新規上場！システムサポート(4396)のIPOの初値予想

システムサポート(4396)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2018年7月18日(水)～7月24日(火)、上場日は8月2日(木)です。

新規上場する市場は東証マザーズで、想定価格は1,650円(1単元16.5万円)です。仮条件は1,650～1,750円と上振れました。

公開価格は仮条件の上限である1,750円となりました。予想PERは15.2倍、予想PBRは2.95倍(BPS 593.36)です。

初値予想は大幅なプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は以下の通りです。

• 3,500〜4,000円（仮条件の上限比+100.0%～+128.6%）
• 3,000〜4,000円（仮条件の上限比+71.4%～+128.6%）

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

• 3,500円（公開価格比+100.0%）
• 3,000円（公開価格比+71.4%）

システムサポートは「ソリューション事業」、「アウトソーシング事業」、「プロダクト事業」を展開しています。

監査法人は新日本有限責任監査法人です。本社所在地は石川県金沢市本町1-5-2 リファーレ9Fです。

システムサポートとは

システムサポートの沿革は下表のとおりです。

年月	イベント
昭和55年１月	石川県金沢市において、データエントリーサービスやシステム開発サービスの提供を目的として、株式会社システムサポートを設立
昭和59年８月	名古屋市中区に名古屋営業所(現所在地中村区、現名古屋支社)を設置
昭和62年10月	東京都大田区に東京営業所(現所在地新宿区、現東京支社)を設置
平成12年11月	株式会社イーネットソリューションズを出資設立
平成16年１月	日本オラクル株式会社とＯｒａｃｌｅＥＢＳテクニカルパートナー締結
平成16年10月	大阪市北区に大阪支店(現所在地淀川区)を設置
平成17年２月	建築業向け工事情報管理システム「建て役者®」の販売を開始
平成21年３月	株式会社ＳＴＳメディックを出資設立
平成22年５月	株式会社Ｔ４Ｃの株式を取得し子会社化
平成23年６月	ＳＡＰジャパン株式会社とＳＡＰサービス・パートナー契約を締結
平成24年３月	株式会社アクロスソリューションズの株式を取得し子会社化
平成24年４月	クラウド支援サービス「クラウド工房 ｐｏｗｅｒｅｄ ｂｙ ＡＷＳ®」のサービス提供を開始
平成25年４月	ⅰＰａｄアンケートシステム「ＫｉＫｉ－ＺＯ®」の販売を開始
平成25年７月	米国にSTS Innovation,Inc.を出資設立
平成25年８月	顧客情報マッピングサービス「ＰｉｎＭａｐ®」のサービス提供を開始
平成25年10月	アマゾンジャパン株式会社とＡＰＮコンサルティングパートナー締結
平成26年４月	顧客体験支援型ＣＲＭサービス「ＣＨＯＣＯカルテ®」のサービス提供を開始
平成27年３月	株式会社Ｔ４Ｃおよび株式会社アクロスソリューションズの株式を追加取得し完全子会社化
	STS Innovation,Inc.が米国にFrontLine International, Inc.を出資設立
平成27年９月	ServiceNow社とパートナー基本契約を締結
平成28年１月	カナダにSTS Innovation Canada Inc.を出資設立
平成28年２月	クラウド型シフト管理システム「ＳＨＩＦＴＥＥ®」の販売を開始
平成29年４月	STS Innovation,Inc.がFrontLine International, Inc.を吸収合併

従業員数は735名、平均年齢は35.5歳、平均勤続年数は6.8年、平均年間給与は464.0万円です。

ソリューション事業

システムのコンサルティング・設計・開発・運用保守を中心に、データベースやネットワーク等のインフラ構築、クラウドサービスの利用・導入支援などを行っています。

当該事業の特長は、主力であるソフトウエアの受託開発では業種・業務を問わず幅広く、かつ開発の一連の工程にワンストップで対応可能である点です。

加えて、顧客ニーズが高く専門性が要求される分野を戦略的に強化している点が挙げられます。

例えば、システムサポートはリレーショナルデータベース管理ソフトウエア「Oracle Database」を提供する米Oracle社の日本法人である日本オラクル社のゴールドパートナーです。

リレーショナルデータベース管理ソフトウエアは、データベースの構築や利用、運用に必要になる利用環境の提供やアクセス制御、データ保護、障害復旧など、統合的な環境を提供するシステムです。

リレーショナルデータベースとは、表形式でデータを格納した複数のテーブルを関連付けすることができるデータベースで、データベースとして現在一般的な方式となっています。

Oracle Databaseのコンサルティングや設計、構築、移行、保守などのサービス提供やライセンス販売を行っています。

システムサポートは社内でOracle Databaseの技術者を積極的に育成しています。

オラクルが認定する最上位資格であるOracle Master Platinum Oracle Database 11g/12cの単年度取得者数は国内３位(日本オラクル社発表の「Oracle Certification Award 2017」)となっています。

またERP製品については、特に独SAP社の「SAP ERP」の人事・会計・物流分野を中心に導入コンサルティングや導入後の運用保守を行い、情報の一元管理による経営の効率化実現を目指すユーザー企業の支援を行っています。

ERP(Enterprise Resource Planning)製品は、販売・在庫購買管理、人事管理、会計管理など企業の基幹業務を一元管理し、経営の効率化を実現するためのパッケージソフトです。

システムサポートは事業部制を採用しており、事業部それぞれが得意分野を持ち機動的にパートナー各社と連携するとともに、伸展が見込める領域に経営資源を集中させています。

これにより専門性やノウハウが要求される案件に組織的に対応できる体制を整え、サービスの質の向上を図っています。

また近年、情報システムを自社資産として「所有」しなくても外部サービスとして「利用」できる各種クラウドサービスが急速に拡大しています。

クラウドサービス利用により、ユーザー企業はシステム資源の調達や変更を簡単に行うことができるため、初期投資リスクを抑えることが可能になります。

システムサポートグループは米Amazon.com社や米Microsoft社の日本法人のパートナーとなり、Amazon Web Services(AWS)やMicrosoft Azureといった各種クラウドサービスの新規導入や、既存システムのクラウドへの移行支援を行っています。

システムサポートはこれまで培ってきたOracle Databaseをはじめとしたデータベースの技術を活かして、クラウドでのデータベースやデータ分析基盤の利用に関する案件を中心に対応しています。

また、AWSやMicrosoft Azureの機能を活用することで企業がデータ分析を短期間で開始できるサービスなどを提供しています。

システムサポートはAWSコンピテンシープログラム(AWSにおける特定の分野や利用事例において技術力が高いことを認定する制度)で、Oracleコンピテンシーを取得している日本企業３社のうちの１社です(2018年６月現在。米Amazon.com社ホームページによる)。

さらにシステムサポートグループは米国に拠点を持つことから、現地のITの最新動向を把握し、日本でのサービス提供につなげるべく、米ServiceNow社とパートナー契約を結び、同社が提供するSaaS 型ITマネジメントサービス「ServiceNow」の日本国内での導入支援などを開始しています。

SaaS(Software as a Service)は、ソフトウエアを通信ネットワークなどを通じて提供し、ユーザーが必要なものを必要なときに呼び出して使う利用形態です。

システムサポートはServiceNowパートナープログラム(ServiceNowをパートナー企業が提供するにあたってのサービス力を同社が認定する制度)で、Bronze Services Partnerに認定されている日本企業２社のうちの１社です(2018年６月現在。米ServiceNow社ホームページによる)。

なお、システムサポートは顧客の個別ニーズに対応したシステムの受託開発を行っており、技術者を派遣し、かかった工数をベースにして料金を請求する派遣契約と、システムサポートが一括で開発を請け負う一括請負契約の２つの契約形態があります。

派遣契約は安定した利益率が見込め、一括請負契約はシステムサポートのコスト管理次第で高い利益率を見込める可能性があります。

アウトソーシング事業

アウトソーシング事業においては、ホスティングやハウジング等のデータセンターサービスや、ソリューション事業において開発に携わったシステムに関するユーザー企業への教育、ヘルプデスクの運用保守、データエントリー(入力)サービス等を提供しています。

ホスティングは、データセンターのサービス形態の一つで、事業者が用意したサーバーをユーザーに貸し出すサービスです。レンタルサーバーとも呼ばれています。

ハウジングは、データセンターのサービス形態の一つで、ユーザーがサーバーなどの機材を用意してサービス事業者に預けます。

さらにシステムサポートグループでは、独自の価値を付加したサービスの提供に力を入れています。

企業の非構造化データ(自然言語で書かれたデータ)を扱う日本IBMの「IBM Watson Explorer」を月額料金制で手軽に利用できるサービスや、地震情報と連動して自動で安否確認メッセージが配信される緊急通報・安否確認サービスなどを提供しています。

プロダクト事業

システムサポートグループによる製品(パッケージソフト)の開発および販売、ユーザー企業の用途に応じたカスタマイズを行っています。主要製品は下表のとおりです。

名称	内容
建て役者®	建築業向け工事情報管理システム
ＭＯＳ	モバイル受発注システム
Ｔ-Ｆｉｌｅ®	医用画像ファイリングシステム
ＳＨＩＦＴＥＥ®	クラウド型シフト管理システム

また、その他の事業として、海外情報提供サービス、海外メディア事業、人材紹介事業等を展開しています。

システムサポートのIPOの諸データ

新規発行による手取金の使途については、事業及び人員の拡大に伴い平成31年６月期に実施する大阪支店の移転に伴う設備投資、サービス基盤拡充等のために金融機関から借り入れた短期借入金の返済資金の一部に充当する予定です。

システムサポートの業績推移

業績面では売上高は美しい右肩上がりです。経常利益・純利益は減益の年度があるものの、大局的には右肩上がりの傾向となっています。

営業キャッシュフローは純利益を上回っています。一般論としては安心感があります。

前期の自己資本利益率(ROE)は80.5%であり、自己資本比率は47.8％です。主要な連結経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次		第37期	第38期
決算年月		平成28年６月	平成29年６月
売上高	(千円)	8,112,579	8,865,362
経常利益	(千円)	181,039	254,793
親会社株主に帰属する当期純利益	(千円)	152,988	214,118
包括利益	(千円)	76,709	234,489
純資産額	(千円)	98,533	344,392
総資産額	(千円)	3,435,997	3,664,981
１株当たり純資産額	(円)	55.51	183.19
１株当たり当期純利益金額	(円)	86.19	120.53
自己資本比率	(％)	2.87	9.4
自己資本利益率	(％)	258.72	96.68
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	299,745	481,813
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△254,913	△176,409
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△151,000	△118,085
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	569,565	759,323
従業員数	(人)	745	810

提出会社の経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次		第34期	第35期	第36期	第37期	第38期
決算年月		平成25年 ６月	平成26年 ６月	平成27年 ６月	平成28年 ６月	平成29年 ６月
売上高	(千円)	5,141,351	5,635,666	6,001,895	5,892,583	6,509,743
経常利益	(千円)	60,845	100,361	-179,225	135,848	181,863
当期純利益	(千円)	33,049	13,370	-398,983	128,462	65,545
資本金	(千円)	130,000	130,000	195,550	195,550	203,897
発行済株式総数	(千株)	260	260	355	355	376
純資産額	(千円)	407,688	417,159	146,569	271,169	349,706
総資産額	(千円)	2,106,962	2,375,341	2,529,854	2,709,214	2,806,232
BPS	(円)	1,568.03	1,604.46	412.87	152.77	186.01
１株配当	(円)	15	15	－	15	15
EPS	(円)	127.11	51.43	-1,397.46	72.37	36.9
自己資本比率	(％)	19.35	17.56	5.79	10.01	12.46
自己資本利益率	(％)	8.41	3.24	-141.55	61.5	21.11
配当性向	(％)	11.8	29.2	－	4.1	8.1
従業員数	(人)	528	557	579	615	675

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証マザーズ指数は2016年2月以降は長らく上昇トレンドが続き、2006年の高値を目指して爆進中となっていましたが、足元では急速な調整局面となっています。

このまま下降トレンドに転じたら向かい風となります。一時的なスピード調整にとどまり、再度堅調な相場に回帰すれば、IPOにおいて追い風となります。

(※マネックス証券より)

上場規模

システムサポートのIPOの規模は最大で約12.3億円であり、東証マザーズとしてもやや小型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は540,000株、売出株式数は110,000株、オーバーアロットメント(OA)は97,500株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約31％と標準的です。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は17％です。

売出人かつ貸株人である一般社団法人小清水の会、並びに株主、売出人かつ取締役である能登満、鈴木憲二及び森田直幸、並びに株主、売出人かつ執行役員である宮﨑幹晴及び山下崇文、並びに株主かつ売出人である上岸弘和、小清水明子、酒井義則、野村充史、岸田陽世志、並びに株主かつ代表取締役社長である小清水良次、並びに株主であるシステムサポート従業員持株会及び他13名には、原則として90日間のロックアップがかかっています。ロックアップは1.5倍で解除されます。

上記のほか、システムサポートは、取引所の定める有価証券上場規程施行規則の規定に基づき、上場前の第三者割当等による募集株式の割当等に関し、割当を受けた者との間で継続所有等の確約を行っています。

株主名	保有株数	保有割合	ロックアップ
システムサポート従業員持株会	730,760	37.16%	○
(一社)小清水の会	395,000	20.09%	○
上岸弘和	175,500	8.92%	○
小清水明子	90,000	4.58%	○
能登満	82,500	4.20%	○
小清水良次	69,500	3.53%	○
鈴木憲二	62,500	3.18%	○
山下崇文	47,750	2.43%	○
森田直幸	27,500	1.40%	○
高井健司	25,000	1.27%	制度

初値予想

システムサポートの事業は、システム関連の「ソリューション事業」、「アウトソーシング事業」、「プロダクト事業」ということで、IPOにおける業種の人気度はやや高めです。

どストライクとは言えませんが、訴求力の高い東証マザーズネット企業の範疇に属しており、クラウドサービスの利用・導入支援も行っており、「クラウド」というキラーワードも事業内容に包含しています。

約12.3億円という上場規模は東証マザーズとしてもやや小型です。

上位株主にはVCは名を連ねておらず、満遍なくロックアップがかかっています。

イボキンとの2社同時上々である点はマイナスポイントですけれども、システムサポートは東証マザーズの小型株なので、影響度は高くないでしょう。

東証マザーズの10億～15億円のやや小型IPOの初値結果は以下のとおりです。

• ヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス：+207.7%
• ファイバーゲート：+127.4%
• SERIOホールディングス：+130.3%
• グローバル・リンク・マネジメント：+134.0%
• クックビズ：+134.7%
• テンポイノベーション：+93.5%
• テックポイント・インク：+64.9%
• UUUM：+226.8%
• トランザス：+170.0%
• ツナグ・ソリューションズ：+112.0%
• ユーザーローカル：+325.2%
• ピーバンドットコム：+113.9%
• レノバ：+50.0%
• エイトレッド：+133.9%
• シンシア：-7.1%
• JMC：+89.2%
• インソース：+55.8%
• セラク：+160.0%
• キャリア：+98.5%
• ジェイリース：+34.5%
• アトラエ：+135.6%
• PR TIMES：+59.0%
• ベネフィットジャパン：+67.2%
• フェニックスバイオ：-2.1%
• ブラス：+6.4%
• バルニバービ：+130.0%
• GMOメディア：+101.1%
• ブランジスタ：+43.8%
• アイビーシー：+251.0%
• STUDIOUS：+20.0%
• PCIホールディングス：+169.6%
• Hamee：+67.2%
• sMedio：+58.7%
• ファーストコーポレーション：+25.0%
• ファーストロジック：+52.5%
• データセクション：+73.1%
• サイジニア：+125.8%
• フルッタフルッタ：+51.5%
• メディカル・データ・ビジョン：+135.9%
• セレス：+55.4%
• オプティム：+260.0%

ここ最近は一部の証券会社で短期売却する客には配分を控えるような動きが出ていることから、初値がやたらと高くてその後に急落するケースが目立っています。

歪んだ状況となっていますけれども、その是非はさておき足元の情勢はIPOの初値には追い風となっています。

以上を総合考慮して、初値予想は大幅なプラスリターンです。

主幹事は大和証券です。その他は、野村證券、今村証券、SBI証券で申し込めます。

システムサポートのIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

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＜投資スタンス＞
強気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

※過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)	発表時	BB直前	結果
Keeper技研	やや強気	やや強気	49.1%
ケネディクス商業リート投資法人	中立	やや強気	13.3%
ファーストロジック	強気	強気	52.5%
ファーストブラザーズ	やや弱気	やや弱気	2.5%
ホクリヨウ	中立	中立	8.9%
ALBERT	強気	強気	115.7%
シリコンスタジオ	やや強気	やや強気	102.0%
コラボス	強気	強気	137.6%
エムケイシステム	強気	強気	332.0%
ショーケース・ティービー	強気	強気	193.9%
ヘルスケア＆メディカル投資法人	やや強気	やや強気	54.5%
エスエルディー	強気	強気	15.3%
ヒューマンウェブ	やや強気	やや強気	11.7%
イード	強気	強気	46.4%
ファーストコーポレーション	やや強気	やや強気	25.0%
RSTechnologies	中立	中立	-23.6%
シンデン・ハイテックス	やや強気	やや強気	12.2%
ハウスドゥ	やや強気	やや強気	47.2%
Aiming	中立	中立	12.2%
モバイルファクトリー	強気	強気	99.4%
日本動物高度医療センター	やや強気	やや強気	44.2%
プラッツ	やや強気	やや強気	70.2%
sMedio	やや強気	やや強気	58.7%
サンバイオ	弱気	弱気	-14.5%
海帆	やや強気	やや強気	76.5%
Hamee	やや強気	やや強気	67.2%
日本スキー場開発	中立	中立	9.9%
シーアールイー	弱気	弱気	-7.3%
三機サービス	中立	中立	37.1%
レントラックス	強気	強気	53.1%
リンクバル	やや強気	やや強気	27.9%
ジグソー	強気	強気	236.4%
Gunosy	中立	中立	0.0%
デザインワン・ジャパン	やや強気	やや強気	50.9%
テラスカイ	強気	強気	350.0%
ヘリオス	中立	弱気	22.5%
スマートバリュー	強気	強気	344.9%
マーケットエンタープライズ	強気	強気	167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー	強気	強気	246.2%
エコノス	弱気	中立	120.0%
中村超硬	弱気	弱気	11.8%
メニコン	やや強気	やや強気	73.5%
冨士ダイス	弱気	弱気	50.9%
ファンデリー	強気	強気	102.1%
ナガオカ	中立	中立	40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人	中立	中立	-2.9%
富士山マガジンサービス	強気	強気	126.4%
クレステック	やや強気	やや強気	82.4%
平山	やや強気	やや強気	29.5%
アイリッジ	強気	強気	429.2%
デクセリアルズ	弱気	弱気	-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人	やや強気	やや強気	-10.5%
イトクロ	中立	中立	4.1%
PCIホールディングス	やや強気	やや強気	169.6%
エスケーホーム	中立	やや強気	13.8%
パルマ	強気	強気	70.5%
メタップス	中立	中立	-7.9%
ラクト・ジャパン	中立	中立	0.0%
土木管理総合試験所	中立	中立	-2.4%
アクアライン	強気	強気	21.7%
ベステラ	やや強気	やや強気	25.0%
STUDIOUS	やや強気	やや強気	20.0%
JESCOホールディングス	中立	中立	5.4%
ピクスタ	強気	強気	34.8%
アイビーシー	強気	強気	251.0%
ブランジスタ	やや強気	強気	43.8%
AppBank	やや強気	強気	45.8%
グリーンペプタイド	弱気	弱気	-8.0%
GMOメディア	やや強気	やや強気	101.1%
パートナーエージェント	やや強気	強気	217.5%
バルニバービ	やや強気	やや強気	130.0%
日本郵政	中立	中立	16.5%
ゆうちょ銀行	中立	中立	15.9%
かんぽ生命保険	中立	中立	33.1%
ロゼッタ	強気	強気	433.1%
あんしん保証	強気	強気	292.5%
ベルシステム24HD	弱気	弱気	-5.0%
ネオジャパン	強気	強気	401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人	中立	中立	-1.8%
インベスターズクラウド	やや強気	やや強気	93.3%
鎌倉新書	やや強気	強気	180.6%
ラクス	強気	強気	228.7%
ランドコンピュータ	やや強気	やや強気	103.4%
ダブルスタンダード	強気	強気	128.8%
オープンドア	やや強気	やや強気	23.3%
ミズホメディー	やや強気	やや強気	156.5%
ツバキ・ナカシマ	弱気	弱気	4.5%
アートグリーン	中立	中立	46.2%
フリュー	やや強気	弱気	0.6%
ビジョン	中立	中立	10.7%
アークン	強気	強気	262.1%
マイネット	強気	やや強気	19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス	強気	強気	139.1%
ソーシャルワイヤー	強気	強気	56.9%
ケイアイスター不動産	弱気	弱気	6.8%
プロパティエージェント	やや強気	やや強気	115.0%
一蔵	中立	弱気	2.1%

銘柄名(2014年)	発表時	BB直前	結果
ヒューリックリート投資法人	中立	中立	13.0%
アキュセラインク	やや強気	中立	27.8%
サイバーリンクス	強気	強気	172.9%
日本ＢＳ放送	中立	中立	6.6%
エンバイオ・ホールディングス	強気	強気	126.0%
ダイキョーニシカワ	中立	中立	12.4%
日立マクセル	やや弱気	やや弱気	-4.8%
ジャパンディスプレイ	中立	中立	-14.6%
ホットマン	やや強気	やや強気	67.5%
みんなのウェディング	強気	強気	27.1%
ディー・エル・イー	やや強気	やや強気	101.0%
サイバーダイン	強気	強気	130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパン	やや強気	やや強気	290.8%
トレックス・セミコンダクター	やや弱気	やや弱気	-10.4%
丸和運輸機関	中立	中立	-8.8%
ジョイフル本田	中立	中立	-1.9%
フィックスターズ	強気	強気	162.0%
白鳩	強気	強気	46.2%
日本リート投資法人	中立	中立	4.0%
西武ホールディングス	やや弱気	やや弱気	0.0%
東武住販	やや強気	やや強気	12.0%
インベスコ･オフィス･ジェイリート投資法人	中立	中立	5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング	中立	中立	-7.7%
ムゲンエステート	中立	中立	10.0%
フリークアウト	強気	強気	250.0%
ポバール興業	中立	中立	6.6%
OATアグリオ	中立	中立	-6.3%
メドピア	強気	強気	131.3%
レアジョブ	強気	強気	169.7%
VOYAGEGROUP	強気	強気	40.0%
鳥貴族	やや強気	やや強気	120.7%
イグニス	強気	強気	342.1%
日本ビューホテル	やや弱気	やや弱気	-1.3%
ジャパンインベストメントアドバイザー	やや強気	やや強気	126.3%
ロックオン	強気	強気	284.6%
リアルワールド	強気	強気	79.8%
AMBITION	やや強気	強気	62.0%
ジェネレーションパス	強気	強気	119.2%
リボミック	中立	やや強気	-20.4%
FFRI	強気	強気	176.5%
ホットランド	中立	中立	-1.7%
ヤマシンフィルタ	中立	中立	19.6%
すかいらーく	中立	中立	0.0%
リクルートホールディングス	中立	中立	1.3%
GMOリサーチ	強気	強気	133.3%
セレス	強気	強気	55.4%
オプティム	強気	強気	260.0%
アルファポリス	強気	強気	93.2%
エラン	やや強気	やや強気	70.3%
日本ヘルスケア投資法人	やや強気	やや強気	48.1%
SHIFT	強気	強気	361.5%
ＣＲＩ・ミドルウェア	強気	強気	462.5%
日本PCサービス	中立	やや強気	67.7%
トーセイリート投資法人	やや弱気	中立	11.6%
積水ハウス・リート投資法人	やや強気	やや強気	22.7%
弁護士ドットコム	強気	強気	215.4%
クラウドワークス	強気	強気	73.2%
スノーピーク	やや強気	やや強気	134.3%
ビーロット	強気	強気	422.4%
GMOTECH	強気	強気	135.2%
テクノプロ・ホールディングス	中立	中立	-5.0%
アトラ	やや強気	やや強気	77.4%
マークラインズ	強気	強気	77.3%
メディカル・データ・ビジョン	強気	強気	135.9%
U-NEXT	やや強気	中立	31.7%
SFPダイニング	やや弱気	やや弱気	-16.5%
今村証券	中立	中立	27.4%
フルッタフルッタ	強気	やや強気	51.5%
竹本容器	中立	中立	2.0%
gumi	中立	中立	0.0%
大冷	やや弱気	やや弱気	-6.7%
アドベンチャー	強気	強気	127.2%
メタウォーター	やや弱気	やや弱気	-6.0%
サイジニア	強気	強気	125.8%
インターワークス	やや強気	やや強気	16.7%
イーレックス	中立	中立	11.2%
データセクション	強気	強気	73.1%
綿半ホールディングス	やや弱気	やや弱気	6.3%
ヨシックス	中立	中立	29.4%
東京ボード工業	やや弱気	やや弱気	-8.0%
カヤック	強気	強気	222.0%
エクストリーム	強気	強気	296.4%
MRT	強気	強気	309.4%