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日本スキー場開発のIPOの初値予想!株主優待に期待

更新日: IPO

日本スキー場開発

日本スキー場開発(6040)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は4月3日(金)~4月9日(木)です。上場日は4月22日(水)です。

新規上場する市場は東証マザーズです。想定価格は3,330円(1単元33.3万円)です。仮条件は3,330円~3,570円と上振れました。初値予想は公開価格近辺です。大手初値予想会社の初値予想は、3,330円~3,600円となっています。

日本スキー場開発は、「スキー場、利用者、そして地域社会の全てがハッピーに」を経営理念として掲げ、スキーをはじめとした雪上スポーツの醍醐味、自然の素晴らしさを一人でも多くの人に伝えたいという思いのもとで、スキー場事業を展開しています。

監査法人はトーマツです。本社所在地は東京都千代田区大手町2丁目6番2号 日本ビルです。


日本スキー場開発のIPO

日本スキー場開発とは

日本スキー場開発は、「スキー場の運営に関するあらゆる問題を解決し、非日常的な時間と空間を演出することにより、一人でも多くの方に自然の素晴らしさ、ウィンタースポーツの楽しさを味わって頂くこと」をミッションとしています。

日本スキー場開発は、大都市圏から近距離にあるスキー場や、大規模なゲレンデを有し過去にオリンピック会場となったスキー場など、特徴あるスキー場を取得し、地方公共団体を含む地元関係者や従業員と一体となって、スキー場の活性化に取組んでいます。

スキー場の運営においては、地域の文化や伝統を重んじ、関係者と十分な協議を行い、スキー場や地域の有する強みを引き出すことにより、優位性を実現していく手法を重視して進めることとしています。スキー場を取得した場合は、日本スキー場開発の役職員が必ず地元に常駐しています。

複数のスキー場を経営することにより、グループ内で情報共有を推進し、経営の合理化を進めることが可能となりました。特に、事業の特質として、自然と向き合うため安全面での取組の重要性は高く、メーカーと意見交換を入念に行い、潜在的なリスクの洗出しと対策等を事前に充実して行うことが可能となっています。

日本スキー場開発のスキー場は、ウィンターシーズンにおいて、スキーヤーやスノーボーダーへスキー場で楽しんで頂く機会を提供し、それ以外のグリーンシーズンにおいては、お客様へ高山植物や山頂から臨む美しい風景や景色を楽しんで頂く機会を提供しています。

従業員数は13名、平均年齢は37.2歳、平均勤続年数は1.6年、平均給与は451.6万円です。

ウィンターシーズン

ウィンターシーズンのスキー場事業では、主にリフト券の販売、料飲の提供、スキー及びスノーボード等の用品のレンタル、土産物の物販などから構成され、集客を増加させる施策や魅力的なスキー場作りを推進しています。

集客を増加させる施策として、スキー・スノーボードに関係する大規模な展示会での販売促進、旅行会社との商品企画の折衝、スキー場の認知度向上を企図した広告宣伝活動の実施などがあります。

HAKUBA VALLEYエリアでは、近年多くの外国人旅行者が訪れ、1週間以上長期間滞在される方が増加する傾向にありますので、海外での展示会に参加して、インバウンドの集客を強化しています。魅力的なスキー場作りとして、顧客層ごとに対応した取組を実施しています。

スキーやスノーボードの上級者に対しては、上級者が楽しめるゲレンデを設営し、ファミリー層には、子供が安全に雪遊び等を楽しめるキッズパークを増設し、スキーやスノーボードを初めて経験される方には、ソリ遊びを中心としたゲレンデを作るなどの取組を行っています。

また、多くのお客様が来場される週末や祝日には、ファミリー層が参加しやすいじゃんけん大会など、来場者層に合わせたゲレンデ企画を行っています。

更に、スキー場では、飲食テナントの充実を図り、顧客満足度の向上を図っています。

グリーンシーズン

グリーンシーズンのスキー場事業では、主にリフト券の販売、料飲の提供、登山用具のレンタル、土産物の物販などから構成されています。

集客を増加させる施策として、旅行会社との商品企画の折衝、施設の認知度向上を企図した広告宣伝活動の実施などがあります。HAKUBA VALLEYエリアでは、日本スキー場開発保有の施設が中部山岳国立公園の一角を構成しており、毎年多くの登山客が訪れています。ゴンドラやロープウェイの終点において、山頂から広がる雄大な景色や自然の植物を楽しんで頂いています。

HAKUBA VALLEY 鹿島槍スポーツヴィレッジでは、宿泊施設を活用して、自然体験学校の合宿、スポーツ関係者の合宿に利用頂いています。魅力的な施設作りとして、来場者のニーズの傾向を踏まえて、自然を活かした施設への投資を積極的に行っています。

竜王マウンテンパークでは、ロープウェイの先にある山頂エリアで山野草園を造成し、川場スキー場では、地形を活かしたサバイバルゲーム場やローラースケートパークを設営しています。

その他、群馬県利根郡川場村にあります道の駅「田園プラザ川場」で、川場村産こしひかり「雪ほたか」を使用したおにぎり販売を行っています。

 業績推移

業績面では、売上高・経常利益・純利益のいずれもここ2年度は伸びています。

営業キャッシュフローは純利益を上回っている年度と下回っている年度があります。

平成26年7月期の自己資本利益率(ROE)は30.0%であり、自己資本比率は66.8%です。

日本スキー場開発の業績推移

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証マザーズ指数は高騰するTOPIX・日経平均と対照的に下降トレンドとなっています。しかし、TOPIX・日経平均は絶好調であり、市場の雰囲気・リスクテイク度は最高潮です。

東証マザーズのチャート(2014年12月18日~2015年3月18日)
(※マネックス証券より)

上場規模

日本スキー場開発のIPOの規模は最大で約23.6億円であり、東証マザーズとしてはやや大き目の中型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公開比率は最大で18%とやや低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は約90%とほとんど売出となっています。

売出人かつ貸株人である日本駐車場開発には、原則として90日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

また、上場前の第三者割当等による割当を受けた者(Shun Hing Electronic Trading Co., Ltd.、株式会社Plan・Do・See、グリーンコア株式会社、氏家太郎、鈴木周平、株式会社ラックランド、Hotel Lotte Co., Ltd.、髙梨光、宇津井高時、向所和也、日本ケーブル株式会社、日本スキー場開発従業員持株会、日本スキー場開発役員持株会、株式会社リオ・コンサルティング、株式会社伊藤園及び川場村)は、継続所有等の確約を行っています(制度ロックアップ)。

株主名保有割合ロックアップ
日本駐車場開発(株)84.30%
Shun Hing Electronic Trading Co., Ltd.2.54%制度
(株)Plan・Do・See2.54%制度
グリーンコア(株)2.54%制度
氏家太郎1.78%制度
鈴木周平1.40%制度
(株)ラックランド0.85%制度
Hotel Lotte Co., Ltd.0.85%制度
髙梨光0.81%制度
宇津井高時0.81%制度

株主優待

日本スキー場開発はスキー場を運営しており、株主優待と親和性が高い業種です。株主優待が期待されます。年間10,000円分程度の株主優待があると株価にはプラス材料です。

ただし、スキー場ということで万人向きではなく活用できる方は少なくなるため、外食企業とは異なり、株主優待で株価が大きく底上げされるのは難しいでしょう。クオカード優待なら◎です。

株主優待があるか否かでPERが10倍違うのはザラであり、上手く株主優待を活用してファイナンスを行うと、成長にモメンタムをつけることもできます。

クリエイト・レストランツ・ホールディングス、コロワイド、RIZAPグループは株主優待を極めて上手く活用してファイナンスして、成長を加速させています。

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まとめ

業種面ではスキー場運営ということで、IPOにおける人気度は高いとは言えません。

約23.6億円という上場規模は東証マザーズとしては小型というわけではありません。IPOでは毛嫌いされがちな売出の多さも懸念材料です。

以上を総合考慮して、初値予想は公開価格近辺です。

主幹事は野村證券です。その他は、大和証券、いちよし証券、SBI証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルスタ、エース証券、八十ニ証券で申し込めます。

カブドットコム証券でも取扱いが期待できます。

SBI証券が幹事に入っているので、着実にSBIチャレンジポイントを貯めましょう。

参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの?IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

<投資スタンス>
中立
(※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階)

※過去1年間のIPO初値予想の履歴

銘柄名発表時BB直前結果
サイバーリンクス強気強気172.9%
日本BS放送中立中立6.6%
エンバイオ・ホールディングス強気強気126.0%
ダイキョーニシカワ中立中立12.4%
日立マクセルやや弱気やや弱気-4.8%
ジャパンディスプレイ中立中立-14.6%
ホットマンやや強気やや強気67.5%
みんなのウェディング強気強気27.1%
ディー・エル・イーやや強気やや強気101.0%
サイバーダイン強気強気130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパンやや強気やや強気290.8%
トレックス・セミコンダクターやや弱気やや弱気-10.4%
丸和運輸機関中立中立-8.8%
ジョイフル本田中立中立-1.9%
フィックスターズ強気強気162.0%
白鳩強気強気46.2%
日本リート投資法人中立中立4.0%
西武ホールディングスやや弱気やや弱気0.0%
東武住販やや強気やや強気12.0%
インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人中立中立5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング中立中立-7.7%
ムゲンエステート中立中立10.0%
フリークアウト強気強気250.0%
ポバール興業中立中立6.6%
OATアグリオ中立中立-6.3%
メドピア強気強気131.3%
レアジョブ強気強気169.7%
VOYAGE GROUP強気強気40.0%
鳥貴族やや強気やや強気120.7%
イグニス強気強気342.1%
日本ビューホテルやや弱気やや弱気-2.3%
ジャパンインベストメントアドバイザーやや強気やや強気126.3%
ロックオン強気強気284.6%
リアルワールド強気強気79.8%
AMBITIONやや強気強気62.0%
ジェネレーションパス強気強気119.2%
リボミック中立やや強気-20.4%
FFRI強気強気176.5%
ホットランド中立中立-1.7%
ヤマシンフィルタ中立中立19.6%
すかいらーく中立中立0.0%
リクルートホールディングス中立中立2.3%
GMOリサーチ強気強気133.3%
セレス強気強気55.4%
オプティム強気強気260.0%
アルファポリス強気強気93.2%
エランやや強気やや強気70.3%
日本ヘルスケア投資法人やや強気やや強気48.1%
SHIFT強気強気361.5%
CRI・ミドルウェア強気強気462.5%
日本PCサービス中立やや強気67.7%
トーセイリート投資法人やや弱気中立11.6%
積水ハウス・リート投資法人やや強気やや強気22.7%
弁護士ドットコム強気強気215.4%
クラウドワークス強気強気73.2%
スノーピークやや強気やや強気134.3%
ビーロット強気強気422.4%
GMO TECH強気強気135.2%
テクノプロ・ホールディングス中立中立-5.0%
アトラやや強気やや強気77.4%
マークラインズ強気強気77.3%
メディカル・データ・ビジョン強気強気135.9%
U-NEXTやや強気中立31.7%
SFPダイニングやや弱気やや弱気-16.5%
今村証券中立中立27.4%
フルッタフルッタ強気やや強気51.5%
竹本容器中立中立2.0%
gumi中立中立0.0%
大冷やや弱気やや弱気-6.7%
アドベンチャー強気強気127.2%
メタウォーターやや弱気やや弱気-6.0%
サイジニア強気強気125.8%
インターワークスやや強気やや強気16.7%
イーレックス中立中立11.2%
データセクション強気強気73.1%
綿半ホールディングスやや弱気やや弱気6.3%
ヨシックス中立中立29.4%
東京ボード工業やや弱気やや弱気-8.0%
カヤック強気強気222.0%
エクストリーム強気強気296.4%
MRT強気強気309.4%
Keeper技研やや強気やや強気49.1%
ケネディクス商業リート投資法人中立やや強気13.3%
ファーストロジック強気強気52.5%
ファーストブラザーズやや弱気やや弱気2.5%
ホクリヨウ中立中立8.9%
ALBERT強気強気115.7%
シリコンスタジオやや強気やや強気102.0%
コラボス強気強気137.6%
エムケイシステム強気強気332.0%
ショーケース・ティービー強気強気
ヘルスケア&メディカル投資法人やや強気やや強気
エスエルディー強気強気
ヒューマンウェブやや強気やや強気
イード強気強気
ファーストコーポレーションやや強気やや強気
RS Technologies中立中立
ハウスドゥやや強気やや強気
Aiming中立中立
モバイルファクトリー強気強気
日本動物高度医療センターやや強気やや強気
プラッツやや強気やや強気
sMedioやや強気やや強気
シンデン・ハイテックスやや強気やや強気
サンバイオ弱気
海帆やや強気
Hameeやや強気

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