日本旅行の株は上場しない？IPO時には株価に注目

大手旅行代理店の日本旅行は上場しているのか多くの注目を集めています。

西日本旅客鉄道（JR西日本）の連結子会社で、JR東日本とJR東海も大株主に名を連ねており、実は日本最初の旅行会社です。

1967年12月に本社を大阪から東京へ移しており、全国規模の旅行代理店となっています。

誰もが知っていて分かりやすいビジネスモデルであり、しかも株主優待に期待がかかります。

日本旅行のIPO獲得に向けて備えることは選択肢の一つです。日本旅行の上場、株価について、徹底的に解説します。

日本旅行の上場・IPO

現社名の株式会社日本旅行の通称（略称）は「日旅（にちりょ）」で、アルファベットではNTA（NIPPON TRAVEL AGENCY）です。旅行業界では日本有数の事業規模を有する企業です。

国内旅行に強みを持ち、「赤い風船」というブランド名でパック旅行を提供するほか、JR路線を活用したWENS赤い風船（ウエンズあかいふうせん）も提供しています。

海外旅行のパック商品としては、高級志向のMACH（マッハ）、リーズナブルなBEST（ベスト）、中間体のBEST Excellentの3本柱が主力となっています。

旅行業登録番号は観光庁長官登録旅行業第2号であり、現存する旅行業の企業ではJTBよりも早く最若番です。

東海道本線草津駅で駅弁を販売していた南新助氏が、伊勢神宮参拝の団体旅行（現在での企画旅行）を主催したことが発祥です。

日本国有鉄道（国鉄）が指定席予約システムのMARS（マルス）を導入した際には、日本旅行が他の旅行会社に先駆けて積極的にMARSを導入・活用しました。

商号	株式会社 日本旅行（英文名：Nippon Travel Agency Co.,Ltd.）
本社所在地	〒103-8266　東京都中央区日本橋1-19-1 日本橋ダイヤビルディング12階
電話番号	03-6895-7800
設立年月日	1949年（昭和24年）1月28日 ※源流となる組織の創業は明治38年（1905年）11月
資本金	40億円
発行済株式総数	6,000万株
従業員数	5,061名（グループ全体　2020年7月1日現在）
主要株主	西日本旅客鉄道(株) (株)三菱ＵＦＪ銀行 日本旅行従業員持株会 (株)みずほ銀行 南　啓次郎 東日本旅客鉄道(株) (株)三井住友銀行 ケイ・エス・オー(株) 東海旅客鉄道(株) 日本旅行協定旅館ホテル連盟

1961年1月には、国際航空運送協会（IATA）より公認代理店の認可を受け、lATA加盟航空会社の航空券発売を開始しました。

また、1966年 3月 ホノルルに在外法人「NTA INTERNATlONAL」を開設するなど、海外にもいち早く進出。

21世紀を担う子供たちの健全な育成を目的として「トムソーヤクラブ」を設立するなど、社会貢献活動も展開しています。

時代の変化に伴って新しい取り組みを推進しており、現在でも大手旅行会社としての地位を確固たるものにしています。

株主優待

日本旅行は個人向け旅行代理店業務を展開しているということで、株主優待との親和性が極めて高い企業です。

旅行関連のサービスを提供している企業では、株主優待を行っている銘柄が多数あります。

日本旅行が上場した場合、株主優待の実施が大いにありそうです。

株主優待があるか否かでPBRが4～5倍、PERが10～20倍違うのはザラであり、導入して上手く株主優待を活用すると、成長にモメンタムをつけることもできます。

クリエイト・レストランツ・ホールディングス、コロワイド、RIZAPグループ、リンガーハットあたりは株主優待を極めて上手く活用してファイナンスし、M&A等で成長を加速させています。

高PBR・高PERで株価を高く保ち、それを活かして資金調達し、獲得した軍資金を元に成長を加速させています。

コード	銘柄名	PBR	PER	配当利回り
2928	RIZAPグループ	3.48	赤字	0.00%
3387	クリエイト・レストランツHD	15.70	赤字	0.00%
7616	コロワイド	15.21	412.00	0.30%
8200	リンガーハット	5.06	赤字	0.00%

株主優待を経営に活かすと、無い場合に比べて成長にスピードをつけることも可能になります。株主優待の活用がスピードアップの特効薬と言っても過言ではありません。

コロワイドは牛角やかっぱ寿司を買収しましたが、株主優待のパワーがなかったら果たして買収できたかどうかという話にまでなりかねません。

RIZAPグループとクリエイト・レストランツHDは、もし株主優待がなかったとしたら、ここまでの急成長は無理だったと断言できます。

経営に必要な資金を株主優待で築いた高い時価総額を利用して賄い、成長を加速させています。日本旅行にも株主優待レバレッジ経営を期待します。

日本旅行の上場時は株価に注目

日本旅行が上場するか否かは要注目ですね。IPOした場合は誰でも株を自由に購入できるようになり、株価に高い注目度が生じます。

続々と旅行代理店・トラベル関連企業が上場している中で、日本旅行はJTBと同様にIPOの選択は採用しませんでした。

これまでIPOがなかったので、今後も可能性は低いと思われます。あるとしたら、大株主が株式を売却したくなった場合、経営陣が強い拡大志向をとった場合でしょう。

足元ではコロナ渦の影響で業績が悪化しており、IPOが具現化するにしても相当先となるでしょう。

日本旅行が上場することになった場合、株式を購入するには、上場後に株式を買う以外にも、IPOでの購入という方法がありますね。証券会社に口座を開く必要があります。

IPOで株を買う場合、ブックビルディング期間中に証券会社で申し込んで、抽選に当選すれば手数料無料で購入できます。

IPOに当選するには、多額の株を引き受ける主幹事証券はもちろん、それ以外の証券会社からも申し込むことが重要です。

数打てば当たる可能性が着実に上昇します。現在は証券会社の口座開設・維持費用は国内株に関しては無料の証券が大多数ですから、できる限り数多くの証券会社から申し込みましょう。

日本旅行のIPOがあった場合、当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

株式の売り出しを担当する主幹事は野村證券、大和証券、SMBC日興証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、みずほ証券、SBI証券あたりが選定される可能性が高いです。

三菱UFJグループのauカブコム証券でも取り扱いが期待できます。カブドットコムのIPOは、公平性と機密性を確保したシステムによる抽選で当選者が決まります。

野村證券はIPOの取り扱いが多いのがメリットです。小口個人ですと当たりづらいですけれども、ポチポチ作業を許容できる場合は候補です。

郵政3社、JR九州などの大型株に関しては意外な程に当たりやすいです。

大和証券も厳正かつ公平な抽選サービスとなっており、小口投資家でも当選の可能性はあります。

SMBC日興証券のダイレクトコースは個人投資家でもIPOが当たるチャンスがあるオンライン証券です。

特に大型株は当たりやすいです。日本旅行も当選が大いに期待できます。店頭証券の営業とのやり取りが不要で気軽に申し込めます。

野村證券や大和証券、SMBC日興といった大手証券だけではなく、ネット証券でもお手軽に申し込めます。

ネット証券ではSBI証券がIPOに積極的ですので、日本旅行のIPOもほぼ確実に幹事団に名を連ねるでしょう。

日本旅行のような大型案件は株式数が多いので当選が比較的容易になります。IPOは勝率が高く、無難に上場日の初値で売却した場合でも、利益が出る確率が高いです。

SBI証券には「SBIチャレンジポイント」という仕組みがあり、IPOに落選した場合はポイントが貯まります。

このポイントを貯めていくといつかは必ずIPOに当選するという嬉しい仕組みがあります。

日本旅行のIPOに備えてSBI証券に口座開設しておくことを強くおすすめします。SBI証券でIPOの引受け部門で活動していたプロにインタビューして、貴重なお話を聞きました。

SBI証券はIPO以外にもメリットが多いネット証券です。私もフル活用して、パフォーマンスを向上させています。

SBI証券の口座開設・維持費用、ネット入金・出金の費用は無料です。IPOに申し込むのに際して費用は一切かかりません。

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機械的な完全ランダム抽選で平等・公平です。事前入金は不要で、口座残高がなくても申し込めるのも便利です。ネット上で手間をかけずにサクッとIPOのブックビルディングに参加することが可能です。

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この他、幹事団として、岡三オンライン証券、東海東京証券、岩井コスモ証券などが入る可能性が高いです。

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また、裏幹事としては楽天証券、松井証券も取り扱いの可能性があります。