新規上場！投資法人みらいのIPOの初値予想

投資法人みらい（3476）のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2016年12月1日(木)～12月6日(火)です。上場予定日は12月16日(金)です。

新規上場する市場は東証REIT(インフラファンド)で、想定価格は200,000円（1単元20万円）です。仮条件は183,000円～185,000円と窓を開けて下振れました。

公募価格は仮条件の下限である183,000円となりました。仮条件の下限で決まった銘柄は公募割れとなることが多いです。

初値予想は公開価格近辺です。対面証券から勧誘が入っており、不穏な気配が漂っています。公募割れの可能性も浮上していると考えて、自分からは申し込まないスタンスとします。

巡航の分配金利回りは5.55％です。予想DPU（1口あたり分配金）は2017年4月期が3,173円、17年10月期が5,074円～5,076円です。超過DPUは0円の予定です。

投資法人みらいは、三井物産グループとイデラキャピタルが、互いの異なる分野における強みを連携させることで最大の相乗効果を発揮し、幅広いアセットカテゴリーへの投資・運用を通じて、投資主価値の向上を目指します総合REITです。

監査法人は新日本有限責任監査法人です。日本格付研究所（JCR）からは長期発行体格付「A+」を取得しています。日銀のREIT買入れの対象にはなりません。 

投資法人みらいとは

投資法人みらいのスポンサーは日本を代表する総合商社 三井物産グループと独立系アセットマネジメント会社として豊富な実績を有する イデラキャピタルです。

両スポンサーの強みが発揮されるオフィス・商業施設・ホテル・居住施設等をコアアセットとしてポートフォリオを形成する方針です。

将来的にグロースアセット（コアプラスアセット及びニュータイプアセット）を一定程度ポートフォリオに組み込み、投資法人みらいの持続的な成長を目指します

三井物産グループ及びイデラ キャピタルのスポンサーパイプラインを活用した取得戦略に基き、両スポンサーが得意とするグロースアセットを将来的に組み入れることにより、過度な競争を回避した取得戦略を推進していく方針です。

ポートフォリオ分散とキャッシュフローの増大に着目したポートフォリオ運営を実施します。多様な特性を有するアセットクラスへの投資を通じて物件及びテナントの分散を図り、安定したキャッシュフローの実現を目指します。

三井物産グループが有する幅広い企業とのリレーションシップ及びニュータイプアセットにおける投資・運用実績と、イデラ キャピタルの「不動産価値創造力」を活用することでキャッシュフローの増大を目指します。

メガバンクグループを中心としたレンダーフォーメーションの構築と、適切なLTVコントロールによる健全かつ安定的な財務運営を行い、投資主と両スポンサーの利害一致を図る取組みに裏付けされた強固なガバナンス体制を構築します。

両スポンサーにおけるアセットマネジメント事業の概要

三井物産グループは、多岐にわたる事業領域とネットワークを活かしながら、国内・海外において物流施設・オフィス等の伝統的な不動産を対象としたアセットマネジメント事業を展開しています。

それに加え、インダストリアル不動産・ヘルスケア施設・インフラ施設への投資、太陽光ファンドの組成やインフラデットファンド事業への出資など、ニュータイプアセットに関連する豊富な投資・運用実績を有しています。

2005年には日本初の物流REIT（日本ロジスティックスファンド投資法人）の上場、2007年にはヘルスケアファンド組成、シンガポール上場REIT事業参画、2015年にはオフィス物流開発ファンド組成、2016年は太陽光ファンド組成などを展開してきています。

三井物産グループは、物流施設の安定資産としての潜在的価値に着目し、他社に先駆けて賃貸用物流施設への投資を開始しました。

2005年5月には、三井住友信託銀行及びケネディクスをパートナーとして日本初の物流REITである日本ロジスティクスファンド投資法人を上場させ、現在まで安定した運用実績を積み重ねています。

競合が少ない状況で取得した物件の価値上昇や、パイオニアとしての知見を活かした保有物件の再開発により業界最高水準の含み益率を維持しているほか、財務の面でも、J-REITで最高水準の発行体格付を取得しています。

投資法人みらいは、三井物産グループをスポンサーとすることで、三井物産グループが日本ロジスティクスファンド投資法人の運用で培った知見を投資法人みらいの運用においても活用できるものと考えています。

三井物産グループは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の導入にいち早く着目し、長期間にわたり安定した売電収入の期待できる太陽光発電設備への投資を開始しています。

エネルギー分野への知見だけでなく、鋼材等の部品供給や物流手配等、三井物産グループの総合力を活かしたプロジェクトであると同時に、安定収益をベースとしたファンド組成等、金融面での強みを活かし、更なるニュータイプアセットの開拓を行っています。

イデラ キャピタルは、ファンドマネジメント力に加え、フォースン・グループの豊富な資金力を背景に、東京の大規模オフィスをはじめとする大型かつバリューアップ可能な物件のアセット・マネジメント業務を相次いで受託しています。

不動産が持つ潜在的な価値を見出し、その価値を顕在化・最大化させることを通じて不動産収益力を維持・向上させる「不動産価値創造力」により、物件特性に応じた不動産の収益力の向上及び様々なアセットタイプのリーシング・マネジメント実績が蓄積されています。

イデラ キャピタルのテナントリレーションの一層の強化を通じて、強固なポートフォリオを構築することが可能となります。

新規投資内訳（累計ベース・2012年5月合併時～2016年7月末日）はオポチュニスティック型アセット約1,924億、コア型アセット約487億円で合計約2,412億円です。

「オポチュニスティック型アセット」とは、主として潜在的価値の顕在化や市場動向予測に基づいた、不動産の売買によるキャピタルリターンの獲得を目指して投資する不動産をいいます。

「コア型アセット」とは、キャッシュフローの変動が相対的に小さく、今後中長期にわたって安定した収益の獲得を主目的として投資する不動産をいいます。

2016年第2四半期末（6月末日）現在の運用パフォーマンス（IRR）は、投資開始年ベースで以下のとおりです。

• 2009年：11.2％
• 2010年：11.0％
• 2011年：48.3％
• 2012年：N/A
• 2013年：41.0％
• 2014年：37.4％
• 2015年：18.6％
• 2016年：N/A

ポートフォリオ戦略

投資法人みらいは、スポンサーである三井物産グループ及びイデラ キャピタルの不動産ビジネスにおける強みを最大限活かし、多様なアセットカテゴリーを投資対象とすることで投資機会の最大化を図ります。

数ある投資機会の中から優良不動産を選別し、三大都市圏を中心に厳選投資することにより優良なポートフォリオの構築を目指します。

両スポンサーがトラックレコードを有するコアアセットを中心としたポートフォリオ運営により安定性を確保しつつ、各社が優位性を有するコアプラスアセット及びニュータイプアセットを将来的にポートフォリオに組み入れることで持続的な成長を目指します。

IPO時に100％組み入れられるのは「コアアセット」であり、IPO以降も投資法人みらいのポートフォリオの中核を占めるアセットカテゴリーとします。

伝統的な投資用不動産であるオフィス・商業施設・ホテル・居住施設・物流施設のうち、原則として80％以上の稼働率が確保されていること（その見込みがある場合を含みます。）など、安定的な賃貸収益が期待できるアセットをコアアセットと定義しています。

また、将来的なキャッシュフローの安定性に着目しつつ、運用期間中においてリースアップや小規模リノベーション、コンバージョン等を行うことを通じて、アップサイドの追求による収益性の向上を目指すアセットを「コアプラスアセット」と定義し、成長ステージに応じてコアプラスアセットを組み入れていきます。

IPO以降は、コアアセットに加えグロースアセットを抑制的に組み入れることで、安定性を重視しつつ、持続的な成長に繋がるポートフォリオの構築を目指します。

不動産投資・運用実績がコアアセットと比較して限定的ではあるものの、競合となる取得者は限られており、将来的に不動産市場の拡大が期待できるアセットを「ニュータイプアセット」と定義し、成長ステージに応じてニュータイプアセットを組み入れていきます。

資産規模5,000億円超となった場合におけるコアアセットの組入比率は原則80％以上とし、より安定性と成長性のバランスに配慮する方針です。

上場時ポートフォリオ

投資法人みらいの取得予定資産(15物件)の合計は約1007億円（鑑定評価額合計約1029億円）です。ポートフォリオ一覧 （取得予定資産・100万円単位）は下表のとおりです。

アセット	タイプ	番号	物件名	所在地	取得予定価格	鑑定評価額	鑑定NOI利回り	投資比率	稼働率
オフィス	大規模	1	品川シーサイドパークタワー	東京都品川区	32,000	32,100	4.4%	31.8%	93.9%
		2	川崎テックセンター	神奈川県川崎市	23,182	23,800	5.1%	23.0%	96.0%
		3	新宿イーストサイドスクエア	東京都新宿区	10,000	10,050	3.8%	9.9%	100.0%
	中規模	4	ヒルコート東新宿	東京都新宿区	3,900	3,980	4.7%	3.9%	100.0%
商業施設	都市型	5	miumiu神戸（土地）	兵庫県神戸市	6,300	6,560	4.7%	6.3%	100.0%
		6	渋谷ワールドイーストビル	東京都渋谷区	3,200	3,220	4.1%	3.2%	100.0%
	地域密着型	7	イオン葛西店	東京都江戸川区	9,420	9,420	5.3%	9.4%	100.0%
		8	ダイキ和泉中央店	大阪府和泉市	3,000	3,070	5.4%	3.0%	100.0%
ホテル	バジェット型	9	ホテルサンルート新潟	新潟県新潟市	2,108	2,210	6.5%	2.1%	100.0%
		10	ダイワロイネットホテル秋田	秋田県秋田市	2,042	2,170	5.8%	2.0%	100.0%
		11	スーパーホテル仙台・広瀬通り	宮城県仙台市	1,280	1,500	5.9%	1.3%	100.0%
		12	スーパーホテル大阪・天王寺	大阪府大阪市	1,260	1,530	5.4%	1.3%	100.0%
		13	スーパーホテルさいたま・大宮	埼玉県さいたま市	1,123	1,190	5.4%	1.1%	100.0%
		14	スーパーホテル京都・烏丸五条	京都府京都市	1,030	1,250	5.4%	1.0%	100.0%
		15	コンフォートホテル新山口	山口県山口市	902	944	5.7%	0.9%	100.0%

投資比率は品川シーサイドパークタワー31.8％、川崎テックセンター23.0％、新宿イーストサイドスクエア9.9％です。

アセットタイプ別比率は、オフィス68.6％、商業施設21.8％、ホテル9.7％です。エリア別比率は、東京圏82.2％、大阪圏11.5％、その他6.3％です。

アセットタイプ	取得予定価格	鑑定評価額	鑑定NOI 利回り	投資比率	稼働率
オフィス小計（4物件）	69,082	69,930	4.60%	68.60%	95.40%
商業施設小計（4物件）	21,920	22,270	4.90%	21.80%	100.00%
ホテル小計（7物件）	9,745	10,794	5.80%	9.70%	100.00%
ポートフォリオ合計	100,747	102,994	4.80%	100.00%	97.70%

平均鑑定NOI利回りは4.8％、平均稼働率は97.7％です。

投資法人みらいは、物件取得の着眼点として、主に｢立地｣、｢建物｣及び「テナント」の３つの基準を設け、当該基準に照らして投資リターンの追求と投資リスクの検証を行います。

当初ポートフォリオを構成するコアアセットであるオフィス、商業施設及びホテルについては、以下の着眼点で物件を選別しています。

区分	物件選別の着眼点
大規模オフィス	・延床面積20,000㎡ 以上 ・高い立地優位性、物件希少性 ・高い施設スペック
中規模オフィス	・延床面積3,000～20,000㎡ ・物件数及びテナント数のボリュームゾーン ・十分な施設スペックを持つ物件の新規供給が限定的であり、需給環境が安定的
都市型商業施設	・ターミナル駅に近接し、アクセスが容易な都心の好立地に所在 ・高級ブランド店や最新の消費者動向を捉えて展開する物販・サービス関連施設
地域密着型商業施設	・近隣地域の底堅い需要が存在し、商圏が確立した日常生活圏に所在 ・日常生活用品・サービスを提供し、デイリーニーズに対応
バジェット型ホテル	・駅前、空港、観光地、ビジネス街、繁華街等の集客エリア、ターミナル駅、高速道路のインターチェンジ等の交通の要所近隣に所在 ・付帯施設を限定、若しくは最小限にして、宿泊を主体又は宿泊に特化したホテル
リゾート型ホテル	・観光地、景勝地、レジャー施設近隣に所在 ・比較的ゆとりのある宿泊施設とレストラン、宴会場、会議場、スポーツ施設等、多様な付帯施設を有するホテル
フルサービス型ホテル	・駅前、空港、観光地、ビジネス街及び繁華街等の集客エリア並びに大都市圏、政令指定都市、県庁所在地等の都市及び市街地近郊に所在 ・宿泊施設に加え、レストランなどの料飲施設・設備、宴会場、会議場等の付帯施設を備えており、フルラインのサービスを提供するホテル

財務運営の基本方針

投資法人みらいは、保守的なLTV水準の維持により強固な財務基盤の構築を図る方針です。

日本格付研究所（JCR）からは長期発行体格付「A+」を取得しています。格付の見通しは「安定的」です。上場時のLTVは42.5％、平均借入期間は6.5年です。

投資法人みらいは、メガバンクグループを中心としたレンダーフォーメーションの構築を目指します。

また、借入期間の長期化及び返済期間の分散等にも十分配慮して借入を行う予定です。本募集に伴って以下の借り入れを行う予定です。

区分	借入先	借入予定金額	利率	返済期限
長期	三井住友銀行りそな銀行	80億円	基準金利＋0.420％	2026年11月30日（期間10年）
	三井住友信託銀行	50億円	基準金利＋0.340％	2024年11月29日（期間8年）
	三井住友銀行 福岡銀行 りそな銀行	100億円	基準金利＋0.280％	2023年11月30日（期間7年）
	日本政策投資銀行	20億円
	三井住友信託銀行 新生銀行	70億円	基準金利＋0.200％	2022年11月30日（期間6年）
	みずほ銀行	100億円	基準金利＋0.1875％	2021年11月30日（期間5年）
短期	みずほ銀行	20億円	基準金利＋0.130％	2017年11月30日（期間1年）
	三菱ＵＦＪ銀行	10億円
	三菱ＵＦＪ信託銀行	10億円

返済方法は期限一括弁済、無担保・無保証となります。さすがの三井物産REITであり、非常に低金利です。信用リスクは極めて低い状況となっています。

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証REIT指数は4月下旬をピークとして、ダラダラとした緩やかな下落が続き、英国のEU離脱ショックによって大幅下落となってしまいました。

その後は急速に切り返しましたが、7月末をピークに右肩下がりの傾向となっています。足元ではインフレ期待の抗体とともに金利が上昇しており、REITには逆風となっています。

トランプ氏当選後の急落からの戻りも限定的となっています。現在のREIT市況は投資法人みらいのIPOにおいて向かい風となっています。

（※SBI証券より）

上場規模

投資法人みらいのIPOの規模は最大で約606.0億円と東証リートとしては中型です。

ケネディクス商業リート投資法人、大和ハウスリートと同程度であり、ラサールロジポート投資法人、日本プロロジスリート投資法人、GLP投資法人の半分強の規模です。

公募口数は293,000口、オーバーアロットメントは10,000口です。

初値予想

現在の情勢下ではNOI利回りが高めで三井物産の総合REITである点は魅力です。

多少緩和されて、トランプノミクスに連れて日本でも金利が上昇する可能性はありますけれども、日銀の異次元緩和でイールド・カーブが盛大に潰されており、僅かな利回りでも貴重な情勢となっている側面はあります。

REITのIPOは資産インフレの波に乗って2013年半ばから9連勝中でした。

しかし、2015年はREIT全体が軟調になったのに伴い、年後半は、ジャパン・シニアリビングREIT、サムティ・レジデンシャルREIT、いちごホテルリートと3連敗となりました。2015年のREITのIPOは2勝3敗と負け越しです。

2016年はラサールロジポートREIT+5.0%、スターアジア不動産投資法人-0.9%、タカラレーベン・インフラ投資法人+9.9%、マリモ地方創生リート投資法人-3.8%、三井不動産ロジREIT+0.5%、大江戸温泉リート投資法人-4.1%、さくら総合リート投資法人-13.2%と3勝4敗です。

東証REITの500億円以上の大型IPOの初値結果は以下のとおりです。

• 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人：+0.5%
• ラサールロジポート投資法人：+5.0%
• ケネディクス商業リート投資法人：+13.3%
• ヒューリックリート投資法人：+13.0%
• イオンリート投資法人：+9.5%
• 野村不動産マスターファンド投資法人：－3.3%
• 日本プロロジスリート投資法人：+27.3%
• ＧＬＰ投資法人：+3.3%
• 大和ハウスリート投資法人：+0.8%
• アクティビア・プロパティーズ投資法人：－3.3%

以上を総合考慮して、初値予想は公開価格近辺です。当初は参戦予定でしたが、最終的にはパスします。

主幹事は野村證券(推定40％)です。その他では、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(推定28％)、SMBC日興証券(推定21％)、みずほ証券(推定11％)で購入できます。

投資法人みらいのIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

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＜投資スタンス＞
中立
（※強気・やや強気・中立・弱気の4段階、REITは株式より騰落は控え目）

※過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)	発表時	BB直前	結果
Keeper技研	やや強気	やや強気	49.1%
ケネディクス商業リート投資法人	中立	やや強気	13.3%
ファーストロジック	強気	強気	52.5%
ファーストブラザーズ	やや弱気	やや弱気	2.5%
ホクリヨウ	中立	中立	8.9%
ALBERT	強気	強気	115.7%
シリコンスタジオ	やや強気	やや強気	102.0%
コラボス	強気	強気	137.6%
エムケイシステム	強気	強気	332.0%
ショーケース・ティービー	強気	強気	193.9%
ヘルスケア＆メディカル投資法人	やや強気	やや強気	54.5%
エスエルディー	強気	強気	15.3%
ヒューマンウェブ	やや強気	やや強気	11.7%
イード	強気	強気	46.4%
ファーストコーポレーション	やや強気	やや強気	25.0%
RSTechnologies	中立	中立	-23.6%
シンデン・ハイテックス	やや強気	やや強気	12.2%
ハウスドゥ	やや強気	やや強気	47.2%
Aiming	中立	中立	12.2%
モバイルファクトリー	強気	強気	99.4%
日本動物高度医療センター	やや強気	やや強気	44.2%
プラッツ	やや強気	やや強気	70.2%
sMedio	やや強気	やや強気	58.7%
サンバイオ	弱気	弱気	-14.5%
海帆	やや強気	やや強気	76.5%
Hamee	やや強気	やや強気	67.2%
日本スキー場開発	中立	中立	9.9%
シーアールイー	弱気	弱気	-7.3%
三機サービス	中立	中立	37.1%
レントラックス	強気	強気	53.1%
リンクバル	やや強気	やや強気	27.9%
ジグソー	強気	強気	236.4%
Gunosy	中立	中立	0.0%
デザインワン・ジャパン	やや強気	やや強気	50.9%
テラスカイ	強気	強気	350.0%
ヘリオス	中立	弱気	22.5%
スマートバリュー	強気	強気	344.9%
マーケットエンタープライズ	強気	強気	167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー	強気	強気	246.2%
エコノス	弱気	中立	120.0%
中村超硬	弱気	弱気	11.8%
メニコン	やや強気	やや強気	73.5%
冨士ダイス	弱気	弱気	50.9%
ファンデリー	強気	強気	102.1%
ナガオカ	中立	中立	40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人	中立	中立	-2.9%
富士山マガジンサービス	強気	強気	126.4%
クレステック	やや強気	やや強気	82.4%
平山	やや強気	やや強気	29.5%
アイリッジ	強気	強気	429.2%
デクセリアルズ	弱気	弱気	-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人	やや強気	やや強気	-10.5%
イトクロ	中立	中立	4.1%
PCIホールディングス	やや強気	やや強気	169.6%
エスケーホーム	中立	やや強気	13.8%
パルマ	強気	強気	70.5%
メタップス	中立	中立	-7.9%
ラクト・ジャパン	中立	中立	0.0%
土木管理総合試験所	中立	中立	-2.4%
アクアライン	強気	強気	21.7%
ベステラ	やや強気	やや強気	25.0%
STUDIOUS	やや強気	やや強気	20.0%
JESCOホールディングス	中立	中立	5.4%
ピクスタ	強気	強気	34.8%
アイビーシー	強気	強気	251.0%
ブランジスタ	やや強気	強気	43.8%
AppBank	やや強気	強気	45.8%
グリーンペプタイド	弱気	弱気	-8.0%
GMOメディア	やや強気	やや強気	101.1%
パートナーエージェント	やや強気	強気	217.5%
バルニバービ	やや強気	やや強気	130.0%
日本郵政	中立	中立	16.5%
ゆうちょ銀行	中立	中立	15.9%
かんぽ生命保険	中立	中立	33.1%
ロゼッタ	強気	強気	433.1%
あんしん保証	強気	強気	292.5%
ベルシステム24HD	弱気	弱気	-5.0%
ネオジャパン	強気	強気	401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人	中立	中立	-1.8%
インベスターズクラウド	やや強気	やや強気	93.3%
鎌倉新書	やや強気	強気	180.6%
ラクス	強気	強気	228.7%
ランドコンピュータ	やや強気	やや強気	103.4%
ダブルスタンダード	強気	強気	128.8%
オープンドア	やや強気	やや強気	23.3%
ミズホメディー	やや強気	やや強気	156.5%
ツバキ・ナカシマ	弱気	弱気	4.5%
アートグリーン	中立	中立	46.2%
フリュー	やや強気	弱気	0.6%
ビジョン	中立	中立	10.7%
アークン	強気	強気	262.1%
マイネット	強気	やや強気	19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス	強気	強気	139.1%
ソーシャルワイヤー	強気	強気	56.9%
ケイアイスター不動産	弱気	弱気	6.8%
プロパティエージェント	やや強気	やや強気	115.0%
一蔵	中立	弱気	2.1%

銘柄名(2014年)	発表時	BB直前	結果
ヒューリックリート投資法人	中立	中立	13.0%
アキュセラインク	やや強気	中立	27.8%
サイバーリンクス	強気	強気	172.9%
日本ＢＳ放送	中立	中立	6.6%
エンバイオ・ホールディングス	強気	強気	126.0%
ダイキョーニシカワ	中立	中立	12.4%
日立マクセル	やや弱気	やや弱気	-4.8%
ジャパンディスプレイ	中立	中立	-14.6%
ホットマン	やや強気	やや強気	67.5%
みんなのウェディング	強気	強気	27.1%
ディー・エル・イー	やや強気	やや強気	101.0%
サイバーダイン	強気	強気	130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパン	やや強気	やや強気	290.8%
トレックス・セミコンダクター	やや弱気	やや弱気	-10.4%
丸和運輸機関	中立	中立	-8.8%
ジョイフル本田	中立	中立	-1.9%
フィックスターズ	強気	強気	162.0%
白鳩	強気	強気	46.2%
日本リート投資法人	中立	中立	4.0%
西武ホールディングス	やや弱気	やや弱気	0.0%
東武住販	やや強気	やや強気	12.0%
インベスコ･オフィス･ジェイリート投資法人	中立	中立	5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング	中立	中立	-7.7%
ムゲンエステート	中立	中立	10.0%
フリークアウト	強気	強気	250.0%
ポバール興業	中立	中立	6.6%
OATアグリオ	中立	中立	-6.3%
メドピア	強気	強気	131.3%
レアジョブ	強気	強気	169.7%
VOYAGEGROUP	強気	強気	40.0%
鳥貴族	やや強気	やや強気	120.7%
イグニス	強気	強気	342.1%
日本ビューホテル	やや弱気	やや弱気	-1.3%
ジャパンインベストメントアドバイザー	やや強気	やや強気	126.3%
ロックオン	強気	強気	284.6%
リアルワールド	強気	強気	79.8%
AMBITION	やや強気	強気	62.0%
ジェネレーションパス	強気	強気	119.2%
リボミック	中立	やや強気	-20.4%
FFRI	強気	強気	176.5%
ホットランド	中立	中立	-1.7%
ヤマシンフィルタ	中立	中立	19.6%
すかいらーく	中立	中立	0.0%
リクルートホールディングス	中立	中立	1.3%
GMOリサーチ	強気	強気	133.3%
セレス	強気	強気	55.4%
オプティム	強気	強気	260.0%
アルファポリス	強気	強気	93.2%
エラン	やや強気	やや強気	70.3%
日本ヘルスケア投資法人	やや強気	やや強気	48.1%
SHIFT	強気	強気	361.5%
ＣＲＩ・ミドルウェア	強気	強気	462.5%
日本PCサービス	中立	やや強気	67.7%
トーセイリート投資法人	やや弱気	中立	11.6%
積水ハウス・リート投資法人	やや強気	やや強気	22.7%
弁護士ドットコム	強気	強気	215.4%
クラウドワークス	強気	強気	73.2%
スノーピーク	やや強気	やや強気	134.3%
ビーロット	強気	強気	422.4%
GMOTECH	強気	強気	135.2%
テクノプロ・ホールディングス	中立	中立	-5.0%
アトラ	やや強気	やや強気	77.4%
マークラインズ	強気	強気	77.3%
メディカル・データ・ビジョン	強気	強気	135.9%
U-NEXT	やや強気	中立	31.7%
SFPダイニング	やや弱気	やや弱気	-16.5%
今村証券	中立	中立	27.4%
フルッタフルッタ	強気	やや強気	51.5%
竹本容器	中立	中立	2.0%
gumi	中立	中立	0.0%
大冷	やや弱気	やや弱気	-6.7%
アドベンチャー	強気	強気	127.2%
メタウォーター	やや弱気	やや弱気	-6.0%
サイジニア	強気	強気	125.8%
インターワークス	やや強気	やや強気	16.7%
イーレックス	中立	中立	11.2%
データセクション	強気	強気	73.1%
綿半ホールディングス	やや弱気	やや弱気	6.3%
ヨシックス	中立	中立	29.4%
東京ボード工業	やや弱気	やや弱気	-8.0%
カヤック	強気	強気	222.0%
エクストリーム	強気	強気	296.4%
MRT	強気	強気	309.4%