新規上場!PR TIMESのIPOの初値予想

更新日: IPO

PR TIMES

PR TIMES(3922)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は3月14日(月) ~3月18日(金)、上場日は3月31日(木)です。

新規上場する市場は東証マザーズで、想定価格は1,210円(1単元12.1万円)です。仮条件は1,220~1,340円と上振れました。

公開価格は仮条件の上限である1,340円となりました。予想PERは30.8倍です。

初値予想は大幅なプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は以下の通りとなっています。

  • 2,300~2,600円(公募価格比+71.6%~+94.0%)
  • 2,000~2,500円(公募価格上限比+49.2%~+86.6%)

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

  • 2,500円
  • 1,700円

PR TIMESは、ニュースリリースワイヤーサービス「PR TIMES」の提供を事業の中核として、企業と生活者をニュースでつなぐプラットフォーム事業を展開しています。

監査法人は東陽監査法人です。本社所在地は東京都港区南青山2-27-25 オリックス南青山ビル3Fです。

PR TIMESの最新株価

PR TIMESとは

PR TIMESの利用企業は、新製品やサービスの発表、イベントやキャンペーンの告知そして業績動向などのニュースを広めるにあたって「PR TIMES」を活用しています。

社会の情報流通構造が変容する中で、高い投資対効果を実現できる仕組みを提供しているとPR TIMESは考えています。

当社グループの提供サービスは、「PR TIMES」、ニュースリリース関連サービス、広告その他サービスに分類されます。

なお、その他サービスでは、「IRORIO」、「techjo」、「isuta」など生活者向けにニュースメディアを複数運営しています。

従業員数は42名、平均年齢は32歳、平均勤続年数は2.0年、平均年間給与は403.0万円です。

ニュースリリース配信

事業の概要

インターネットが登場する以前、テレビ、新聞そして雑誌で報道される情報がニュースでしたが、マスメディアのスペースや尺は限られているために、自社のニュースを生活者に届けられるのはごく一部の大企業や有名企業に限られていました。

しかし今日では、スペースや尺から解放されたウェブメディアが急速に増大し、企業にとって報道されるメディアの選択肢がひとつ加わるだけにとどまらず、これまでメディアと無縁だった多くの企業に対し、ニュースで生活者とつながるという新たな機会を与えることになりました。

メディアのデジタル化や通信インフラの整備などに伴い、情報流通量は急激に増加しています。

検索エンジンそしてソーシャルネットワークサービスなど、生活者の情報接触行動に大きな影響を及ぼすサービスが次々に台頭し、さらにスマートデバイスの普及により生活者の情報接触行動の多様化は加速しています。

このような環境の中、当社は世の中に驚きを与える新製品やイベントが日々発表され、そのニュースが相応に生活者へ伝わり、さらにみんなで共有して楽しまれるプラットフォームを目指しています。

そして、中核サービスである「PR TIMES」において、利用企業がニュースリリースを「PR TIMES」サイトに掲載できるほか、メディアの記者や編集者などへ報道向け素材資料として配信することも可能です。

加えて、「PR TIMES」が業務提携するウェブメディアやニュースアプリへ転載する機能も提供しています。

ニュースペーパー

サービスの概要

クライアントからパブリシティの依頼を受け、顧客商品・サービスに関する情報をニュースリリースとして配信しています。

当サイトに限らず時事通信社、朝日新聞、Google、iza、YOMIURI ONLINE、産経ニュースなど月間1億PV以上の大手メディアと1千万PV以上のサイト15媒体を含む全業界対象メディアや、業界特化メディア、コラムメディアに転載しています。

また、「PR TIMES」のFacebookページやTwitterに全てのリリース情報をカテゴリ別に投稿し、リリース情報を更に拡散しているのも特徴です。利用企業向け主要機能は以下の通りです。

機能内容
「PR TIMES」サイトへの掲載「PR TIMES」サイトは平成28年1月において、月間500万ページビュー超となっています。メディアの記者や編集者などがサイトを閲覧し、報道するための情報源として活用するほか、生活者がニュースとしてサイトを閲覧し、ソーシャルネットワークサービスなどで共有しています。ニュースリリースの情報価値に相応して、生活者へニュースとして直接的に届け、広めることができます。
メディアへの配信ニュースリリースをメディアの記者や編集者などへ報道向け素材資料として配信し、パブリシティの機会を創出いたします。12,000媒体超のメディアリストをデータベース化しており、利用企業は発表する内容に即して、ニュースリリースを配信したいメディアを容易に選択できます。
提携メディアへの転載Googleニュース、時事通信、産経ニュース、東洋経済オンラインなどニュースサイトや、LINE NEWS、Antenna、カメリオなどニュースアプリと提携し、ニュースリリースを転載しています。またニュースリリースの内容や情報価値に相応して、それぞれのサイトやアプリをユーザーへニュースとして届けることができます。

当サービスにかかる収益

当サービスにかかる収益は、主として「PR TIMES」サイトでニュースリリースを配信する利用企業より一定の利用料金を収受しています。

ニュースリリース1件あたり3万円の従量課金プランのほか、ニュースリリースの利用機会が多い企業向けに月額固定の定額制プランがあります。

「PR TIMES」の収益はニュースリリース数に概ね比例し、サービスの利用効果は「PR TIMES」サイトのページビュー数に連動します。

メディア、生活者のアクセスを増大させ、「PR TIMES」サイトのページビューを増加させるために魅力的な利用企業、ニュースリリースを数多く集積することが肝要ですが、加えてニュースリリースのコンテンツ価値の向上や波及効果の拡大につながる施策を実施しています。

会議で話し合うビジネスパーソン

料金プランは下記のとおりです。

  • 1配信プラン:3万円/回
  • 月配信無制限プラン:8万円/月
  • 半年間契約プラン:7.5万円/月
  • 年間契約プラン:7万円/月

オプションプランは下記のとおりです。

  • FAXによるリリース配信:5千円/回
  • リリース原稿作成:3万円/回
  • Webクリッピングレポート:1万円/月

「PR TIMES」の累計利用企業数及びニュースリリース件数、ページビュー数の推移は下表のとおりです。

年度PR TIMES累計
利用企業数(社)
ニュースリリース
件数(件)
ページビュー数
(PV)
2012年2月期第1四半期2,5533,2512,354,370
第2四半期2,8874,3832,440,455
第3四半期3,2034,6822,805,648
第4四半期3,4654,5343,148,602
2013年2月期第1四半期3,7815,5083,773,840
第2四半期4,1186,2903,744,969
第3四半期4,4016,6944,166,941
第4四半期4,6865,8124,475,784
2014年2月期第1四半期5,2696,9725,250,384
第2四半期5,7117,5455,590,014
第3四半期6,2558,4455,820,914
第4四半期6,6697,4245,548,316
2015年2月期第1四半期7,1368,7946,515,069
第2四半期7,6649,1996,883,113
第3四半期8,28011,2038,228,813
第4四半期8,80210,1279,431,039
2016年2月期第1四半期9,54712,12412,434,856
第2四半期10,34013,36115,111,119
第3四半期11,27615,50916,896,899

ニュースリリース関連サービス

ビル

一部の利用企業において、効果向上や業務効率化を図るための付随するニュースリリース関連サービスを提供しています。

「プランニングサービス」では、利用企業が新製品やサービスの発表、イベントやキャンペーンの告知といったニュースを広めるにあたって、より効果的にパブリシティを獲得し、ソーシャルネットワークサービスでより波及させるための施策の立案、及びその実施を提供いたします。

「原稿制作サービス」では、「PR TIMES」で配信するニュースリリースの原稿を制作するサービスが提供されています。

「クリッピングサービス」では、メディアに報道されたパブリシティを収集し、利用企業へ報告するサービスを提供しています。

特に、ウェブメディアに特化した「Webクリッピング」はクローラシステムを自社開発することで、膨大なウェブメディアを巡回し、キーワード検索により、利用企業のパブリシティの収集を自動化しています。

広告その他サービス

パソコンを見る女性

当社及び連結子会社(㈱マッシュメディア)が運営するウェブメディア及びスマートフォンアプリに広告枠を設けています。

主にアドネットワーク事業者(複数の広告主の広告出稿を取りまとめ、参画する多数のウェブメディアに広告を配信する事業者)が提供する仕組みを利用し、広告表示またはクリックに応じて広告収入を得ています。

当サービスにかかる収益は、当社及び当社連結子会社が運営するウェブメディア等のページビュー数(スクリーンビュー数含む)に概ね比例いたします。

当社及び連結子会社が運営するウェブメディア等のページビュー数の推移は下表のとおりです。

年度ページビュー数
2014年2月期第1四半期10,022,614
第2四半期14,255,591
第3四半期17,184,059
第4四半期24,747,901
2015年2月期第1四半期24,051,678
第2四半期25,561,590
第3四半期33,547,539
第4四半期34,148,378
2016年2月期第1四半期40,210,845
第2四半期36,971,196
第3四半期38,821,664

PR TIMESのIPOの諸データ

手取概算額については、設備投資資金として360,000千円、広告宣伝費として100,000千円、借入金返済として100,000千円、運転資金として73,976千円充当する予定です。

  • 顧客基盤を活かしたサービスラインの拡大による収益増加を図るため、新規事業に係るソフトウェア開発等の設備投資資金300,000千円
  • 人員増加によるオフィス機材購入・拡充のための設備投資資金として60,000千円
  • 知名度向上及びブランディングのため、広告宣伝費100,000千円
  • 運転資金として借り入れた短期借入金の全額返済として100,000千円
  • 人件費等の運転資金として73,976千円

PR TIMESの業績推移

業績面では売上高は美しい右肩上がりです。経常利益・純利益は減益の年度もあるものの、大局的には右肩上がりとなっています。

PR TIMESの業績推移

営業キャッシュフローは純利益を大幅に上回っています。一般論としては安心感があります。

連結指標では、前期の自己資本利益率(ROE)は17.2%であり、自己資本比率は70.8%です。配当が行われた年度はありません。

決算年月(連結経営指標等)平成26年2月平成27年2月
売上高(千円)670,754845,623
経常利益(千円)82,20592,144
当期純利益(千円)45,11547,593
包括利益(千円)45,11547,593
純資産額(千円)230,975323,369
総資産額(千円)353,101456,753
1株当たり純資産額(円)102.66125.82
1株当たり当期純利益金額(円)20.5218.55
自己資本比率(%)65.470.8
自己資本利益率(%)22.717.2
営業CF(千円)72,031109,488
投資CF(千円)△74,617△80,131
財務CF(千円)4,20941,780
現金及び現金同等物の期末残高(千円)114,992186,130

提出会社の経営指標等は下表のとおりです。

決算年月平成23年
2月
平成24年
2月
平成25年
2月
平成26年
2月
平成27年
2月
売上高(千円)264,629354,504483,661653,357827,545
経常利益(千円)32,13083,024101,55289,04678,307
当期純利益(千円)17,07049,34553,66650,85431,787
資本金(千円)25,00025,00025,00028,50050,900
発行済株式総数(株)5005005001,12525,700
純資産額(千円)64,208113,553167,219237,870314,457
総資産額(千円)109,311195,182253,086357,844446,530
BPS(円)128,416.08227,106.47334,438.49105.72122.36
1株当たり配当(円)
EPS(円)34,141.4398,690.38107,332.0223.1312.39
自己資本比率(%)58.758.266.166.570.4
自己資本利益率(%)30.655.538.225.111.5
配当性向(%)
従業員数(人)1114192132

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証マザーズ指数は2016年の年明けから大きく崩れましたが、2016年1月21日を底に陽線を連発して底打ちしました。

日銀の追加緩和によるマイナス金利の導入によってモメンタムが出かけましたが、再度大きく下落して2013年のバーナンキショック後の安値に接近していました。

再度反発してムードは好転しており、高値を切り下げている下降トレンドを突破できるか否かの正念場に位置しています。

東証マザーズのチャート(2015年11月27日~2016年2月26日)
(※マネックス証券より)

上場規模

PR TIMESのIPOの規模は最大で約10.5億円であり、東証マザーズとしては中型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は460,000株、売出株式数は300,000株、オーバーアロットメント(OA)は114,000株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約29%とやや低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は40%です。

売出人かつ貸株人である株式会社ベクトル並びに当社株主である山口拓己及び山田健介には、原則として180日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

この他、PR TIMESは、取引所の定める有価証券上場規程施行規則の規定に基づき、上場前の第三者割当等による募集株式等の割当等に関し、割当を受けた者との間に継続所有等の確約を行っています。

株主名保有割合ロックアップ
(株)ベクトル77.90%
GMCM Venture Capital Partners Ⅰ Inc11.33% 
山口拓己7.38%
山田健介1.58%
三島映拓0.25% 
寺澤美砂0.18% 
澤内麻子0.14% 
野田剛0.08% 
村田悠太0.07% 
山村京子0.07% 

まとめ

PR TIMESの事業は、ニュースリリースワイヤーサービス「PR TIMES」の提供や、ウェブメディア及びスマートフォンアプリ事業ということで、IPOにおける人気度は高いです。

約10.5億円という上場規模は東証マザーズとしてはやや小型です。3月はIPOが大集中となりましたが、PR TIMESは現時点では一週間の間隔が空いています。

ただし、アエボラブルアジアとの二社同時上場である点はマイナスポイントです。また、ロックアップがかかっていないベンチャーキャピタルが存在します。

予想PERは30.8倍であり、参考類似会社との比較でも低めとなっています。

コード銘柄名PERPBR
3929ソーシャルワイヤー24.347.57
6058ベクトル46.126.79

需給面では不安は大きくありません。東証マザーズの10億~15億円のやや小型IPOの初値結果は以下のとおりです。

  • バルニバービ:+130.0%
  • ブランジスタ:+43.8%
  • アイビーシー:+251.0%
  • JESCOホールディングス:+5.4%
  • STUDIOUS:+20.0%
  • PCIホールディングス:+169.6%
  • Hamee:+67.2%
  • sMedio:+58.7%
  • ファーストコーポレーション:+25.0%
  • ファーストロジック:+52.5%
  • データセクション:+73.1%
  • サイジニア:+125.8%
  • フルッタフルッタ:+51.5%
  • メディカル・データ・ビジョン:+135.9%
  • セレス:+55.4%
  • オプティム:+260.0%

以上を総合考慮して、初値予想は大幅なプラスリターンです。

主幹事はSBI証券です。その他は、大和証券、SMBC日興証券、いちよし証券、マネックス証券、藍澤證券、エース証券、東洋証券、水戸証券で申し込めます。

証券会社名割当株式数割当比率
SBI証券646,00085.00%
大和証券45,6006.00%
SMBC日興証券38,0005.00%
いちよし証券7,6001.00%
マネックス証券7,6001.00%
藍沢証券3,8000.50%
エース証券3,8000.50%
東洋証券3,8000.50%
水戸証券3,8000.50%

SBI証券が主幹事ということで、資金量がある方はパワー・プレイでの獲得を狙いたいところですね。

また、着実にSBIチャレンジポイントを貯めましょう。

参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの?IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

SBI証券でIPOの引受け部門で活動していたプロにインタビューして、貴重なお話を聞きました。以下にまとめています。

日本の幾多のネット証券の中で、ここ最近では、SBI証券は唯一、IPOで主幹事証券を担ってきた証券会社です。また、幹事証券としての引...

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<投資スタンス>
強気
(※強気・やや強気・中立・弱気の4段階)

過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)発表時BB直前結果
Keeper技研やや強気やや強気49.1%
ケネディクス商業リート投資法人中立やや強気13.3%
ファーストロジック強気強気52.5%
ファーストブラザーズやや弱気やや弱気2.5%
ホクリヨウ中立中立8.9%
ALBERT強気強気115.7%
シリコンスタジオやや強気やや強気102.0%
コラボス強気強気137.6%
エムケイシステム強気強気332.0%
ショーケース・ティービー強気強気193.9%
ヘルスケア&メディカル投資法人やや強気やや強気54.5%
エスエルディー強気強気15.3%
ヒューマンウェブやや強気やや強気11.7%
イード強気強気46.4%
ファーストコーポレーションやや強気やや強気25.0%
RSTechnologies中立中立-23.6%
シンデン・ハイテックスやや強気やや強気12.2%
ハウスドゥやや強気やや強気47.2%
Aiming中立中立12.2%
モバイルファクトリー強気強気99.4%
日本動物高度医療センターやや強気やや強気44.2%
プラッツやや強気やや強気70.2%
sMedioやや強気やや強気58.7%
サンバイオ弱気弱気-14.5%
海帆やや強気やや強気76.5%
Hameeやや強気やや強気67.2%
日本スキー場開発中立中立9.9%
シーアールイー弱気弱気-7.3%
三機サービス中立中立37.1%
レントラックス強気強気53.1%
リンクバルやや強気やや強気27.9%
ジグソー強気強気236.4%
Gunosy中立中立0.0%
デザインワン・ジャパンやや強気やや強気50.9%
テラスカイ強気強気350.0%
ヘリオス中立弱気22.5%
スマートバリュー強気強気344.9%
マーケットエンタープライズ強気強気167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー強気強気246.2%
エコノス弱気中立120.0% 
中村超硬弱気弱気11.8%
メニコンやや強気やや強気73.5%
冨士ダイス弱気弱気50.9%
ファンデリー強気強気102.1%
ナガオカ中立中立40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人中立中立 -2.9%
富士山マガジンサービス強気強気126.4%
クレステックやや強気やや強気82.4%
平山やや強気やや強気29.5%
アイリッジ強気強気429.2%
デクセリアルズ弱気弱気-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人やや強気やや強気-10.5%
イトクロ中立中立4.1%
PCIホールディングスやや強気やや強気169.6% 
エスケーホーム中立やや強気13.8%
パルマ強気強気70.5%
メタップス中立中立-7.9%
ラクト・ジャパン中立中立0.0%
土木管理総合試験所中立中立-2.4%
アクアライン強気強気21.7% 
ベステラやや強気やや強気25.0%
STUDIOUSやや強気やや強気20.0%
JESCOホールディングス中立中立5.4%
ピクスタ強気強気34.8%
アイビーシー強気強気251.0%
ブランジスタやや強気強気43.8%
AppBankやや強気強気45.8%
グリーンペプタイド弱気弱気-8.0%
GMOメディアやや強気やや強気101.1%
パートナーエージェントやや強気強気217.5%
バルニバービやや強気やや強気130.0%
日本郵政中立中立16.5%
ゆうちょ銀行中立中立15.9%
かんぽ生命保険中立中立33.1%
ロゼッタ強気強気433.1%
あんしん保証強気強気292.5%
ベルシステム24HD弱気弱気-5.0%
ネオジャパン強気強気401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人中立中立-1.8%
インベスターズクラウドやや強気やや強気93.3%
鎌倉新書やや強気強気 180.6%
ラクス強気強気228.7%
ランドコンピュータやや強気やや強気103.4%
ダブルスタンダード強気強気128.8%
オープンドアやや強気やや強気23.3%
ミズホメディーやや強気やや強気156.5%
ツバキ・ナカシマ弱気弱気4.5%
アートグリーン中立中立46.2%
フリューやや強気弱気0.6%
ビジョン中立中立 10.7%
アークン強気強気262.1%
マイネット強気やや強気19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス強気強気139.1%
ソーシャルワイヤー強気強気56.9%
ケイアイスター不動産弱気弱気6.8%
プロパティエージェントやや強気やや強気115.0%
一蔵中立弱気2.1%
銘柄名(2014年)発表時BB直前結果
ヒューリックリート投資法人中立中立13.0%
アキュセラインクやや強気中立27.8%
サイバーリンクス強気強気172.9%
日本BS放送中立中立6.6%
エンバイオ・ホールディングス強気強気126.0%
ダイキョーニシカワ中立中立12.4%
日立マクセルやや弱気やや弱気-4.8%
ジャパンディスプレイ中立中立-14.6%
ホットマンやや強気やや強気67.5%
みんなのウェディング強気強気27.1%
ディー・エル・イーやや強気やや強気101.0%
サイバーダイン強気強気130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパンやや強気やや強気290.8%
トレックス・セミコンダクターやや弱気やや弱気-10.4%
丸和運輸機関中立中立-8.8%
ジョイフル本田中立中立-1.9%
フィックスターズ強気強気162.0%
白鳩強気強気46.2%
日本リート投資法人中立中立4.0%
西武ホールディングスやや弱気やや弱気0.0%
東武住販やや強気やや強気12.0%
インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人中立中立5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング中立中立-7.7%
ムゲンエステート中立中立10.0%
フリークアウト強気強気250.0%
ポバール興業中立中立6.6%
OATアグリオ中立中立-6.3%
メドピア強気強気131.3%
レアジョブ強気強気169.7%
VOYAGEGROUP強気強気40.0%
鳥貴族やや強気やや強気120.7%
イグニス強気強気342.1%
日本ビューホテルやや弱気やや弱気-2.3%
ジャパンインベストメントアドバイザーやや強気やや強気126.3%
ロックオン強気強気284.6%
リアルワールド強気強気79.8%
AMBITIONやや強気強気62.0%
ジェネレーションパス強気強気119.2%
リボミック中立やや強気-20.4%
FFRI強気強気176.5%
ホットランド中立中立-1.7%
ヤマシンフィルタ中立中立19.6%
すかいらーく中立中立0.0%
リクルートホールディングス中立中立2.3%
GMOリサーチ強気強気133.3%
セレス強気強気55.4%
オプティム強気強気260.0%
アルファポリス強気強気93.2%
エランやや強気やや強気70.3%
日本ヘルスケア投資法人やや強気やや強気48.1%
SHIFT強気強気361.5%
CRI・ミドルウェア強気強気462.5%
日本PCサービス中立やや強気67.7%
トーセイリート投資法人やや弱気中立11.6%
積水ハウス・リート投資法人やや強気やや強気22.7%
弁護士ドットコム強気強気215.4%
クラウドワークス強気強気73.2%
スノーピークやや強気やや強気134.3%
ビーロット強気強気422.4%
GMOTECH強気強気135.2%
テクノプロ・ホールディングス中立中立-5.0%
アトラやや強気やや強気77.4%
マークラインズ強気強気77.3%
メディカル・データ・ビジョン強気強気135.9%
U-NEXTやや強気中立31.7%
SFPダイニングやや弱気やや弱気-16.5%
今村証券中立中立27.4%
フルッタフルッタ強気やや強気51.5%
竹本容器中立中立2.0%
gumi中立中立0.0%
大冷やや弱気やや弱気-6.7%
アドベンチャー強気強気127.2%
メタウォーターやや弱気やや弱気-6.0%
サイジニア強気強気125.8%
インターワークスやや強気やや強気16.7%
イーレックス中立中立11.2%
データセクション強気強気73.1%
綿半ホールディングスやや弱気やや弱気6.3%
ヨシックス中立中立29.4%
東京ボード工業やや弱気やや弱気-8.0%
カヤック強気強気222.0%
エクストリーム強気強気296.4%
MRT強気強気309.4%
  • この記事を書いた人

まつのすけ

14年に渡ってクレカ・電子マネー等のキャッシュレス決済を探求。日本のキャッシュレス化に貢献することが目標です。55枚のクレジットカードを保有し、支払年会費の総額は113万円。実生活において徹底的に活用した経験を活かして、記事を執筆しております。

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