iDeCo(イデコ)、NISA(ニーサ)、積立NISAの違いを比較!使い分けを徹底分析!2018

更新日: iDeCo 金融機関 資産運用・マーケット・経済

3つの袋

2018年から積立NISA(つみたてNISA)という制度が開始します。2017年もあったNISA(ニーサ)とは選択制となります。

その他、個人型確定拠出年金という節税制度があります。愛称はiDeCoでイデコと読みます。未成年専用のジュニアNISAという制度もあります。

投資に関する節税制度が多様になり、複雑になってきました。どれを使えばいいのか迷う方もいらっしゃるかもしれません。

そこでiDeCo、NISA、積立NISA、ジュニアNISAの違い、使い分けについて、徹底的に比較します。

日本での投資に関する節税制度

私は「NISA完全ガイド」という本に出たこともあります。

NISA完全ガイド

その経験も活かして、徹底的に分析した上で解説します。このページを見れば非課税制度について把握できますよ!

NISA

海辺でランニング

株式・投信・REIT等のキャピタルゲイン・配当の税金が0円になる制度が2014年から始まりました。「NISA」という名前です。

当初の限度額は年100万円であり、2016年以降は年120万円×5年(最大600万円)となっています。

メリットは期待リターンが最も高い個別の株式・REITも非課税となり、年120万円分を一度に投資することも可能である点です。

日本国内の株式だけではなく、外国株式、海外ETFも非課税の対象です。

一度続けたら5年間ずっと続ける必要はなく、いつでも投資した資産を売却して、引き出すことが可能です。家計の急激な変化などで、急にお金が必要になった場合にも対応可能です。

また、非課税の枠が年120万円であり、年ベースでは節税制度の中で最も高いのがメリットです。

デメリットとしては、定期預金などの元本保証の金融商品、社債・債券・ハイイールド債、ゴールド現物、先物取引、FX・CFD等のデリバティブは対象外である点です。

ただし、債券ETF、コモディティETFへの投資はNISAによる非課税対象となります。オルタナティブ資産でNISA枠を使いたい場合は、ETFを活用しましょう。

証券総合口座・銀行口座との損益通算が不可能、売買損失の最大3年間の繰越が不可能、資産が値下がりした状態でNISA期間が終了した場合はむしろ損するリスクが有る点などがデメリットです。

NISAという株式・投信・REIT等のキャピタルゲイン・配当の税金が0円になる制度が2014年から始まりました。正式名称は「少額投資非課税...

ジュニアNISA

家族・親子

2016年にはジュニアNISAが始まりました。親などの近親者が19歳以下の子供や孫の名義でNISAで非課税を享受することができます。

ジュニアNISAの非課税枠は年80万円です。非課税にするには、18歳になるまでは引き出せない点に留意が必要です。

引き出した場合は遡及して利益に課税されます。災害等やむを得ない場合は例外的に非課税での払出が可能です。

NISA、積立NISA、iDeCoとの併用が可能である点がメリットで、途中の払い出しに制限があるのがデメリットです。

2016年から「ジュニアNISA」という制度が開始しました。成人が対象にNISAに続く、少額投資の非課税制度です。2019年も存続しています...

積立NISA

積立のイメージ写真

2018年には投資対象と一部の投資信託・ETFに限定した「積立NISA」(つみたてNISA)が光臨します。

投資方法は定期的・継続的な方法に限定されます。一定期間ごとに自動的に投資信託・ETFを購入する「積立投資」が対象です。

非課税期間は20年と長く、毎年の投資上限枠は年40万円です。1年40万円×20年で合計800万円分が非課税となります。

積立NISAの対象となるには厳しい条件をクリアする必要があり、投信全体の2%以下の100本前後です。

アクティブ投信はインデックス投信よりも条件が厳しく、5年以上の運用実績、50億円以上の残高、資金流入超過の期間が3分の2以上などの条件が加わります。

区分条件
ETF指定インデックスに連動
売買手数料が1.25%以下
信託報酬率が0.25%以下
取引所が指定するもの
最低取引単位が1,000円以下
資産残高1兆円以上(外国取引所ETFのみ)
指定インデックス投信指定インデックスに連動
販売手数料が0%
信託報酬率:国内資産対象は0.5%以下、海外資産対象は0.75%以下
アクティブ投信販売手数料が0%
信託報酬率が国内資産対象は1.0%以下、海外資産対象は1.5%以下
純資産額が50億円以上
運用実績が5年以上
3分の2以上の期間で資金流入超
主な投資対象の資産が株式
投資対象は、「株式」「株式および公社債」「株式およびREIT」「株式、公社債およびREIT」のいずれか

原則として低コストインデックス投信・ETF、評判・口コミが良好なアクティブ投信のひふみ投信セゾン投信など一部のアクティブ投信のみとなります。

インデックス投信の積立投資を行うと、10年~数十年継続した場合は多くの時期にプラスになっています。

つみたてNISA早わかりガイドブックの積立投資のリターン(過去実績)
(引用:金融庁のつみたてNISA早わかりガイドブック)

つみたてNISAで投資可能な代表的な投資信託は以下のとおりです。

  • 三菱UFJ国際-eMAXIS Slimシリーズ
  • One-たわらノーロードシリーズ
  • りそなアセットマネジメント-Smart-iシリーズ
  • ニッセイ-インデックスファンド<購入・換金手数料なし>シリーズ
  • 三井住友-三井住友DCつみたてNISAインデックスファンドシリーズ
  • 大和-iFreeシリーズ
  • 大和住銀-ひとくふうシリーズ
  • 明治安田-ノーロードシリーズ
  • 野村アセットマネジメント-野村つみたてシリーズ
  • ひふみ投信
  • 楽天・全世界株式インデックス・ファンド

目新しい投信としては、楽天・全世界株式インデックス・ファンドが登場しました。

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(円換算ベース)に連動するインデックス投信で、信託報酬等の実質コストは年0.2396%(税込)程度となっています。

個別株式への投資が不可能である点が最大のデメリットです。また、年間あたりの非課税枠が40万円とNISAの1/3にとどまっている点も不利な点です。

一度続けたら20年間ずっと続ける必要はなく、いつでも投信・ETFを売却して引き出すことが可能です。

積立てのイメージ写真

家計の急激な変化などで、急にお金が必要になった場合にも、自由に柔軟に対応できる点がメリットです。

証券総合口座・銀行口座との損益通算が不可能、売買損失の最大3年間の繰越が不可能といったデメリットはNISAと共通です。

また、投資信託・ETFの積立投資のみが対象であり、投資の玄人、株で勝てる人ですと利用価値に乏しいのが最大のデメリットです。

つみたてNISAは投資初心者、株式投資で勝てない方向けの制度となっています。

もっとも、そのような方は現行のNISAを利用すればOKです。ただし、今後NISAが廃止されて積立NISAに一本化した場合は、このデメリットが著しいものになります。

現行のNISAとの併用は不可能であり、NISAと積立NISAはどちらかを選択することになります。ジュニアNISAとの併用はOKです。

若年層らの投資促進のために創設するNISA(少額投資非課税制度)に新しい枠組みである「積立NISA」が導入されます。非課税となる限度...

楽天証券がいち早く積立NISAの募集開始を発表しました。楽天スーパーポイントを投信買付に充当できるのがユニークです。

2018年から積立NISA(つみたてNISA)という制度が開始します。正式名称は「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」です。節税メ...

楽天証券に続いて2017年9月21日にはSBI証券も積立NISAの予約受付開始を発表しました。

2018年から積立NISA(つみたてNISA)という制度が開始します。正式名称は「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」です。節税メ...

マネックス証券でも2017年10月1日から「つみたてNISA」の申込受付を開始します。

2018年から積立NISA(つみたてNISA)という制度が開始します。正式名称は「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」です。節税メ...

その他、松井証券など多数の証券会社で積立NISA口座を開設することが可能です。

野村證券は厳選された取扱商品がユニークです。迷うことがなく、初心者向けとなっています。

2018年からつみたてNISA(積立NISA)という制度が開始しました。正式名称は「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」です。節税...

個人型確定拠出年金(iDeCo)

ガッツポーズをするOL

確定拠出年金・個人型(iDeCo)は昔からありましたが、2017年に加入者が一気に拡大したことでメジャーな存在に昇華しました。

iDeCoは確実に所得税・住民税が減税されます。定期預金などの低リスク資産での運用も可能なので、控除できる所得がある場合は大きな利点があります。

デメリットは手数料が発生して無料で利用できない点、60歳までは原則として引き出しが不可能である点です。詳細は以下で徹底解説しています。

確定拠出年金(401k)という制度があります。絶大な節税メリットがあり、所得税・住民税を大きく減税することが可能です。愛称は「iDeCo...

同じく節税制度であるNISAは利益が出て初めてメリットがありますが、確定拠出年金は利益が出なくても絶大なメリットがある制度です。

企業型の確定拠出年金は金融機関の選択の余地がありません。個人型のiDeCoは多数の金融機関から選ぶ必要があります。

なお、万が一iDeCoの口座を開設した金融機関(運営管理機関)が破綻したとしても、iDeCoの資産が削減されることはありません。

個人型確定拠出年金の運用資産は信託財産として信託銀行で管理されているので保全されます。ただし、新しい運営管理機関へ変更するための手続きが必要です。

おすすめの銀行・証券会社については、以下にまとめています。

企業型の確定拠出年金は企業が提携した金融機関が提示する商品から選ぶしかありません。個人型については、確定拠出年金の口座を開設...

特に有力候補は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券です。極限までコスト(信託報酬)が低い投資信託が揃っています。

確定拠出年金(401k)という制度があります。愛称は「iDeCo」(イデコ)です。絶大な節税メリットがあり、所得税・住民税を大きく減税する...

SBI証券のiDeCoには新しくセレクトプランが登場して、従来のプランが「オリジナルプラン」となってどちらか好きな方を選べるようになりました。

SBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)は、2018年にセレクトプランを導入しました。2005年から提供している現行のプランは「オリジナ...
確定拠出年金(401k)という制度があります。愛称は「iDeCo」(イデコ)です。絶大な節税メリットがあり、所得税・住民税を大きく減税する...
確定拠出年金(401k)という制度があります。3階建ての日本の年金制度において3階の部分となります。2016年に個人型確定拠出年金の加入...

以前にSBI証券、マネックス証券、楽天証券を訪問して、iDeCoについて取材しました。運営管理手数料無料、低い投信の信託報酬、ロボ・アドバイザー・サービスに秀でています。

幾多のネット証券がある中で、日本で最も人気があるネット証券がSBI証券です。口座開設数(430万)、NISA口座数(100万)はネット証券NO.1...
日本の大手ネット証券の一角がマネックス証券です。最安値水準の外国株取引、豊富な投資情報、完全抽選のIPOや立会外分売、手数料最安...
楽天証券という楽天グループのネット証券があります。日本の大手ネット証券の一角であり、大人気で存在感がある証券会社です。2016年...

NISA・積立NISA・iDeCoの比較

天秤と法令・法律

わが国での少額非課税制度のうち、ジュニアNISAは他の制度と併用できます。NISAと積立NISAはどちらか片方のみです。

NISAか積立NISAと、iDeCoの2つを利用することは可能です。ただし、投資できるお金に余裕がない方は、NISAか積立NISA、iDeCoのどちらか片方を選ぶ方もいらっしゃるでしょう。

また、普通の証券総合口座・銀行口座との比較も重要です。そこで、NISA、つみたてNISA、iDeCoの違いを分かりやすく表にまとめました。

項目NISA積立NISAiDeCo普通の口座
年間投資額の上限120万円40万円14.4万~81.6万円
(職業・加入公的年金によって決定)
自由
運用期間5年(最長10年)20年60歳まで(10年間延長可能)自由
投資総額600万円(120万×5年)800万円(40万×20年)職業・加入公的年金によって決定自由
対象商品株式・投資信託・ETF・REIT一部の投資信託・ETF投資信託・定期預金・保険自由
投資方法自由定期的・継続的な購入年1回~毎月の購入(年1回でもOK)自由
運用益非課税非課税原則として非課税課税
所得控除××所得税・住民税が減税×
途中売却
非課税枠の再利用不可

非課税枠の再利用不可

売却資金で他の商品を購入する必要
損益通算×××
口座からの引出し60歳まで原則不可能
最終運用開始期間2037年まで2023年2023年期限なし
最終運用終了期間2056年12月末2027年12月末2027年12月末期限なし

それぞれの項目で最も優れている制度は下表のとおりです。

項目NISA
年間投資額の上限NISA
運用期間積立NISAかiDeCo(年齢による)
投資総額積立NISAかiDeCo(年齢による)
対象商品NISA
投資方法NISA
運用益NISA、積立NISA
所得控除iDeCo
途中売却NISA、積立NISA
損益通算引き分け
口座からの引出しNISA、積立NISA

年間投資額の上限はNISAが120万円で圧倒的No.1です。対象商品の多さ、投資方法の自由さの側面でもNISAにエッジ・優位性があります。

運用期間・投資可能な通算の総額は年齢によります。若年層だとiDeCo、リタイアに近い方は積立NISAが長くて大きくなります。

運用益に対する課税については、iDeCoは利益が大きくなったり他の所得の状況によっては、リタイア後の引出の際に税金が発生する場合があります。

NISA・積立NISAは完全非課税です。また、途中売却して現金・MRFで保有できる点、いつでも換金して口座から引き出して使える点もNISA・積立NISAが有利です。

つみたてNISAとNISAは年1回切替可能

変更・切り替えのイメージ

NISAから「つみたてNISA」に、利用する少額非課税制度を切り替えた場合でも、これまでNISA口座で購入した株式・投信は、NISAの非課税期間が終わるまで継続保有できます。

例えば2017年にNISA口座で購入した資産は、2021年の年末まで保有でき、その間に売却して利益が出た場合は全額非課税になります。

少額非課税制度をNISAから積立NISAに切り替えると、従来のNISAの非課税期間が終わった後に、NISA口座で購入した株・投信もロールオーバーができなくなります。

2014年にNISAで買って保有している商品は、2018年が非課税期間の最終の年となります。

もし2018年に積立NISAに切り替えると、2019年にNISA口座で2014年に買った資産をロールオーバーできなくなります。

「NISA」→「つみたてNISA」と同様に、つみたてNISA→NISAへの切り替えも、1年に一度だけ可能です。

ただし、12月ギリギリまで切り替えることができるわけではなく、2018年の切り替え手続きは9月末までとなります。

なお、変更したいと思う年に一度でも購入すると、その年は切り替え不可になります。この点は特定口座の源泉徴収あり・なしの切り替えと似ています。

以降を考えている場合は購入しないようにしましょう。

まとめ

ビーチで遊ぶ家族

投資が非課税になる制度として、積立NISA、NISA、ジュニアNISA、iDeCoがあります。

多くの方にとって最も節税効果が高くておすすめの制度は個人型確定拠出年金(iDeCo)です。

iDeCoは支払う掛金が全額所得控除となり、所得税・住民税が減税されるのが大きなメリットです。特に所得が大きい方にとっては絶大な利点となります。

原則として60歳まで引き出し不可、掛金が投資信託や定期預金・保険の積立投資になってしまう点が許容できるなら、第一に利用すべきはiDeCoだと考えます。

iDeCoの中では、運営管理手数料・口座維持手数料が安く、低コストインデックス投信が多数揃っており、世界中小型株式ファンドもあるSBI証券が最有力候補だと考えます。

確定拠出年金(401k)という制度があります。愛称は「iDeCo」(イデコ)です。絶大な節税メリットがあり、所得税・住民税を大きく減税する...

SBI証券のiDeCoには新しくセレクトプランが登場して、従来のプランが「オリジナルプラン」となってどちらか好きな方を選べるようになりました。

SBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)は、2018年にセレクトプランを導入しました。2005年から提供している現行のプランは「オリジナ...

その他、楽天証券も評判・口コミが良好となっています。

確定拠出年金(401k)という制度があります。愛称は「iDeCo」(イデコ)です。絶大な節税メリットがあり、所得税・住民税を大きく減税する...

キャンペーンが豪華なのは楽天証券です。

楽天クリムゾンハウス

楽天証券のiDeCoはお得なキャンペーンを開催しています。第一に、iDeCo口座開設で最大2,200円相当の楽天スーパーポイントがプレゼントされます。

2018年4月1日~6月30日にiDeCoの申込書を取り寄せて、2018年7月31日までに必要書類を返送して楽天証券の総合口座を開設するだけでOKです。

もれなく200ポイントを得られます。抽選ではなく必ず獲得できるのは嬉しいですね。

更に抽選で100名に2,000ポイントがプレゼントされて、最大2,200円相当となるお得なキャンペーンです。

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SBI証券と楽天証券の個人型確定拠出年金のどちらにするか迷う方も多いでしょう。違いについては以下で精緻に比較しています。

確定拠出年金(401k)という制度があります。2016年に加入対象者が一気に拡大して、iDeCo(イデコ)という愛称も付きました。大きな節税メ...

以前に楽天証券を訪問して、iDeCoについて取材しました。管理画面のインターフェイスの工夫、シングル・サインオンの仕組みが独自のメリットです。

楽天証券という楽天グループのネット証券があります。日本の大手ネット証券の一角であり、大人気で存在感がある証券会社です。2016年...

投信の信託報酬の低さはSBI証券にエッジ・優位性があります。

SBI証券のiDeCo 公式サイト

その他、おすすめの金融機関については、以下で徹底的に解説しています。

企業型の確定拠出年金は企業が提携した金融機関が提示する商品から選ぶしかありません。個人型については、確定拠出年金の口座を開設...

他方、専業主婦など所得がない方、住宅ローン減税や扶養などによって控除する所得が既にない方にとっては、メリットに乏しいです。

このような方はNISA、つみたてNISAが候補となります。また、iDeCoは毎月拠出できる掛け金に上限があります。

限度額が投資したい金額に満たない場合は、NISAか積立NISAを利用するという使い分けをすると、節税精度を最大限に活用できます。

つみたてNISAとNISAのどちらにするかは、個別株式・REITに投資したいか否かが第一のポイントです。株式・REITがいい場合は通常のNISAで決まります。

投資信託に投資する場合は、年120万円という金額を取るか、合計20年・800万円という期間の長さと総枠を取るかとなります。

NISA口座でもおすすめなのがSBI証券です。

また、iDeCoについても取材しました。低コストと商品ラインナップ、ロボアドバイザーサービスがメリット大となっています。

幾多のネット証券がある中で、日本で最も人気があるネット証券がSBI証券です。口座開設数(430万)、NISA口座数(100万)はネット証券NO.1...

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活用していくと、リターンが着実に向上します。私はSBI証券がなかったら困り果ててしまいます。

以前にはSBI証券に取材に行き、株式会社SBI証券 商品開発部の杉本部長、稲場さんにインタビューしました。

杉本部長は以前にSBI証券のIPO引受け部門で活動していたことがある方です。IPOを知り尽くしたプロから、貴重なIPOに関するお話を伺えました!

日本の幾多のネット証券の中で、ここ最近では、SBI証券は唯一、IPOで主幹事証券を担ってきた証券会社です。また、幹事証券としての引...

続いて以下では、IPO以外のあらゆるサービスについても、株式・外国株式から投資信託、FXまで色々と聞き倒しています!

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  数多くのオンライン証券の中で日本で一番人気のネット証券はSBI証券です。口座開設数(430万)、NISA口座数(100万)はネット証券NO.1(...

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50万円194260270270270486378189
100万円3674705255251,0691,620648345
200万円6489009949942,0413,2401,620345
300万円6489009949943,0134,8601,620475
400万円8649009949943,9856,4801,944810
500万円8649009949943,9858,1002,268810
750万円8649009949943,98512,9603,2401,425
1,000万円8649009949943,98516,2003,2401,900

ネット証券の現物株式取引、信用取引の手数料については、以下で徹底的に比較しています。

2017年9月にはSBI証券と楽天証券が1日定額コースの手数料を、11月27日からはマネックス証券、SBI証券が信用取引の取引毎手数料を引き...

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  • この記事を書いた人

まつのすけ

14年に渡ってクレカ・電子マネー等のキャッシュレス決済を探求。日本のキャッシュレス化に貢献することが目標です。55枚のクレジットカードを保有し、支払年会費の総額は113万円。実生活において徹底的に活用した経験を活かして、記事を執筆しております。

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