新規上場！SYSホールディングスのIPOの初値予想

SYSホールディングス(3988)のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は2016年6月14日(水)～6月20日(火)、上場日は6月30日(金)です。

新規上場する市場は東証JASDAQスタンダードで、想定価格は2,560円(1単元25.6万円)です。仮条件は2,360円～2,560円と下振れました。

公開価格は仮条件の上限である2,560円となりました予想PERは17.1倍、予想PBRは2.17倍(BPS 1,181.68)、予想配当利回りは0.78％です。

初値予想は大幅なプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は以下の通りです。

• 4,500〜5,100円（仮条件の上限比+75.8%～+107.0%）
• 4,000〜5,000円（仮条件の上限比+56.3%～+95.3%）

初値予想会社の直前初値予想は以下の通りとなっています。

• 4,500円（公開価格比+75.8%）
• 4,000円（公開価格比+95.3%）

SYSホールディングスは「私達は、グローバルな情報技術で、情報社会に沢山の笑顔を創ります」というグループミッションのもと、システムの開発及びソリューション・サービスの提供を中核とする総合情報サービス事業を展開しています。

監査法人は有限責任監査法人トーマツです。本社所在地は愛知県名古屋市東区代官町35番16号 第一富士ビル2Fです。

SYSホールディングスとは

SYSホールディングスはIT人材の創出・以下のサービスを単一のグループ企業内で一貫して提供する「総合情報サービス」を事業領域としています。

• 育成から顧客の企業価値を向上させるソフトウェア投資のサイクルを支える提案・コンサルティング
• 情報インフラ構築・情報システムの開発
• 保守・運用、製品販売等

社会生活や企業の競争力維持に不可欠な存在となり、新しい技術とサービスにより社会に新たな体験をもたらしてきた情報技術を通じて健全な社会の発展に貢献するという壮大な目標を掲げています。

企業や官公庁の大規模なソフトウェア投資では、単独の企業が開発、保守等を行うことは少なく、SYSホールディングスでもエンドユーザーに直接サービスを提供するものと、ユーザー系情報子会社、大手ＳＩｅｒ、販売代理店等を通じてサービスを提供するものがあります。

また、技術領域としては、ビジネス・システム、エンベデット・システム、ITインフラ構築(サーバーチューニング、データベース・チューニング、サーバー仮想化、セキュリティ)、クラウド、ビッグデータ処理・解析、AR(拡張現実)、VR(バーチャルリアリティ)等でのソリューション提供実績があります。

持株会社の従業員数は19名、平均年齢は33.0歳、平均勤続年数は7.5年、平均年間給与は379.8万円です。連結での従業員数は555名です。

SYSホールディングスは総合情報サービス事業の単一セグメントですが、「グローバル製造業ソリューション」、「社会情報インフラ・ソリューション」、「モバイル・ソリューション」以下の３つのソリューションに区分されます。

グローバル製造業ソリューション

製造業においては、製品や部品へのソフトウェアの組込みによる機能の追加や性能向上による差別化と生産管理、品質管理、調達管理、物流管理等の効率化のために情報技術が活用されており、安定してソフトウェア投資が行われています。

SYSホールディングスでは、海外市場を販路として成長を遂げている製造業企業をターゲットとしており、主に、自動車、重工業、工作機械、鉄鋼、搬送機等の関連企業を主要顧客として総合情報サービスを提供しています。

自動車関連顧客については、燃費・環境保全への対応のため、需要が高まっている車載ＥＣＵ(電子制御ユニット)関連の開発や検証等を行っています。

また、SYSホールディングスが中国や東南アジア等で日系企業や現地企業等と取引を行う中で得たノウハウや海外重要提携先(上海裕日軟件有限公司及び西安裕日軟件有限公司)を活かした提案を行っています。

連結子会社のPT.SYS INDONESIAでは、オートマチック・トランスミッションの検証業務を行っています。

社会情報インフラ・ソリューション

電力、金融等の社会を支えるインフラによるサービスや近年発展したインターネットやデーターセンター等の情報インフラを利用したサービスをSYSホールディングスでは「社会情報インフラ」と呼んでいます。

それらのサービスを提供する企業は、情報技術を提供するサービスの基盤としていることから、競争力維持のために継続的にソフトウェア投資が行われています。

SYSホールディングスでは、電力・ガス等のエネルギー、生命保険・クレジットカード、リース・証券等の金融、印刷帳票、鉄道、不動産関連の企業や官公庁・自治体等を主要顧客として、基幹システムの開発やITインフラの構築、運用等の総合情報サービスの提供を行っています。

ビッグデータ処理・解析等のサービスもこのソリューションで提供しています。

中国や東南アジア等で日系企業や現地企業等と取引を行う中で得たノウハウや、海外重要提携先(上海裕日軟件有限公司及び西安裕日軟件有限公司)を活かした、海外への定量発注によるコストダウン提案等も行っています。

モバイル・ソリューション

スマートフォンやモバイル端末の普及により、モバイル・アプリケーションでのサービスは、個人の生活に不可欠な存在となっています。

SYSホールディングスでは、今後の成長が期待される法人向けのモバイル・アプリケーション等によるサービスを提供しており、流通グループ、訪問介護、鉄道、医療、ロードサービス等の業種をエンドユーザーにしています。

連結子会社のエス・ケイでは、「価値ある便利をもっと身近に。成功へと導く、新しいビジネスソリューション。」をコーポレート・ステートメントとして、下記の製品を通信キャリア等の販売代理店やSYSホールディングスを通じて、販売しています。

FieldPlusは、専用の管理画面で登録された報告シートへの入力や撮影写真、勤怠情報をスマートデバイスから送信できる、ユーザーカスタマイズ型業務報告システムです。

スマートデバイスから入力・送信した内容は専用の管理画面でリアルタイムに一元的に管理できるため、外勤スタッフと、内勤スタッフのスマートな情報連携を実現します。

訪問介護業界向けのカスタマイズも行っており訪問介護員と内勤スタッフとの情報連携に活用されています。

iContact+ Officeは、企業・グループ内で同じ電話帳データを共有できるマルチデバイス対応のクラウド型のWeb電話帳共有サービスで、個人のモバイル端末に個人情報を保存しないため、セキュリティ対策を行うことができます。

マップＰ＋Powerd by NAVITIMEは、従業員が持つモバイル端末の現在地や作業ステータスがわかる企業向けGPS位置情報管理システムです。

管理画面からモバイル端末の通知した位置情報を地図上にマッピングしたり、作業ステータスやコメントの確認ができます。

通知用のアプリケーションは他の操作中でもバックグラウンドで位置情報の通知ができるため、報告ユーザーのメイン業務を妨げない位置情報の報告・収集が可能です。

Quick Safetyは、専用の管理画面で登録した複数のユーザーに対して、メール・SMS(ショート・メッセージ・サービス)を一斉配信できるサービスです。

通常の配信はもちろんのこと、地震情報の自動配信機能やデータ集計機能、配信到達チェックなど多くのサポート機能を実装しています。

BCP(事業継続計画)の緊急連絡手段から日常の連絡ツールまで幅広い用途で活用できます。

IT人材創出

社会に不可欠になったソフトウェア投資、保守・運用の需要に対して、わが国における少子高齢化等によりIT人材は慢性的に不足しています。

企業が必要な時期に必要なソフトウェア投資を行う需要に応えて継続的に発展するために、SYSホールディングスでは、IT人材創出を事業の基幹部分ととらえています。

業界未経験者からのIT人材の創出

SYSホールディングスでは、IT業界未経験者の採用に力を入れており、連結子会社であるエスワイシステムでは、技術職については未経験採用のみを行っています。

小学校、中学校及び高校の職場体験や、大学、専門学校からのインターンシップにより毎年多数の学生を受け入れています。

インターンシップを通じてできた学校と学生との関係から、就活ナビサイトに頼ることのない新卒採用を行っています。

未経験採用・教育については、平成17年６月以降、自治体よりの職業訓練の受託(エスワイ・ITカレッジ等)により未経験者から多くのIT人材を創出しています。

その訓練生や社会人インターンシップ等でSYSホールディングスに関心を持った人材や職業訓練後の就職先でSYSホールディングスを希望した人材の中からSYSホールディングスの事業の源泉となるIT人材を、正社員を前提として採用しています。

また、SYSホールディングスの長年の採用ノウハウにより、SYSホールディングスで活躍する可能性が高い未経験者を採用しています。

また、未経験採用であることから、社員研修には非常に力を入れています。業界で最高位の研修を目指し、OFF JTとOJTを組み合わせた階層別研修を行っています。

さらに、同じく未経験から成長したIT人材である先輩従業員がSYSホールディングスのカリキュラムによる教育と業務登用後のフォローを行っています。

SYSホールディングスでは、上記の方法により、人材難といわれる情報サービス産業において、多くの未経験者採用を行い、早期に実践登用出来る教育で投資コストを早期に回収しています。

また、情報サービス業は、事業の構造上、IT人材ごとに作業現場が異なることが多いことから、未経験者のサポートと従業員満足度の向上を行い、退職によるIT人材の流出を防止しています。

具体的には、SYSホールディングスの企業文化である従業員主導で運営する月１回の全体会議や、委員会活動、勉強会、部活・同好会活動、社員旅行等の活動や、SYSホールディングスのノウハウを活かして構築した360度の評価システムを展開しています。

女性IT人材の創出

SYSホールディングスでは、女性採用にも積極的に取り組んでいます。女性採用比率40％を目標とし、産休・育休後に職場復帰を行いやすい環境作りに努めてまいりました。

• 従業員が子供との時間を大切にできるようにするため、小学校入学始期に達するまでの子を養育する従業員を対象とした短時間勤務制度
• 中学校入学始期に達するまでの子を養育する従業員を対象とした「子の看護休暇制度」
• 子の学校行事に参加するための「ファミリーサポート休暇」制度

また、SYSホールディングスは、平成27年３月にSYSホールディングスとして愛知県「女性の活躍促進宣言」に登録し、連結子会社であるエスワイシステムでは、平成27年１月に「名古屋市女性の活躍推進企業」に認定・表彰されています。

また、平成27年５月に大阪府「男女いきいき・元気宣言」事業者登録、平成28年７月に「愛知県ファミリー・フレンドリー企業」登録、平成28年８月に「あいち女性輝きカンパニー」認証を受ける等、女性が活躍し働きやすい環境作りに努め、女性のIT人材の創出を行っています。

海外からのIT人材の創出

SYSホールディングスは、平成10年３月の中国人技術者受入以来、海外現地での事業活動や国内連結子会社へのIT人材の受け入れを通じて、海外のIT人材を活用してまいりました。

海外現地採用も行っており、日本語が話せない人材や、日本語は話せるもののIT業界が未経験の人材をターゲットとして採用活動を行っています。

中国、韓国、インドネシア、バングラデシュ、ネパール等で多数の採用実績があり、その全てを従業員として就労ビザで受け入れています。

長年の海外IT人材受け入れのノウハウを活かした教育モデルにより、中国では、現地で日本語、IT技術、日本の商習慣を学ぶ研修を行った後、日本で研修を受けながらOJTでIT技術と日本語を学ぶモデルを採用しています。

バングラデシュ現地採用では、就業しながら学べる日本語学校を開設しその中から日本での勤務を希望する成績優秀者を国内連結子会社で採用しています。

これらの手法により、グローバル化と多様な価値観に対応し、日本と海外の両方で活躍できるIT人材を創出しています。

また、留学生等の日本で既に在住している外国人については、日本人と同様の選考基準で採用していることから、日本人と同様の待遇で採用・評価を行っています。

チームサポート・モデル

SYSホールディングスでは、IT人材のチームによるソフトウェア投資の工程やサービスの請負の提案をしています。

IT人材の派遣のみを希望される企業においても、同一顧客内(別部署・別作業場所含む)で派遣されているSYSホールディングスのIT人材間で相互に情報を共有し、教育・フォローしあうことで、従来の技術者派遣より付加価値の高いサービスを提供しています。

また、大手企業での経験が豊富なPMO担当による顧客現場の巡回や、管理職、営業、役員との情報の共有により、トラブルの事前防止や顧客の現状に即した提案を行っています。

双方向持ち帰りモデル

企業のソフトウェア投資を担う情報システム部門は、派遣でIT人材を受け入れることで、ソフトウェア投資のための体制を拡充させることが出来ます。

しかし、派遣で受け入れたIT人材の指揮命令は、情報システム部門が直接行わなければならないため、管理負担が重くなるデメリットがあります。

このため、企業の情報システム部門は、競争力強化のためのコアな新規開発に集中したり、情報システム部門だけで管理しきれない大規模なソフトウェア投資を行うために、ソフトウェア投資の工程やサービスを請負契約による発注で行う場合があります。

SYSホールディングスでは、顧客と初めて取引を開始する際、SYSホールディングスのIT人材が派遣で顧客の現場に赴き、顧客の指示を受けながら顧客業界特有の商習慣やシステム投資・開発等に対する考え方を学びます。

その後、SYSホールディングスのIT人材をさらに顧客現場に受け入れ、教育しながらチームとしての体制を整えます。チームとしての体制が出来たら、工程や作業単位で請負の発注を受けます。

その後、体制の一部がSYSホールディングス事業所へ請負案件を持ち帰り作業を行います。

最後に、SYSホールディングス事業所内で開発を行ったIT技術者が顧客現場で持ち帰ったシステム案件の導入を行い、運用・サポートを担当します。

このサイクルを行い、顧客現場とSYSホールディングス事業所の両方に請負の体制を持つことで、顧客情報システム担当者は柔軟な発注が出来るようになり、企業の競争力強化のためのコアな新規開発に集中することが出来ます。

定量発注モデル

企業のソフトウェア投資を担う情報システム部門は、企業の競争力維持のための新規情報システム開発投資に自社の人員を配置したいニーズがあり、既存情報システムの改良や運用・保守は慢性的に人手が不足しているといわれています。

SYSホールディングスでは、企業の情報システム部門の代わりに既存情報システムの改良や運用・保守を顧客予算に応じて毎月定量的に発注頂くモデルを、海外発注によるコスト削減も含めて提案し、採用されています。

SYSホールディングスのIPOの諸データ

新規発行による手取金の使途については、設備資金、連結子会社である株式会社エスワイシステム及び株式会社エス・ケイへの投融資資金に充当する予定です。具体的には以下のとおりです。

• 事業効率の向上のための社内システム投資(基幹システムのリプレイス等)
• 東京事業所の増床または移転による敷金や造作・内装工事等の費用
• 運転資金として、事業拡大のための広告宣伝費
• 海外を含む優秀な人材の採用活動費及び成功報酬型の採用費用
• 海外からの人材受入に係る社員寮の敷金や造作・内装工事等の費用
• 外部研修等の研修拡充のための費用
• 自社製品の開発資金
• 借入金の返済

SYSホールディングスの業績推移

業績面では売上高は右肩上がりとなっています。経常利益・純利益は減益の年度もあり、ボックスでの推移となっていますが、大局的には右肩上がりの傾向となっています。

営業キャッシュフローは純利益を上回っている年度と下回っている年度があります。

前期の自己資本利益率(ROE)は18.7%であり、自己資本比率は44.8％です。主要な 連結経営指標等の推移は下表のとおりです。

回次		第２期	第３期
決算年月		平成27年７月	平成28年７月
売上高	(千円)	3,704,817	3,755,019
経常利益	(千円)	62,098	173,895
親会社株主に帰属する当期純利益	(千円)	37,373	144,263
包括利益	(千円)	35,433	151,377
純資産額	(千円)	707,841	854,607
総資産額	(千円)	1,977,583	1,893,851
１株当たり純資産額	(円)	670.71	814.65
１株当たり当期純利益金額	(円)	35.9	138.58
自己資本比率	(％)	35.3	44.8
自己資本利益率	(％)	5.5	18.7
株価収益率	(倍)	―	―
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	125,770	18,478
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	3,556	△32,437
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△119,877	△111,562
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	1,155,292	1,023,632
従業員数	(人)	604	617

提出会社の経営指標等は下表のとおりです。

回次		第１期	第２期	第３期
決算年月		平成26年７月	平成27年７月	平成28年７月
営業収入	(千円)	232,348	243,909	360,916
経常利益	(千円)	86,310	43,842	189,881
当期純利益	(千円)	20,044	△43,356	154,513
資本金	(千円)	70,500	70,500	70,500
発行済株式総数	(株)	5,205	5,205	5,205
純資産額	(千円)	802,596	757,678	910,631
総資産額	(千円)	1,361,894	1,364,052	1,393,399
BPS	(円)	154,197.22	727.84	874.77
１株配当	(円)	300	300	300
EPS	(円)	3,851.06	△41.65	148.43
自己資本比率	(％)	58.9	55.5	65.4
自己資本利益率	(％)	2.5	―	18.5
株価収益率	(倍)	―	―	―
配当性向	(％)	7.8	―	1
従業員数	(人)	17	22	19

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

日経JASDAQは2016年11月に米国大統領選挙のイベントで急落しましたが、急反発となって切り替えして右肩上がりの上昇を続けていました。

2017年4月には急落しましたが、急速に切り替えして3月の高値を更新しました。

2006年来高値を目指して爆進中となっています。IPOにおいては追い風の状況です。

(※マネックス証券より)

上場規模

SYSホールディングスのIPOの規模は最大で約8.8億円であり、JASDAQスタンダードとしても小型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公募株式数は200,000株、売出株式数は100,000株、オーバーアロットメント(OA)は45,000株です。

公開比率(オファリングレシオ)は最大で約28％と低めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は33％です。

貸株人である鈴木裕紀及び売出人である二宮由美並びに株主である安田鉄也、一柳泰行、後藤大祐、伊藤政光及び山下真樹雄には、原則として180日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。

株主名	保有割合	ロックアップ
鈴木裕紀	61.76%	○
安田鉄也	17.29%	○
二宮由美	9.70%	○
ＳＹＳＨＤグループ従業員持株会	7.08%
(株)三井住友銀行	0.96%
(株)百五銀行	0.96%
瀬戸信用金庫	0.96%
一柳泰行	0.40%	○
後藤大祐	0.28%	○
伊藤政光	0.28%	○

初値予想

SYSホールディングスの事業はシステムの開発及びソリューション・サービスの提供を中核とする総合情報サービス事業ということで、IPOにおける人気度が高めです。

クラウド、ビッグデータ処理・解析、AR、VRといったIPOでは人気化しやすいキラーワードも事業に包含しています。

予想PERは17.1倍、予想PBRは2.17倍、予想配当利回りは0.78％であり、類似企業と比較すると割安感があります。

コード	銘柄名	PER	PBR	配当利回り
2349	エヌアイデイ	13.20	1.32	1.47%
2359	コア	26.62	2.59	1.27%
3918	ＰＣＩホールディングス	21.63	2.98	1.93%
4709	インフォメーションディベロ	16.28	1.98	2.79%
4769	インフォメーションクリエ	22.53	1.07	2.86%
9691	両毛システムズ	7.95	0.49	1.76%
9692	シーイーシー	15.34	1.43	2.00%
9709	ＮＣＳ＆Ａ	26.13	0.73	2.55%

約8.8億円という上場規模はJASDAQスタンダードとしてもかなりの小型です。上位株主にVCはなく、万遍なくロックアップがかかっています。

需給面では不安要素はありません。JASDAQスタンダードの5億～10億円の小型IPOの初値結果は以下のとおりです。

• No.1：+120.4%
• 安江工務店：+4.0%
• 日本モーゲージサービス：+39.8%
• ノムラシステムコーポレーション：+51.0%
• デュアルタップ：+127.0%
• 富士ソフトサービスビューロ：+13.5%
• プロパティエージェント：+115.0%
• ナガオカ：+40.6%
• デジタル・インフォメーション・テクノロジー：+246.2%
• スマートバリュー：+344.9%
• 三機サービス：+37.1%
• エムケイシステム：+332.0%
• 今村証券：+27.4%
• マークラインズ：+77.3%
• 東武住販：+12.0%
• 白鳩：+46.2%
• サイバーリンクス：+172.9%

以上を総合考慮して、初値予想は大幅なプラスリターンです。

主幹事は東海東京証券です。その他は、野村證券、SMBC日興証券、安藤証券、エース証券、SBI証券で申し込めます。

証券会社名	割当株式数	割当比率
東海東京証券	258,000	86.00%
野村証券	27,000	9.00%
ＳＭＢＣ日興証券	6,000	2.00%
安藤証券	3,000	1.00%
エース証券	3,000	1.00%
ＳＢＩ証券	3,000	1.00%

SYSホールディングスのIPOの当選のコツについては、以下で徹底解説しています。

SMBC日興証券のネット口座は小口個人投資家でもIPOが当選することがあります。口座開設をおすすめします。

今回は幹事団に入っていませんが、SBI証券が幹事の際には、着実にSBIチャレンジポイントを貯めましょう。

参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの？IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

SBI証券でIPOの引受け部門で活動していたプロにインタビューして、貴重なお話を聞きました。以下にまとめています。

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＜投資スタンス＞
やや強気
(※強気・やや強気・中立・弱気の4段階)

※過去のIPO初値予想の履歴

銘柄名(2015年)	発表時	BB直前	結果
Keeper技研	やや強気	やや強気	49.1%
ケネディクス商業リート投資法人	中立	やや強気	13.3%
ファーストロジック	強気	強気	52.5%
ファーストブラザーズ	やや弱気	やや弱気	2.5%
ホクリヨウ	中立	中立	8.9%
ALBERT	強気	強気	115.7%
シリコンスタジオ	やや強気	やや強気	102.0%
コラボス	強気	強気	137.6%
エムケイシステム	強気	強気	332.0%
ショーケース・ティービー	強気	強気	193.9%
ヘルスケア＆メディカル投資法人	やや強気	やや強気	54.5%
エスエルディー	強気	強気	15.3%
ヒューマンウェブ	やや強気	やや強気	11.7%
イード	強気	強気	46.4%
ファーストコーポレーション	やや強気	やや強気	25.0%
RSTechnologies	中立	中立	-23.6%
シンデン・ハイテックス	やや強気	やや強気	12.2%
ハウスドゥ	やや強気	やや強気	47.2%
Aiming	中立	中立	12.2%
モバイルファクトリー	強気	強気	99.4%
日本動物高度医療センター	やや強気	やや強気	44.2%
プラッツ	やや強気	やや強気	70.2%
sMedio	やや強気	やや強気	58.7%
サンバイオ	弱気	弱気	-14.5%
海帆	やや強気	やや強気	76.5%
Hamee	やや強気	やや強気	67.2%
日本スキー場開発	中立	中立	9.9%
シーアールイー	弱気	弱気	-7.3%
三機サービス	中立	中立	37.1%
レントラックス	強気	強気	53.1%
リンクバル	やや強気	やや強気	27.9%
ジグソー	強気	強気	236.4%
Gunosy	中立	中立	0.0%
デザインワン・ジャパン	やや強気	やや強気	50.9%
テラスカイ	強気	強気	350.0%
ヘリオス	中立	弱気	22.5%
スマートバリュー	強気	強気	344.9%
マーケットエンタープライズ	強気	強気	167.0%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー	強気	強気	246.2%
エコノス	弱気	中立	120.0%
中村超硬	弱気	弱気	11.8%
メニコン	やや強気	やや強気	73.5%
冨士ダイス	弱気	弱気	50.9%
ファンデリー	強気	強気	102.1%
ナガオカ	中立	中立	40.6%
サムティ・レジデンシャル投資法人	中立	中立	-2.9%
富士山マガジンサービス	強気	強気	126.4%
クレステック	やや強気	やや強気	82.4%
平山	やや強気	やや強気	29.5%
アイリッジ	強気	強気	429.2%
デクセリアルズ	弱気	弱気	-3.1%
ジャパン・シニアリビング投資法人	やや強気	やや強気	-10.5%
イトクロ	中立	中立	4.1%
PCIホールディングス	やや強気	やや強気	169.6%
エスケーホーム	中立	やや強気	13.8%
パルマ	強気	強気	70.5%
メタップス	中立	中立	-7.9%
ラクト・ジャパン	中立	中立	0.0%
土木管理総合試験所	中立	中立	-2.4%
アクアライン	強気	強気	21.7%
ベステラ	やや強気	やや強気	25.0%
STUDIOUS	やや強気	やや強気	20.0%
JESCOホールディングス	中立	中立	5.4%
ピクスタ	強気	強気	34.8%
アイビーシー	強気	強気	251.0%
ブランジスタ	やや強気	強気	43.8%
AppBank	やや強気	強気	45.8%
グリーンペプタイド	弱気	弱気	-8.0%
GMOメディア	やや強気	やや強気	101.1%
パートナーエージェント	やや強気	強気	217.5%
バルニバービ	やや強気	やや強気	130.0%
日本郵政	中立	中立	16.5%
ゆうちょ銀行	中立	中立	15.9%
かんぽ生命保険	中立	中立	33.1%
ロゼッタ	強気	強気	433.1%
あんしん保証	強気	強気	292.5%
ベルシステム24HD	弱気	弱気	-5.0%
ネオジャパン	強気	強気	401.7%
いちごホテルリート投資法人投資法人	中立	中立	-1.8%
インベスターズクラウド	やや強気	やや強気	93.3%
鎌倉新書	やや強気	強気	180.6%
ラクス	強気	強気	228.7%
ランドコンピュータ	やや強気	やや強気	103.4%
ダブルスタンダード	強気	強気	128.8%
オープンドア	やや強気	やや強気	23.3%
ミズホメディー	やや強気	やや強気	156.5%
ツバキ・ナカシマ	弱気	弱気	4.5%
アートグリーン	中立	中立	46.2%
フリュー	やや強気	弱気	0.6%
ビジョン	中立	中立	10.7%
アークン	強気	強気	262.1%
マイネット	強気	やや強気	19.3%
ソネット・メディア・ネットワークス	強気	強気	139.1%
ソーシャルワイヤー	強気	強気	56.9%
ケイアイスター不動産	弱気	弱気	6.8%
プロパティエージェント	やや強気	やや強気	115.0%
一蔵	中立	弱気	2.1%

銘柄名(2014年)	発表時	BB直前	結果
ヒューリックリート投資法人	中立	中立	13.0%
アキュセラインク	やや強気	中立	27.8%
サイバーリンクス	強気	強気	172.9%
日本ＢＳ放送	中立	中立	6.6%
エンバイオ・ホールディングス	強気	強気	126.0%
ダイキョーニシカワ	中立	中立	12.4%
日立マクセル	やや弱気	やや弱気	-4.8%
ジャパンディスプレイ	中立	中立	-14.6%
ホットマン	やや強気	やや強気	67.5%
みんなのウェディング	強気	強気	27.1%
ディー・エル・イー	やや強気	やや強気	101.0%
サイバーダイン	強気	強気	130.0%
エスクロー・エージェント・ジャパン	やや強気	やや強気	290.8%
トレックス・セミコンダクター	やや弱気	やや弱気	-10.4%
丸和運輸機関	中立	中立	-8.8%
ジョイフル本田	中立	中立	-1.9%
フィックスターズ	強気	強気	162.0%
白鳩	強気	強気	46.2%
日本リート投資法人	中立	中立	4.0%
西武ホールディングス	やや弱気	やや弱気	0.0%
東武住販	やや強気	やや強気	12.0%
インベスコ･オフィス･ジェイリート投資法人	中立	中立	5.7%
ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング	中立	中立	-7.7%
ムゲンエステート	中立	中立	10.0%
フリークアウト	強気	強気	250.0%
ポバール興業	中立	中立	6.6%
OATアグリオ	中立	中立	-6.3%
メドピア	強気	強気	131.3%
レアジョブ	強気	強気	169.7%
VOYAGEGROUP	強気	強気	40.0%
鳥貴族	やや強気	やや強気	120.7%
イグニス	強気	強気	342.1%
日本ビューホテル	やや弱気	やや弱気	-1.3%
ジャパンインベストメントアドバイザー	やや強気	やや強気	126.3%
ロックオン	強気	強気	284.6%
リアルワールド	強気	強気	79.8%
AMBITION	やや強気	強気	62.0%
ジェネレーションパス	強気	強気	119.2%
リボミック	中立	やや強気	-20.4%
FFRI	強気	強気	176.5%
ホットランド	中立	中立	-1.7%
ヤマシンフィルタ	中立	中立	19.6%
すかいらーく	中立	中立	0.0%
リクルートホールディングス	中立	中立	1.3%
GMOリサーチ	強気	強気	133.3%
セレス	強気	強気	55.4%
オプティム	強気	強気	260.0%
アルファポリス	強気	強気	93.2%
エラン	やや強気	やや強気	70.3%
日本ヘルスケア投資法人	やや強気	やや強気	48.1%
SHIFT	強気	強気	361.5%
ＣＲＩ・ミドルウェア	強気	強気	462.5%
日本PCサービス	中立	やや強気	67.7%
トーセイリート投資法人	やや弱気	中立	11.6%
積水ハウス・リート投資法人	やや強気	やや強気	22.7%
弁護士ドットコム	強気	強気	215.4%
クラウドワークス	強気	強気	73.2%
スノーピーク	やや強気	やや強気	134.3%
ビーロット	強気	強気	422.4%
GMOTECH	強気	強気	135.2%
テクノプロ・ホールディングス	中立	中立	-5.0%
アトラ	やや強気	やや強気	77.4%
マークラインズ	強気	強気	77.3%
メディカル・データ・ビジョン	強気	強気	135.9%
U-NEXT	やや強気	中立	31.7%
SFPダイニング	やや弱気	やや弱気	-16.5%
今村証券	中立	中立	27.4%
フルッタフルッタ	強気	やや強気	51.5%
竹本容器	中立	中立	2.0%
gumi	中立	中立	0.0%
大冷	やや弱気	やや弱気	-6.7%
アドベンチャー	強気	強気	127.2%
メタウォーター	やや弱気	やや弱気	-6.0%
サイジニア	強気	強気	125.8%
インターワークス	やや強気	やや強気	16.7%
イーレックス	中立	中立	11.2%
データセクション	強気	強気	73.1%
綿半ホールディングス	やや弱気	やや弱気	6.3%
ヨシックス	中立	中立	29.4%
東京ボード工業	やや弱気	やや弱気	-8.0%
カヤック	強気	強気	222.0%
エクストリーム	強気	強気	296.4%
MRT	強気	強気	309.4%