新規上場!カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの初値予想

更新日: IPO

ソーラーパネル

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人(3481)のIPOが決定しています。

ブック・ビルディング期間は2017年10月13日(金)~10月19日(木)です。上場予定日は10月30日(月)です。

新規上場する市場は東証REIT(インフラファンド)で、想定価格は100,000円(1単元10万円)です。仮条件は98,000円~102,000円と上限が上振れました。

公開価格は仮条件の中間である100,000円となりました。結局想定価格と同じ金額に落ち着きました。

巡航分配金利回りは6.883%、PBRは1.05倍、NAV倍率は0.89倍です。セイムボート出資率(スポンサー・グループによる出資比率)は約15.0%です。

1株配当(DPU)は、2018年6月期は2,029円(うち超過分配金1,627円)、2018年12月期は3,449円(うち超過分配金903円)が予想されています。

初値予想は「公開価格近辺でマイナスリターンの可能性がある」です。初値予想会社の初値予想は-5%~±0%です。

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

95,100円(公開価格比-4.9%)

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、「未来を照らす、クリーンエネルギー」(CLEANER ENERGY FOR THE NEXT GENERATION)というキャッチコピーのもと、再生可能エネルギー発電設備等への投資を行うインフラ投資法人です。

監査法人は太陽有限責任監査法人です。信用格付業者から信用格付を取得する予定はありません。日銀のREIT買入れの対象にはなりません。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人とは

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のスポンサーは、太陽光発電所の開発プロジェクトを中心とした事業を展開しているカナディアン・ソーラー・プロジェクトです。

その名の通りカナダに本社がある「Canadian Solar Inc.」を頂点としたカナディアン・ソーラー・グループに属しています。

カナディアン・ソーラー・グループが垂直統合型モデルに基づくビジネスをグローバルに展開する過程で蓄積したノウハウや実績を、日本における事業展開にも活用し、実績を伸ばしてきました。

垂直統合型モデルとは具体的には、太陽電池モジュールの企画・製造・販売からEPCサービス・O&Mサービスの提供まで、太陽光発電市場を横断する幅広い事業領域を垂直統合する事業モデルをいいます。

スポンサー・グループが専業デベロッパーとして太陽光発電設備を開発し、自ら所有又は市場に供給する「開発」機能、稼働後の太陽光発電設備への継続的な関与を通じて、その収益安定性の維持・向上に貢献する「オペレーション&メンテナンス(Operation & Maintenance)」機能を担います。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人が太陽光発電設備の追加取得や外部専門家の提供する適切な運営に係るサービスの活用等を通じて、キャッシュフロー成長と資産価値の維持・向上を図る「保有」機能を担います。

太陽光発電のソーラーパネル

カナディアン・ソーラー・グループは、2009年にカナディアン・ソーラー・ジャパン株式会社(CSJ)を設立し、日本における太陽光発電関連製品等の販売及び輸出入を開始しました。

また、2013年には、同社において太陽光発電所の開発・運営を目的とした部門を設立し、2014年9月にカナディアン・ソーラー・グループにとって日本初となる開発プロジェクトとして、取得予定資産の一つであるCS志布志市発電所を竣工し、稼働を開始させました。

スポンサー・グループは、2017年8月末日現在、日本において、取得予定資産を含めて合計17物件の稼働済みの太陽光発電設備(パネル出力 合計103.8MW)を保有しています。

また、2017年9月1日以降に順次稼働を開始する予定の5物件の太陽光発電設備(パネル出力合計131.6MW)、合計13物件の開発中の太陽光発電設備(パネル出力合計398.6MW)をを保有しています。

スポンサーポートフォリオ(パネル出力合計634.0MW)は、すべてスポンサーの開発物件です。

さらに、スポンサーは、これら以外に7物件(パネル出力合計39.7MW)の開発実績があります。

また、スポンサーは、2017年8月末日現在、パネル出力合計14.2MWの太陽光発電所の開発プロジェクトについて、開発プロジェクトの主体より独占交渉権(Exclusive Negotiating Right)の付与を受けています。

スポンサーポートフォリオは、固定価格買取制度に基づく買取価格32円以上の認定設備であり収益性が確保しやすい資産が過半を占める点に魅力があります。

このような資産を保有している日本において豊富な開発実績を有する太陽光発電設備デベロッパーであるスポンサー・グループからスポンサー・サポートを受けることができることが強みの一つであると、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は考えています。

太陽光発電のソーラーパネル

ポートフォリオ構築方針

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備等を主たる投資対象とし、太陽光発電設備等への投資割合は90%以上とします。

それ以外の再エネ発電設備等への投資割合は10%以下とします。なお、取得予定資産のすべてが太陽光発電設備等です。

太陽光発電設備等への投資に際して、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は以下を総合的に検討し、投資対象を選定します。

  • 設備規模、立地
  • 太陽電池モジュール、パワーコンディショナー、その他の機器・資材の製造業者、性能、その他の技術的要件
  • 当該発電設備の過去における発電実績
  • 再エネ特措法に基づく固定価格買取制度における調達価格、残存する調達期間、その他の固定価格買取制度の適用条件
  • 敷地等の権利の種類、取得・使用条件、賃借等の条件

太陽光発電設備等以外の再エネ発電設備等への投資に際しても、太陽光発電設備等への投資に準じて投資対象を選定します。

日射量、気候その他の気象条件、接続電気事業者との系統連系の容易性その他の立地条件を含みます。

立地地域

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、日本国内に立地する再エネ発電設備等に投資します。

なお、日本国内の地域別の投資割合は特に定めていませんが、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、既存ポートフォリオにおける地域的なバランス、再エネ発電設備所在地管内の電力需要を勘案しつつ投資します。

太陽光発電のソーラーパネル

固定価格買取制度の適用等

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、再生可能エネルギー発電事業計画について経済産業大臣による認定を受け、再エネ発電設備に係る認定事業者が既に買取電気事業者との間で特定契約を締結します。

接続電気事業者との系統連系が完了し、かつ、当該特定契約に基づく電気の供給を既に開始した再エネ発電設備等に投資します。

買取電気事業者と接続電気事業者とは同一の者であることを要しません。

ただし、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、東京証券取引所の有価証券上場規程その他関連諸法令及び諸規則に従い認められる限度で、未稼働の再エネ発電設備等にも投資することができます。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、固定価格買取制度の適用を受ける再エネ発電設備に投資する際には、当該時点における物価水準等の経済環境を踏まえて、当該再エネ発電設備に適用される調達価格、残存する調達期間及び出力制御のルールその他の固定価格買取制度の適用条件を考慮します。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備に投資する際には、当該再エネ発電設備について締結されている特定契約及び接続契約の条件を考慮します。

なお、特定契約に基づく電気の買取価格は、当該再エネ発電設備に適用ある調達価格と同額又は実質的にそれ以上の金額とします。

発電出力

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、0.5MWac以上の発電出力を有する再エネ発電設備に投資します。

ただし、発電出力が0.5MWac未満である再エネ発電設備についても投資資産の収益性及び地域性等を勘案の上、厳選して投資することができます。

環境条件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、太陽光発電設備に投資する際には以下を考慮します。

  • 当該太陽光発電設備の設置場所
  • 近接する適当な箇所における日射量
  • その他の気象条件
  • 自然災害等リスク
  • 当該太陽光発電設備に係る太陽電池の容量・効率等
  • パワーコンディショナーの容量・効率等
  • 当該太陽電池モジュールの配置、角度等、日影等の周辺環境を踏まえて第三者によって算定された推定発電量

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、立地地域の気象条件等や設置場所の地形、地盤、その他自然災害等のリスク等を考慮し、それらに適合する設計及び仕様により設置されたと判断した太陽光発電設備に投資します。

太陽光発電設備以外の再エネ発電設備への投資に際しても、太陽光発電設備への投資に準じて投資対象を選定します。

接続電気事業者との系統連系その他の立地条件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は再エネ発電設備に投資する際には、以下の立地条件を考慮します。

  • 当該再エネ発電設備と接続電気事業者の系統との接続地点までの距離
  • 電源線及び鉄塔等の送電設備の設置状況
  • 当該設置場所に関する権利関係、その他

太陽電池モジュールの製造業者及び性能その他技術的要件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、太陽光発電設備に投資する際には、当該太陽光発電設備を構成する太陽電池モジュール、パワーコンディショナーその他の機器・資材について、製造業者が提供する保証の内容、製造業者の立地、能力及び信用力等について検証し、考慮します。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人はカナディアン・ソーラー・グループが、自身が供給する太陽電池モジュールに対し25年間の出力保証を行っており、中長期的な資本的支出等の抑制に資する等の点において、恩恵を期待できます。

したがってカナディアン・ソーラー・グループ製太陽電池モジュールを採用している太陽光発電設備に中心的に投資します。

太陽光発電設備以外の再エネ発電設備への投資に際しても、太陽光発電設備への投資に準じ、製造業者が提供する保証の内容、製造業者の立地、能力及び信用力等について検証し、考慮して投資対象を選定します。

再エネ発電設備の設置、保守、運用に必要な用地の確保

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、発電設備用地が、登記等により対抗要件を具備された所有権、賃借権・転借権、地上権によって確保された再エネ発電設備に投資します。

ただし、再エネ発電設備の設置、保守、運用に支障がないと判断できるときには、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、当該再エネ発電設備に投資できるものとします。

当該対抗要件が具備されていない発電設備用地の一部が仮に失われた場合であっても。

例えば、再エネ発電設備の発電設備用地の一部につき対抗要件が具備されていない場合などです。

上場時ポートフォリオの概要

太陽光発電のソーラーパネル

取得(予定)資産の概要

物件番号物件名称所在地取得予定価格(百万円)投資比率(%)発電所評価額(百万円)
S-01CS志布志市発電所鹿児島県志布志市5401.78599
S-02CS伊佐市発電所鹿児島県志布志市3721.22397
S-03CS笠間市発電所茨城県笠間市9072.981,016
S-04CS伊佐市第二発電所鹿児島県伊佐市7782.56826
S-05CS湧水町発電所鹿児島県姶良郡6702.20711
S-06CS伊佐市第三発電所鹿児島県伊佐市9493.121,012
S-07CS笠間市第二発電所茨城県笠間市8502.79912
S-08CS日出町発電所大分県速見郡1,0293.381,091
S-09CS芦北町発電所熊本県葦北郡9893.251,061
S-10CS南島原市発電所(東)、同発電所(西)長崎県南島原市1,7335.701,925
S-11CS皆野町発電所埼玉県秩父郡1,0183.351,152
S-12CS函南町発電所静岡県田方郡5141.69574
S-13CS益城町発電所熊本県上益城郡20,08465.9822,582
合計30,438100.0033,861

発電設備の概要

物件名称パネルの種類パネル出力(kW)パネル設置数(枚)発電出力(kW)
CS志布志市発電所多結晶シリコン1,224.004,800999
CS伊佐市発電所多結晶シリコン931.773,654910
CS笠間市発電所多結晶シリコン2,127.848,1841,965.60
CS伊佐市第二発電所多結晶シリコン2,013.997,8981,861.20
CS湧水町発電所多結晶シリコン1,749.306,8601,500.00
CS伊佐市第三発電所多結晶シリコン2,225.088,5581,907.01
CS笠間市第二発電所多結晶シリコン2,103.758,2501,965.60
CS日出町発電所多結晶シリコン2,574.9910,0981,900.80
CS芦北町発電所多結晶シリコン2,347.809,0301,462.00
CS南島原市発電所(東)、同発電所(西)多結晶シリコン3,928.8615,1111,890.50(東)
1,455.00(西)
CS皆野町発電所多結晶シリコン2,448.609,2401,990.00
CS函南町発電所多結晶シリコン1,336.324,1761,330.00
CS益城町発電所多結晶シリコン47,692.62149,95834,000.00

買取価格別分散

買取価格区分物件数(件)取得予定価格(百万円)比率(%)
40円/kWh76,34320.8
36円/kWh523,07675.8
32円/kWh11,0183.3
32円/kWh未満
合計1330,438100

地域別分散

地域区分(注)物件数(件)取得予定価格(百万円)比率(%)
九州・沖縄927,14889.2
関東・甲信越32,7759.1
東海・北陸15141.7
合計1330,438100

稼働年数別分散

稼働年数(注)物件数(件)取得予定価格(百万円)比率(%)
2年以上86,09820.0
1年以上2年未満22,7228.9
1年未満321,61671.0
合計1330,438100

買取電気事業者先別分散

買取電気事業者名物件数(件)取得予定価格(百万円)比率(%)
九州電力株式会社927,14889.2
東京電力エナジーパートナー株式会社43,29010.8
合計1330,438100

財務運営の基本方針

計算機を手にしてOKポーズをとる女性

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、LTVは原則として60%を上限とします。ただし、新たな投資資産の取得に伴い、一時的に60%を超えることがあり得ます。

LTV
 (借入金額+投資法人債発行残高+敷金・保証金-敷金・保証金の返還等のために留保されている現預金) / (総資産額-敷金・保証金の返還等のために留保されている現預金)

全体の金利コストの削減に努めつつ、金利変動リスクを軽減するため、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人の資産規模及び資本効率性等を勘案しつつ、長期・短期の借入期間、固定・変動の金利形態等のバランスを図ります。

なお、金利環境の変化に応じて、金利スワップ契約や金利キャップ契約等を締結することにより変動金利の実質固定化を図る場合があります。

資金の再調達リスクを軽減するため、有利子負債合計額の規模等を勘案しつつ、中長期的には、返済期限や借入先の分散を図ります。

今後の借入れの予定の状況は、下表のとおりです。いずれも長期・無担保・無保証です。

借入先借入額適用利率元本返済
期日
返済方法
以下の協調融資団
新生銀行:アレンジャー兼ブックランナー
みずほ銀行・三井住友銀行:アレンジャー
最大
157億円
基準金利+0.45%10年後の応当日一部分割
最大
15.6億円
基準金利+0.75%5年後の応当日一部分割
最大
21.6億円
基準金利+0.20%期限一括

※2019年6月30日又は消費税還付日以降、最初に到来する利払日のいずれか早い日

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人よりは低金利で、タカラレーベン・インフラ投資法人とほぼ同じ水準となっています。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備より生み出されたフリーキャッシュフロー(FCF)のうち、デット投資家に帰属するキャッシュフローを控除した残余CFに対して、毎期決定する一定比率(ペイアウトレシオ)を乗じた額を目途として、金銭の分配を実施する方針です。

すなわち、エクイティ投資家に帰属する正味キャッシュフロー(NCF)について分配を行います。この方針を実現するため、利益の範囲からの金銭の分配に加えて、利益超過分配を毎営業期間継続的に実施する方針です。

市場トレンド

右肩上がりのグラフと喜ぶ女性のイラスト

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証REIT指数は2016年4月下旬をピークとして、ダラダラとした下落トレンドが続いていました。

しかし、2016年11月中旬をボトムとして急速に反発していましたが、2017年1月がピークとなり、それ以降は下降トレンドが続いています。

株価指数と比較してREIT指数は著しく軟調な状況が続いてきました。2017年7月に入ってからは反発の萌芽が出始めましたが、上値を抑えられてボックス推移の中で高値を切り下げています。

このまま反落して再度下降トレンドが続いたらカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOにおいて向かい風となります。

東証REITのチャート(2017年6月~2017年9月)
(※SBI証券より)

上場規模

大きさ

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの規模は最大で179.3億円と東証インフラリートとしては大型です。

  • 日本再生可能エネルギーインフラ投資法人:38.3億→4.68倍
  • いちごグリーンインフラ投資法人:50.1億→3.58倍
  • タカラレーベン・インフラ投資法人:47.4億→3.78倍

東証REITとしては小型であり、大江戸温泉リート投資法人、サムティ・レジデンシャル投資法人と同水準です。

公募口数は177,800口(うち国内129,412口)、売出口数が0株、オーバーアロットメントは8,890口です。


初値予想

民間資本の活用によるインフラ投資は重要なテーマであり、政府の成長戦略の中にも登場した事項です。

オルタナティブ投資としてのインフラ投資も、ロング・オンリー筋の投資家において、一定の需要は確実にある分野です。

化石燃料の輸入に対する依存度が高まり、海外に依存するエネルギー供給体制が以前よりも強まっています。

海外においてエネルギー資源の供給について問題が発生した場合、わが国が自律的に資源を確保することが困難となり得る状況であり、早期に対処すべき課題とも言え、国家安全保障の観点でも一定のテーマ性があります。

しかし、足元では無格付REIT・小型のREITは公募割れする傾向が高く、日本再生可能エネルギーインフラ投資法人、いちごグリーンインフラ投資法人も初値はマイナスとなりました。

インフラファンドと一定の類似性があるREITのIPOは、ここ2年間は軟調な傾向が続いており、2016年は3勝6敗でした。

  • ラサールロジポートREI:+5.0%
  • スターアジア不動産:-0.9%
  • タカラレーベン・インフラ:+9.9%
  • マリモ地方創生リート:-3.8%
  • 三井不動産ロジREIT:+0.5%
  • 大江戸温泉リート:-4.1%
  • さくら総合リート:-13.2%
  • いちごグリーンインフラ:-3.9%
  • 投資法人みらい:-3.8%

ラサールと三井不動産ロジで利益を出し、いちごグリーンとみらい以外はスルーしました。さくらとマリモは勧誘の暴風を辛くも逃げ切りました。

しかし、みらいは日興はZMP直前ということで断れず、また三菱からは「非常に珍しい強めの依頼」があり、JR九州の恩があったので総合考慮の上で引受けて被弾しました。

いちごグリーンはバーター取引だったので、「損して得取れ」で無問題でした。

2017年は森トラスト・ホテルリート投資法人が+1.4%となり、被弾覚悟で貢献目的で日興から引き受けた分が嬉しい利益となりました。

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人は-4.1%であり、こちらは何とかセカンダリーでカバーしました。三菱地所REITは会心のスマッシュ・ヒットでした。

ここ最近はREITのIPOは高格付けREIT以外は軟調な傾向があります。インフラREITは通算1勝2敗となっています。

  • 日本再生可能エネルギーインフラ投資法人:-4.1%
  • いちごグリーンインフラ投資法人:-3.9%
  • タカラレーベン・インフラ投資法人:+9.9%

みずほ証券のインフラREITということで、個人的にはいちごグリーンインフラ投資法人の記憶が生々しいところです。

再びバーター取引に持ち込まれる流れになったら被弾覚悟で受けますが、そうでない限りはIPOチャレンジポイント狙いでのSBI証券のみでブックします。

以上を総合考慮して、初値予想は「公開価格近辺でマイナスリターンの可能性がある」です。

主幹事はみずほ証券です。その他では、SBI証券で購入できます。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

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<投資スタンス>
やや弱気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

  1. 強気:対面証券・ネット証券で全力申込
  2. やや強気:ネット証券で申込、対面証券では原則申込(回数制限やS級狙いで回避することも)
  3. 中立:ネット証券、S級銘柄の当落に影響がない対面証券では申込(大量獲得を狙える場合は妙味あり)
  4. やや弱気:SBI証券以外は原則回避、対面証券はバーター取引ならOK
  5. 弱気:SBI証券以外は回避

過去のIPO初値予想の履歴

過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)発表時BB直前結果
Keeper技研やや強気やや強気49.1%
ケネディクス商業リート投資法人中立やや強気13.3%
ファーストロジック強気強気52.5%
ファーストブラザーズやや弱気やや弱気2.5%
ホクリヨウ中立中立8.9%
ALBERT強気強気115.7%
シリコンスタジオやや強気やや強気102.0%
コラボス強気強気137.6%
エムケイシステム強気強気332.0%
ショーケース・ティービー強気強気193.9%
ヘルスケア&メディカル投資法人やや強気やや強気54.5%
エスエルディー強気強気15.3%
ヒューマンウェブやや強気やや強気11.7%
イード強気強気46.4%
ファーストコーポレーションやや強気やや強気25.0%
RSTechnologies中立中立-23.6%
シンデン・ハイテックスやや強気やや強気12.2%
ハウスドゥやや強気やや強気47.2%
Aiming中立中立12.2%
モバイルファクトリー強気強気99.4%
日本動物高度医療センターやや強気やや強気44.2%
プラッツやや強気やや強気70.2%
sMedioやや強気やや強気58.7%
サンバイオ弱気弱気-14.5%
海帆やや強気やや強気76.5%
Hameeやや強気やや強気67.2%
日本スキー場開発中立中立9.9%
シーアールイー弱気弱気-7.3%
三機サービス中立中立37.1%
レントラックス強気強気53.1%
リンクバルやや強気やや強気27.9%
ジグソー強気強気236.4%
Gunosy中立中立0.0%
デザインワン・ジャパンやや強気やや強気50.9%
テラスカイ強気強気350.0%
ヘリオス中立弱気22.5%
スマートバリュー強気強気344.9%
マーケットエンタープライズ強気強気167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー強気強気246.2%
エコノス弱気中立120.0% 
中村超硬弱気弱気11.8%
メニコンやや強気やや強気73.5%
冨士ダイス弱気弱気50.9%
ファンデリー強気強気102.1%
ナガオカ中立中立40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人中立中立 -2.9%
富士山マガジンサービス強気強気126.4%
クレステックやや強気やや強気82.4%
平山やや強気やや強気29.5%
アイリッジ強気強気429.2%
デクセリアルズ弱気弱気-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人やや強気やや強気-10.5%
イトクロ中立中立4.1%
PCIホールディングスやや強気やや強気169.6% 
エスケーホーム中立やや強気13.8%
パルマ強気強気70.5%
メタップス中立中立-7.9%
ラクト・ジャパン中立中立0.0%
土木管理総合試験所中立中立-2.4%
アクアライン強気強気21.7% 
ベステラやや強気やや強気25.0%
STUDIOUSやや強気やや強気20.0%
JESCOホールディングス中立中立5.4%
ピクスタ強気強気34.8%
アイビーシー強気強気251.0%
ブランジスタやや強気強気43.8%
AppBankやや強気強気45.8%
グリーンペプタイド弱気弱気-8.0%
GMOメディアやや強気やや強気101.1%
パートナーエージェントやや強気強気217.5%
バルニバービやや強気やや強気130.0%
日本郵政中立中立16.5%
ゆうちょ銀行中立中立15.9%
かんぽ生命保険中立中立33.1%
ロゼッタ強気強気433.1%
あんしん保証強気強気292.5%
ベルシステム24HD弱気弱気-5.0%
ネオジャパン強気強気401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人中立中立-1.8%
インベスターズクラウドやや強気やや強気93.3%
鎌倉新書やや強気強気 180.6%
ラクス強気強気228.7%
ランドコンピュータやや強気やや強気103.4%
ダブルスタンダード強気強気128.8%
オープンドアやや強気やや強気23.3%
ミズホメディーやや強気やや強気156.5%
ツバキ・ナカシマ弱気弱気4.5%
アートグリーン中立中立46.2%
フリューやや強気弱気0.6%
ビジョン中立中立 10.7%
アークン強気強気262.1%
マイネット強気やや強気19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス強気強気139.1%
ソーシャルワイヤー強気強気56.9%
ケイアイスター不動産弱気弱気6.8%
プロパティエージェントやや強気やや強気115.0%
一蔵中立弱気2.1%
銘柄名(2014年)発表時BB直前結果
ヒューリックリート投資法人中立中立13.0%
アキュセラインクやや強気中立27.8%
サイバーリンクス強気強気172.9%
日本BS放送中立中立6.6%
エンバイオ・ホールディングス強気強気126.0%
ダイキョーニシカワ中立中立12.4%
日立マクセルやや弱気やや弱気-4.8%
ジャパンディスプレイ中立中立-14.6%
ホットマンやや強気やや強気67.5%
みんなのウェディング強気強気27.1%
ディー・エル・イーやや強気やや強気101.0%
サイバーダイン強気強気130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパンやや強気やや強気290.8%
トレックス・セミコンダクターやや弱気やや弱気-10.4%
丸和運輸機関中立中立-8.8%
ジョイフル本田中立中立-1.9%
フィックスターズ強気強気162.0%
白鳩強気強気46.2%
日本リート投資法人中立中立4.0%
西武ホールディングスやや弱気やや弱気0.0%
東武住販やや強気やや強気12.0%
インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人中立中立5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング中立中立-7.7%
ムゲンエステート中立中立10.0%
フリークアウト強気強気250.0%
ポバール興業中立中立6.6%
OATアグリオ中立中立-6.3%
メドピア強気強気131.3%
レアジョブ強気強気169.7%
VOYAGEGROUP強気強気40.0%
鳥貴族やや強気やや強気120.7%
イグニス強気強気342.1%
日本ビューホテルやや弱気やや弱気-2.3%
ジャパンインベストメントアドバイザーやや強気やや強気126.3%
ロックオン強気強気284.6%
リアルワールド強気強気79.8%
AMBITIONやや強気強気62.0%
ジェネレーションパス強気強気119.2%
リボミック中立やや強気-20.4%
FFRI強気強気176.5%
ホットランド中立中立-1.7%
ヤマシンフィルタ中立中立19.6%
すかいらーく中立中立0.0%
リクルートホールディングス中立中立2.3%
GMOリサーチ強気強気133.3%
セレス強気強気55.4%
オプティム強気強気260.0%
アルファポリス強気強気93.2%
エランやや強気やや強気70.3%
日本ヘルスケア投資法人やや強気やや強気48.1%
SHIFT強気強気361.5%
CRI・ミドルウェア強気強気462.5%
日本PCサービス中立やや強気67.7%
トーセイリート投資法人やや弱気中立11.6%
積水ハウス・リート投資法人やや強気やや強気22.7%
弁護士ドットコム強気強気215.4%
クラウドワークス強気強気73.2%
スノーピークやや強気やや強気134.3%
ビーロット強気強気422.4%
GMOTECH強気強気135.2%
テクノプロ・ホールディングス中立中立-5.0%
アトラやや強気やや強気77.4%
マークラインズ強気強気77.3%
メディカル・データ・ビジョン強気強気135.9%
U-NEXTやや強気中立31.7%
SFPダイニングやや弱気やや弱気-16.5%
今村証券中立中立27.4%
フルッタフルッタ強気やや強気51.5%
竹本容器中立中立2.0%
gumi中立中立0.0%
大冷やや弱気やや弱気-6.7%
アドベンチャー強気強気127.2%
メタウォーターやや弱気やや弱気-6.0%
サイジニア強気強気125.8%
インターワークスやや強気やや強気16.7%
イーレックス中立中立11.2%
データセクション強気強気73.1%
綿半ホールディングスやや弱気やや弱気6.3%
ヨシックス中立中立29.4%
東京ボード工業やや弱気やや弱気-8.0%
カヤック強気強気222.0%
エクストリーム強気強気296.4%
MRT強気強気309.4%
  • この記事を書いた人

まつのすけ

14年に渡ってクレカ・電子マネー等のキャッシュレス決済を探求。日本のキャッシュレス化に貢献することが目標です。55枚のクレジットカードを保有し、支払年会費の総額は113万円。実生活において徹底的に活用した経験を活かして、記事を執筆しております。

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