)
  4. やや弱気:ネット口座以外は原則回避(ただし、マイナス覚悟の勝負で申し込むことも) ※安全重視ならSBI証券のみ
  5. 弱気:SBI証券以外は回避(対面証券はバーター取引ならOK)

過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)発表時BB直前結果
Keeper技研やや強気やや強気49.1%
ケネディクス商業リート投資法人中立やや強気13.3%
ファーストロジック強気強気52.5%
ファーストブラザーズやや弱気やや弱気2.5%
ホクリヨウ中立中立8.9%
ALBERT強気強気115.7%
シリコンスタジオやや強気やや強気102.0%
コラボス強気強気137.6%
エムケイシステム強気強気332.0%
ショーケース・ティービー強気強気193.9%
ヘルスケア&メディカル投資法人やや強気やや強気54.5%
エスエルディー強気強気15.3%
ヒューマンウェブやや強気やや強気11.7%
イード強気強気46.4%
ファーストコーポレーションやや強気やや強気25.0%
RSTechnologies中立中立-23.6%
シンデン・ハイテックスやや強気やや強気12.2%
ハウスドゥやや強気やや強気47.2%
Aiming中立中立12.2%
モバイルファクトリー強気強気99.4%
日本動物高度医療センターやや強気やや強気44.2%
プラッツやや強気やや強気70.2%
sMedioやや強気やや強気58.7%
サンバイオ弱気弱気-14.5%
海帆やや強気やや強気76.5%
Hameeやや強気やや強気67.2%
日本スキー場開発中立中立9.9%
シーアールイー弱気弱気-7.3%
三機サービス中立中立37.1%
レントラックス強気強気53.1%
リンクバルやや強気やや強気27.9%
ジグソー強気強気236.4%
Gunosy中立中立0.0%
デザインワン・ジャパンやや強気やや強気50.9%
テラスカイ強気強気350.0%
ヘリオス中立弱気22.5%
スマートバリュー強気強気344.9%
マーケットエンタープライズ強気強気167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー強気強気246.2%
エコノス弱気中立120.0% 
中村超硬弱気弱気11.8%
メニコンやや強気やや強気73.5%
冨士ダイス弱気弱気50.9%
ファンデリー強気強気102.1%
ナガオカ中立中立40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人中立中立 -2.9%
富士山マガジンサービス強気強気126.4%
クレステックやや強気やや強気82.4%
平山やや強気やや強気29.5%
アイリッジ強気強気429.2%
デクセリアルズ弱気弱気-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人やや強気やや強気-10.5%
イトクロ中立中立4.1%
PCIホールディングスやや強気やや強気169.6% 
エスケーホーム中立やや強気13.8%
パルマ強気強気70.5%
メタップス中立中立-7.9%
ラクト・ジャパン中立中立0.0%
土木管理総合試験所中立中立-2.4%
アクアライン強気強気21.7% 
ベステラやや強気やや強気25.0%
STUDIOUSやや強気やや強気20.0%
JESCOホールディングス中立中立5.4%
ピクスタ強気強気34.8%
アイビーシー強気強気251.0%
ブランジスタやや強気強気43.8%
AppBankやや強気強気45.8%
グリーンペプタイド弱気弱気-8.0%
GMOメディアやや強気やや強気101.1%
パートナーエージェントやや強気強気217.5%
バルニバービやや強気やや強気130.0%
日本郵政中立中立16.5%
ゆうちょ銀行中立中立15.9%
かんぽ生命保険中立中立33.1%
ロゼッタ強気強気433.1%
あんしん保証強気強気292.5%
ベルシステム24HD弱気弱気-5.0%
ネオジャパン強気強気401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人中立中立-1.8%
インベスターズクラウドやや強気やや強気93.3%
鎌倉新書やや強気強気 180.6%
ラクス強気強気228.7%
ランドコンピュータやや強気やや強気103.4%
ダブルスタンダード強気強気128.8%
オープンドアやや強気やや強気23.3%
ミズホメディーやや強気やや強気156.5%
ツバキ・ナカシマ弱気弱気4.5%
アートグリーン中立中立46.2%
フリューやや強気弱気0.6%
ビジョン中立中立 10.7%
アークン強気強気262.1%
マイネット強気やや強気19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス強気強気139.1%
ソーシャルワイヤー強気強気56.9%
ケイアイスター不動産弱気弱気6.8%
プロパティエージェントやや強気やや強気115.0%
一蔵中立弱気2.1%
銘柄名(2014年)発表時BB直前結果
ヒューリックリート投資法人中立中立13.0%
アキュセラインクやや強気中立27.8%
サイバーリンクス強気強気172.9%
日本BS放送中立中立6.6%
エンバイオ・ホールディングス強気強気126.0%
ダイキョーニシカワ中立中立12.4%
日立マクセルやや弱気やや弱気-4.8%
ジャパンディスプレイ中立中立-14.6%
ホットマンやや強気やや強気67.5%
みんなのウェディング強気強気27.1%
ディー・エル・イーやや強気やや強気101.0%
サイバーダイン強気強気130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパンやや強気やや強気290.8%
トレックス・セミコンダクターやや弱気やや弱気-10.4%
丸和運輸機関中立中立-8.8%
ジョイフル本田中立中立-1.9%
フィックスターズ強気強気162.0%
白鳩強気強気46.2%
日本リート投資法人中立中立4.0%
西武ホールディングスやや弱気やや弱気0.0%
東武住販やや強気やや強気12.0%
インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人中立中立5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング中立中立-7.7%
ムゲンエステート中立中立10.0%
フリークアウト強気強気250.0%
ポバール興業中立中立6.6%
OATアグリオ中立中立-6.3%
メドピア強気強気131.3%
レアジョブ強気強気169.7%
VOYAGEGROUP強気強気40.0%
鳥貴族やや強気やや強気120.7%
イグニス強気強気342.1%
日本ビューホテルやや弱気やや弱気-2.3%
ジャパンインベストメントアドバイザーやや強気やや強気126.3%
ロックオン強気強気284.6%
リアルワールド強気強気79.8%
AMBITIONやや強気強気62.0%
ジェネレーションパス強気強気119.2%
リボミック中立やや強気-20.4%
FFRI強気強気176.5%
ホットランド中立中立-1.7%
ヤマシンフィルタ中立中立19.6%
すかいらーく中立中立0.0%
リクルートホールディングス中立中立2.3%
GMOリサーチ強気強気133.3%
セレス強気強気55.4%
オプティム強気強気260.0%
アルファポリス強気強気93.2%
エランやや強気やや強気70.3%
日本ヘルスケア投資法人やや強気やや強気48.1%
SHIFT強気強気361.5%
CRI・ミドルウェア強気強気462.5%
日本PCサービス中立やや強気67.7%
トーセイリート投資法人やや弱気中立11.6%
積水ハウス・リート投資法人やや強気やや強気22.7%
弁護士ドットコム強気強気215.4%
クラウドワークス強気強気73.2%
スノーピークやや強気やや強気134.3%
ビーロット強気強気422.4%
GMOTECH強気強気135.2%
テクノプロ・ホールディングス中立中立-5.0%
アトラやや強気やや強気77.4%
マークラインズ強気強気77.3%
メディカル・データ・ビジョン強気強気135.9%
U-NEXTやや強気中立31.7%
SFPダイニングやや弱気やや弱気-16.5%
今村証券中立中立27.4%
フルッタフルッタ強気やや強気51.5%
竹本容器中立中立2.0%
gumi中立中立0.0%
大冷やや弱気やや弱気-6.7%
アドベンチャー強気強気127.2%
メタウォーターやや弱気やや弱気-6.0%
サイジニア強気強気125.8%
インターワークスやや強気やや強気16.7%
イーレックス中立中立11.2%
データセクション強気強気73.1%
綿半ホールディングスやや弱気やや弱気6.3%
ヨシックス中立中立29.4%
東京ボード工業やや弱気やや弱気-8.0%
カヤック強気強気222.0%
エクストリーム強気強気296.4%
MRT強気強気309.4%

-IPO