新規上場！カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの初値予想

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人(3481)のIPOが決定しています。

ブック・ビルディング期間は2017年10月13日(金)～10月19日(木)です。上場予定日は10月30日(月)です。

新規上場する市場は東証REIT(インフラファンド)で、想定価格は100,000円(1単元10万円)です。仮条件は98,000円～102,000円と上限が上振れました。

公開価格は仮条件の中間である100,000円となりました。結局想定価格と同じ金額に落ち着きました。

巡航分配金利回りは6.883％、PBRは1.05倍、NAV倍率は0.89倍です。セイムボート出資率(スポンサー・グループによる出資比率)は約15.0％です。

1株配当(DPU)は、2018年6月期は2,029円(うち超過分配金1,627円)、2018年12月期は3,449円(うち超過分配金903円)が予想されています。

初値予想は「公開価格近辺でマイナスリターンの可能性がある」です。初値予想会社の初値予想は-5%～±0%です。

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、「未来を照らす、クリーンエネルギー」(CLEANER ENERGY FOR THE NEXT GENERATION)というキャッチコピーのもと、再生可能エネルギー発電設備等への投資を行うインフラ投資法人です。

監査法人は太陽有限責任監査法人です。信用格付業者から信用格付を取得する予定はありません。日銀のREIT買入れの対象にはなりません。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人とは

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のスポンサーは、太陽光発電所の開発プロジェクトを中心とした事業を展開しているカナディアン・ソーラー・プロジェクトです。

その名の通りカナダに本社がある「Canadian Solar Inc.」を頂点としたカナディアン・ソーラー・グループに属しています。

カナディアン・ソーラー・グループが垂直統合型モデルに基づくビジネスをグローバルに展開する過程で蓄積したノウハウや実績を、日本における事業展開にも活用し、実績を伸ばしてきました。

垂直統合型モデルとは具体的には、太陽電池モジュールの企画・製造・販売からEPCサービス・O&Mサービスの提供まで、太陽光発電市場を横断する幅広い事業領域を垂直統合する事業モデルをいいます。

スポンサー・グループが専業デベロッパーとして太陽光発電設備を開発し、自ら所有又は市場に供給する「開発」機能、稼働後の太陽光発電設備への継続的な関与を通じて、その収益安定性の維持・向上に貢献する「オペレーション＆メンテナンス（Operation & Maintenance）」機能を担います。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人が太陽光発電設備の追加取得や外部専門家の提供する適切な運営に係るサービスの活用等を通じて、キャッシュフロー成長と資産価値の維持・向上を図る「保有」機能を担います。

カナディアン・ソーラー・グループは、2009年にカナディアン・ソーラー・ジャパン株式会社（CSJ）を設立し、日本における太陽光発電関連製品等の販売及び輸出入を開始しました。

また、2013年には、同社において太陽光発電所の開発・運営を目的とした部門を設立し、2014年9月にカナディアン・ソーラー・グループにとって日本初となる開発プロジェクトとして、取得予定資産の一つであるCS志布志市発電所を竣工し、稼働を開始させました。

スポンサー・グループは、2017年8月末日現在、日本において、取得予定資産を含めて合計17物件の稼働済みの太陽光発電設備（パネル出力 合計103.8MW）を保有しています。

また、2017年9月1日以降に順次稼働を開始する予定の5物件の太陽光発電設備（パネル出力合計131.6MW）、合計13物件の開発中の太陽光発電設備（パネル出力合計398.6MW）をを保有しています。

スポンサーポートフォリオ（パネル出力合計634.0MW）は、すべてスポンサーの開発物件です。

さらに、スポンサーは、これら以外に7物件（パネル出力合計39.7MW）の開発実績があります。

また、スポンサーは、2017年8月末日現在、パネル出力合計14.2MWの太陽光発電所の開発プロジェクトについて、開発プロジェクトの主体より独占交渉権（Exclusive Negotiating Right）の付与を受けています。

スポンサーポートフォリオは、固定価格買取制度に基づく買取価格32円以上の認定設備であり収益性が確保しやすい資産が過半を占める点に魅力があります。

このような資産を保有している日本において豊富な開発実績を有する太陽光発電設備デベロッパーであるスポンサー・グループからスポンサー・サポートを受けることができることが強みの一つであると、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は考えています。

ポートフォリオ構築方針

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備等を主たる投資対象とし、太陽光発電設備等への投資割合は90%以上とします。

それ以外の再エネ発電設備等への投資割合は10%以下とします。なお、取得予定資産のすべてが太陽光発電設備等です。

太陽光発電設備等への投資に際して、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は以下を総合的に検討し、投資対象を選定します。

太陽光発電設備等以外の再エネ発電設備等への投資に際しても、太陽光発電設備等への投資に準じて投資対象を選定します。

日射量、気候その他の気象条件、接続電気事業者との系統連系の容易性その他の立地条件を含みます。

立地地域

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、日本国内に立地する再エネ発電設備等に投資します。

なお、日本国内の地域別の投資割合は特に定めていませんが、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、既存ポートフォリオにおける地域的なバランス、再エネ発電設備所在地管内の電力需要を勘案しつつ投資します。

固定価格買取制度の適用等

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、再生可能エネルギー発電事業計画について経済産業大臣による認定を受け、再エネ発電設備に係る認定事業者が既に買取電気事業者との間で特定契約を締結します。

接続電気事業者との系統連系が完了し、かつ、当該特定契約に基づく電気の供給を既に開始した再エネ発電設備等に投資します。

買取電気事業者と接続電気事業者とは同一の者であることを要しません。

ただし、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、東京証券取引所の有価証券上場規程その他関連諸法令及び諸規則に従い認められる限度で、未稼働の再エネ発電設備等にも投資することができます。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、固定価格買取制度の適用を受ける再エネ発電設備に投資する際には、当該時点における物価水準等の経済環境を踏まえて、当該再エネ発電設備に適用される調達価格、残存する調達期間及び出力制御のルールその他の固定価格買取制度の適用条件を考慮します。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備に投資する際には、当該再エネ発電設備について締結されている特定契約及び接続契約の条件を考慮します。

なお、特定契約に基づく電気の買取価格は、当該再エネ発電設備に適用ある調達価格と同額又は実質的にそれ以上の金額とします。

発電出力

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、0.5MWac以上の発電出力を有する再エネ発電設備に投資します。

ただし、発電出力が0.5MWac未満である再エネ発電設備についても投資資産の収益性及び地域性等を勘案の上、厳選して投資することができます。

環境条件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、太陽光発電設備に投資する際には以下を考慮します。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、立地地域の気象条件等や設置場所の地形、地盤、その他自然災害等のリスク等を考慮し、それらに適合する設計及び仕様により設置されたと判断した太陽光発電設備に投資します。

太陽光発電設備以外の再エネ発電設備への投資に際しても、太陽光発電設備への投資に準じて投資対象を選定します。

接続電気事業者との系統連系その他の立地条件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は再エネ発電設備に投資する際には、以下の立地条件を考慮します。

• 当該再エネ発電設備と接続電気事業者の系統との接続地点までの距離
• 電源線及び鉄塔等の送電設備の設置状況
• 当該設置場所に関する権利関係、その他

太陽電池モジュールの製造業者及び性能その他技術的要件

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、太陽光発電設備に投資する際には、当該太陽光発電設備を構成する太陽電池モジュール、パワーコンディショナーその他の機器・資材について、製造業者が提供する保証の内容、製造業者の立地、能力及び信用力等について検証し、考慮します。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人はカナディアン・ソーラー・グループが、自身が供給する太陽電池モジュールに対し25年間の出力保証を行っており、中長期的な資本的支出等の抑制に資する等の点において、恩恵を期待できます。

したがってカナディアン・ソーラー・グループ製太陽電池モジュールを採用している太陽光発電設備に中心的に投資します。

太陽光発電設備以外の再エネ発電設備への投資に際しても、太陽光発電設備への投資に準じ、製造業者が提供する保証の内容、製造業者の立地、能力及び信用力等について検証し、考慮して投資対象を選定します。

再エネ発電設備の設置、保守、運用に必要な用地の確保

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、原則として、発電設備用地が、登記等により対抗要件を具備された所有権、賃借権・転借権、地上権によって確保された再エネ発電設備に投資します。

ただし、再エネ発電設備の設置、保守、運用に支障がないと判断できるときには、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、当該再エネ発電設備に投資できるものとします。

当該対抗要件が具備されていない発電設備用地の一部が仮に失われた場合であっても。

例えば、再エネ発電設備の発電設備用地の一部につき対抗要件が具備されていない場合などです。

上場時ポートフォリオの概要

取得（予定）資産の概要

物件番号	物件名称	所在地	取得予定価格（百万円）	投資比率（%）	発電所評価額（百万円）
S-01	CS志布志市発電所	鹿児島県志布志市	540	1.78	599
S-02	CS伊佐市発電所	鹿児島県志布志市	372	1.22	397
S-03	CS笠間市発電所	茨城県笠間市	907	2.98	1,016
S-04	CS伊佐市第二発電所	鹿児島県伊佐市	778	2.56	826
S-05	CS湧水町発電所	鹿児島県姶良郡	670	2.20	711
S-06	CS伊佐市第三発電所	鹿児島県伊佐市	949	3.12	1,012
S-07	CS笠間市第二発電所	茨城県笠間市	850	2.79	912
S-08	CS日出町発電所	大分県速見郡	1,029	3.38	1,091
S-09	CS芦北町発電所	熊本県葦北郡	989	3.25	1,061
S-10	CS南島原市発電所（東）、同発電所（西）	長崎県南島原市	1,733	5.70	1,925
S-11	CS皆野町発電所	埼玉県秩父郡	1,018	3.35	1,152
S-12	CS函南町発電所	静岡県田方郡	514	1.69	574
S-13	CS益城町発電所	熊本県上益城郡	20,084	65.98	22,582
合計		－	30,438	100.00	33,861

発電設備の概要

物件名称	パネルの種類	パネル出力（kW）	パネル設置数（枚）	発電出力（kW）
CS志布志市発電所	多結晶シリコン	1,224.00	4,800	999
CS伊佐市発電所	多結晶シリコン	931.77	3,654	910
CS笠間市発電所	多結晶シリコン	2,127.84	8,184	1,965.60
CS伊佐市第二発電所	多結晶シリコン	2,013.99	7,898	1,861.20
CS湧水町発電所	多結晶シリコン	1,749.30	6,860	1,500.00
CS伊佐市第三発電所	多結晶シリコン	2,225.08	8,558	1,907.01
CS笠間市第二発電所	多結晶シリコン	2,103.75	8,250	1,965.60
CS日出町発電所	多結晶シリコン	2,574.99	10,098	1,900.80
CS芦北町発電所	多結晶シリコン	2,347.80	9,030	1,462.00
CS南島原市発電所（東）、同発電所（西）	多結晶シリコン	3,928.86	15,111	1,890.50（東）
				1,455.00（西）
CS皆野町発電所	多結晶シリコン	2,448.60	9,240	1,990.00
CS函南町発電所	多結晶シリコン	1,336.32	4,176	1,330.00
CS益城町発電所	多結晶シリコン	47,692.62	149,958	34,000.00

買取価格別分散

買取価格区分	物件数（件）	取得予定価格（百万円）	比率（%）
40円/kWh	7	6,343	20.8
36円/kWh	5	23,076	75.8
32円/kWh	1	1,018	3.3
32円/kWh未満	－	－	－
合計	13	30,438	100

地域別分散

地域区分(注)	物件数（件）	取得予定価格（百万円）	比率（%）
九州・沖縄	9	27,148	89.2
関東・甲信越	3	2,775	9.1
東海・北陸	1	514	1.7
合計	13	30,438	100

稼働年数別分散

稼働年数(注)	物件数（件）	取得予定価格（百万円）	比率（%）
2年以上	8	6,098	20.0
1年以上2年未満	2	2,722	8.9
1年未満	3	21,616	71.0
合計	13	30,438	100

買取電気事業者先別分散

買取電気事業者名	物件数（件）	取得予定価格（百万円）	比率（%）
九州電力株式会社	9	27,148	89.2
東京電力エナジーパートナー株式会社	4	3,290	10.8
合計	13	30,438	100

財務運営の基本方針

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、LTVは原則として60%を上限とします。ただし、新たな投資資産の取得に伴い、一時的に60%を超えることがあり得ます。

全体の金利コストの削減に努めつつ、金利変動リスクを軽減するため、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人の資産規模及び資本効率性等を勘案しつつ、長期・短期の借入期間、固定・変動の金利形態等のバランスを図ります。

なお、金利環境の変化に応じて、金利スワップ契約や金利キャップ契約等を締結することにより変動金利の実質固定化を図る場合があります。

資金の再調達リスクを軽減するため、有利子負債合計額の規模等を勘案しつつ、中長期的には、返済期限や借入先の分散を図ります。

今後の借入れの予定の状況は、下表のとおりです。いずれも長期・無担保・無保証です。

借入先	借入額	適用利率	元本返済 期日	返済方法
以下の協調融資団 SBI新生銀行:アレンジャー兼ブックランナー みずほ銀行・三井住友銀行:アレンジャー	最大 157億円	基準金利+0.45%	10年後の応当日	一部分割
	最大 15.6億円	基準金利+0.75%	5年後の応当日	一部分割
	最大 21.6億円	基準金利+0.20%	※	期限一括

※2019年6月30日又は消費税還付日以降、最初に到来する利払日のいずれか早い日

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人よりは低金利で、タカラレーベン・インフラ投資法人とほぼ同じ水準となっています。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、再エネ発電設備より生み出されたフリーキャッシュフロー（FCF）のうち、デット投資家に帰属するキャッシュフローを控除した残余CFに対して、毎期決定する一定比率（ペイアウトレシオ）を乗じた額を目途として、金銭の分配を実施する方針です。

すなわち、エクイティ投資家に帰属する正味キャッシュフロー（NCF）について分配を行います。この方針を実現するため、利益の範囲からの金銭の分配に加えて、利益超過分配を毎営業期間継続的に実施する方針です。

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証REIT指数は2016年4月下旬をピークとして、ダラダラとした下落トレンドが続いていました。

しかし、2016年11月中旬をボトムとして急速に反発していましたが、2017年1月がピークとなり、それ以降は下降トレンドが続いています。

株価指数と比較してREIT指数は著しく軟調な状況が続いてきました。2017年7月に入ってからは反発の萌芽が出始めましたが、上値を抑えられてボックス推移の中で高値を切り下げています。

このまま反落して再度下降トレンドが続いたらカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOにおいて向かい風となります。

(※SBI証券より)

上場規模

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの規模は最大で179.3億円と東証インフラリートとしては大型です。

• 日本再生可能エネルギーインフラ投資法人：38.3億→4.68倍
• いちごグリーンインフラ投資法人：50.1億→3.58倍
• タカラレーベン・インフラ投資法人：47.4億→3.78倍

東証REITとしては小型であり、大江戸温泉リート投資法人、サムティ・レジデンシャル投資法人と同水準です。

公募口数は177,800口(うち国内129,412口)、売出口数が0株、オーバーアロットメントは8,890口です。

初値予想

民間資本の活用によるインフラ投資は重要なテーマであり、政府の成長戦略の中にも登場した事項です。

オルタナティブ投資としてのインフラ投資も、ロング・オンリー筋の投資家において、一定の需要は確実にある分野です。

化石燃料の輸入に対する依存度が高まり、海外に依存するエネルギー供給体制が以前よりも強まっています。

海外においてエネルギー資源の供給について問題が発生した場合、わが国が自律的に資源を確保することが困難となり得る状況であり、早期に対処すべき課題とも言え、国家安全保障の観点でも一定のテーマ性があります。

しかし、足元では無格付REIT・小型のREITは公募割れする傾向が高く、日本再生可能エネルギーインフラ投資法人、いちごグリーンインフラ投資法人も初値はマイナスとなりました。

インフラファンドと一定の類似性があるREITのIPOは、ここ2年間は軟調な傾向が続いており、2016年は3勝6敗でした。

• ラサールロジポートREI：+5.0%
• スターアジア不動産：-0.9%
• タカラレーベン・インフラ：+9.9%
• マリモ地方創生リート：-3.8%
• 三井不動産ロジREIT：+0.5%
• 大江戸温泉リート：-4.1%
• さくら総合リート：-13.2%
• いちごグリーンインフラ：-3.9%
• 投資法人みらい：-3.8%

ラサールと三井不動産ロジで利益を出し、いちごグリーンとみらい以外はスルーしました。さくらとマリモは勧誘の暴風を辛くも逃げ切りました。

しかし、みらいは日興はZMP直前ということで断れず、また三菱からは「非常に珍しい強めの依頼」があり、JR九州の恩があったので総合考慮の上で引受けて被弾しました。

いちごグリーンはバーター取引だったので、「損して得取れ」で無問題でした。

2017年は森トラスト・ホテルリート投資法人が+1.4%となり、被弾覚悟で貢献目的で日興から引き受けた分が嬉しい利益となりました。

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人は-4.1%であり、こちらは何とかセカンダリーでカバーしました。三菱地所REITは会心のスマッシュ・ヒットでした。

ここ最近はREITのIPOは高格付けREIT以外は軟調な傾向があります。インフラREITは通算1勝2敗となっています。

• 日本再生可能エネルギーインフラ投資法人：-4.1%
• いちごグリーンインフラ投資法人：-3.9%
• タカラレーベン・インフラ投資法人：+9.9%

みずほ証券のインフラREITということで、個人的にはいちごグリーンインフラ投資法人の記憶が生々しいところです。

再びバーター取引に持ち込まれる流れになったら被弾覚悟で受けますが、そうでない限りはIPOチャレンジポイント狙いでのSBI証券のみでブックします。

以上を総合考慮して、初値予想は「公開価格近辺でマイナスリターンの可能性がある」です。

主幹事はみずほ証券です。その他では、SBI証券で購入できます。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人のIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

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参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの？IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

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＜投資スタンス＞
やや弱気
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

※過去のIPO初値予想の履歴

※過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)	発表時	BB直前	結果
Keeper技研	やや強気	やや強気	49.1%
ケネディクス商業リート投資法人	中立	やや強気	13.3%
ファーストロジック	強気	強気	52.5%
ファーストブラザーズ	やや弱気	やや弱気	2.5%
ホクリヨウ	中立	中立	8.9%
ALBERT	強気	強気	115.7%
シリコンスタジオ	やや強気	やや強気	102.0%
コラボス	強気	強気	137.6%
エムケイシステム	強気	強気	332.0%
ショーケース・ティービー	強気	強気	193.9%
ヘルスケア＆メディカル投資法人	やや強気	やや強気	54.5%
エスエルディー	強気	強気	15.3%
ヒューマンウェブ	やや強気	やや強気	11.7%
イード	強気	強気	46.4%
ファーストコーポレーション	やや強気	やや強気	25.0%
RSTechnologies	中立	中立	-23.6%
シンデン・ハイテックス	やや強気	やや強気	12.2%
ハウスドゥ	やや強気	やや強気	47.2%
Aiming	中立	中立	12.2%
モバイルファクトリー	強気	強気	99.4%
日本動物高度医療センター	やや強気	やや強気	44.2%
プラッツ	やや強気	やや強気	70.2%
sMedio	やや強気	やや強気	58.7%
サンバイオ	弱気	弱気	-14.5%
海帆	やや強気	やや強気	76.5%
Hamee	やや強気	やや強気	67.2%
日本スキー場開発	中立	中立	9.9%
シーアールイー	弱気	弱気	-7.3%
三機サービス	中立	中立	37.1%
レントラックス	強気	強気	53.1%
リンクバル	やや強気	やや強気	27.9%
ジグソー	強気	強気	236.4%
Gunosy	中立	中立	0.0%
デザインワン・ジャパン	やや強気	やや強気	50.9%
テラスカイ	強気	強気	350.0%
ヘリオス	中立	弱気	22.5%
スマートバリュー	強気	強気	344.9%
マーケットエンタープライズ	強気	強気	167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー	強気	強気	246.2%
エコノス	弱気	中立	120.0%
中村超硬	弱気	弱気	11.8%
メニコン	やや強気	やや強気	73.5%
冨士ダイス	弱気	弱気	50.9%
ファンデリー	強気	強気	102.1%
ナガオカ	中立	中立	40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人	中立	中立	-2.9%
富士山マガジンサービス	強気	強気	126.4%
クレステック	やや強気	やや強気	82.4%
平山	やや強気	やや強気	29.5%
アイリッジ	強気	強気	429.2%
デクセリアルズ	弱気	弱気	-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人	やや強気	やや強気	-10.5%
イトクロ	中立	中立	4.1%
PCIホールディングス	やや強気	やや強気	169.6%
エスケーホーム	中立	やや強気	13.8%
パルマ	強気	強気	70.5%
メタップス	中立	中立	-7.9%
ラクト・ジャパン	中立	中立	0.0%
土木管理総合試験所	中立	中立	-2.4%
アクアライン	強気	強気	21.7%
ベステラ	やや強気	やや強気	25.0%
STUDIOUS	やや強気	やや強気	20.0%
JESCOホールディングス	中立	中立	5.4%
ピクスタ	強気	強気	34.8%
アイビーシー	強気	強気	251.0%
ブランジスタ	やや強気	強気	43.8%
AppBank	やや強気	強気	45.8%
グリーンペプタイド	弱気	弱気	-8.0%
GMOメディア	やや強気	やや強気	101.1%
パートナーエージェント	やや強気	強気	217.5%
バルニバービ	やや強気	やや強気	130.0%
日本郵政	中立	中立	16.5%
ゆうちょ銀行	中立	中立	15.9%
かんぽ生命保険	中立	中立	33.1%
ロゼッタ	強気	強気	433.1%
あんしん保証	強気	強気	292.5%
ベルシステム24HD	弱気	弱気	-5.0%
ネオジャパン	強気	強気	401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人	中立	中立	-1.8%
インベスターズクラウド	やや強気	やや強気	93.3%
鎌倉新書	やや強気	強気	180.6%
ラクス	強気	強気	228.7%
ランドコンピュータ	やや強気	やや強気	103.4%
ダブルスタンダード	強気	強気	128.8%
オープンドア	やや強気	やや強気	23.3%
ミズホメディー	やや強気	やや強気	156.5%
ツバキ・ナカシマ	弱気	弱気	4.5%
アートグリーン	中立	中立	46.2%
フリュー	やや強気	弱気	0.6%
ビジョン	中立	中立	10.7%
アークン	強気	強気	262.1%
マイネット	強気	やや強気	19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス	強気	強気	139.1%
ソーシャルワイヤー	強気	強気	56.9%
ケイアイスター不動産	弱気	弱気	6.8%
プロパティエージェント	やや強気	やや強気	115.0%
一蔵	中立	弱気	2.1%

銘柄名(2014年)	発表時	BB直前	結果
ヒューリックリート投資法人	中立	中立	13.0%
アキュセラインク	やや強気	中立	27.8%
サイバーリンクス	強気	強気	172.9%
日本ＢＳ放送	中立	中立	6.6%
エンバイオ・ホールディングス	強気	強気	126.0%
ダイキョーニシカワ	中立	中立	12.4%
日立マクセル	やや弱気	やや弱気	-4.8%
ジャパンディスプレイ	中立	中立	-14.6%
ホットマン	やや強気	やや強気	67.5%
みんなのウェディング	強気	強気	27.1%
ディー・エル・イー	やや強気	やや強気	101.0%
サイバーダイン	強気	強気	130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパン	やや強気	やや強気	290.8%
トレックス・セミコンダクター	やや弱気	やや弱気	-10.4%
丸和運輸機関	中立	中立	-8.8%
ジョイフル本田	中立	中立	-1.9%
フィックスターズ	強気	強気	162.0%
白鳩	強気	強気	46.2%
日本リート投資法人	中立	中立	4.0%
西武ホールディングス	やや弱気	やや弱気	0.0%
東武住販	やや強気	やや強気	12.0%
インベスコ･オフィス･ジェイリート投資法人	中立	中立	5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング	中立	中立	-7.7%
ムゲンエステート	中立	中立	10.0%
フリークアウト	強気	強気	250.0%
ポバール興業	中立	中立	6.6%
OATアグリオ	中立	中立	-6.3%
メドピア	強気	強気	131.3%
レアジョブ	強気	強気	169.7%
VOYAGEGROUP	強気	強気	40.0%
鳥貴族	やや強気	やや強気	120.7%
イグニス	強気	強気	342.1%
日本ビューホテル	やや弱気	やや弱気	-2.3%
ジャパンインベストメントアドバイザー	やや強気	やや強気	126.3%
ロックオン	強気	強気	284.6%
リアルワールド	強気	強気	79.8%
AMBITION	やや強気	強気	62.0%
ジェネレーションパス	強気	強気	119.2%
リボミック	中立	やや強気	-20.4%
FFRI	強気	強気	176.5%
ホットランド	中立	中立	-1.7%
ヤマシンフィルタ	中立	中立	19.6%
すかいらーく	中立	中立	0.0%
リクルートホールディングス	中立	中立	2.3%
GMOリサーチ	強気	強気	133.3%
セレス	強気	強気	55.4%
オプティム	強気	強気	260.0%
アルファポリス	強気	強気	93.2%
エラン	やや強気	やや強気	70.3%
日本ヘルスケア投資法人	やや強気	やや強気	48.1%
SHIFT	強気	強気	361.5%
ＣＲＩ・ミドルウェア	強気	強気	462.5%
日本PCサービス	中立	やや強気	67.7%
トーセイリート投資法人	やや弱気	中立	11.6%
積水ハウス・リート投資法人	やや強気	やや強気	22.7%
弁護士ドットコム	強気	強気	215.4%
クラウドワークス	強気	強気	73.2%
スノーピーク	やや強気	やや強気	134.3%
ビーロット	強気	強気	422.4%
GMOTECH	強気	強気	135.2%
テクノプロ・ホールディングス	中立	中立	-5.0%
アトラ	やや強気	やや強気	77.4%
マークラインズ	強気	強気	77.3%
メディカル・データ・ビジョン	強気	強気	135.9%
U-NEXT	やや強気	中立	31.7%
SFPダイニング	やや弱気	やや弱気	-16.5%
今村証券	中立	中立	27.4%
フルッタフルッタ	強気	やや強気	51.5%
竹本容器	中立	中立	2.0%
gumi	中立	中立	0.0%
大冷	やや弱気	やや弱気	-6.7%
アドベンチャー	強気	強気	127.2%
メタウォーター	やや弱気	やや弱気	-6.0%
サイジニア	強気	強気	125.8%
インターワークス	やや強気	やや強気	16.7%
イーレックス	中立	中立	11.2%
データセクション	強気	強気	73.1%
綿半ホールディングス	やや弱気	やや弱気	6.3%
ヨシックス	中立	中立	29.4%
東京ボード工業	やや弱気	やや弱気	-8.0%
カヤック	強気	強気	222.0%
エクストリーム	強気	強気	296.4%
MRT	強気	強気	309.4%