海帆のIPOの初値予想！株主優待に期待

海帆（3133）のIPOが決定しています。ブック・ビルディング期間は4月1日(水)～4月7日(火)、上場日は4月17日(金)です。

新規上場する市場は東証マザーズで、想定価格は950円（1単元9.5万円）です。仮条件は950円～1,020円と上振れました。公募価格は上限の1,020円となりました。初値予想はプラスリターンです。大手初値予想会社の初値予想は1,600円～1,800円となっています。

海帆は、居酒屋を中心とした飲食店舗の企画開発及び運営を展開しています。居酒屋・レストランを11業態75店舗（平成27年2月28日現在）展開しています。

監査法人は監査法人東海会計社です。所在地は名古屋市中村区名駅4丁目15-15総合市場ビル3FO号です。数多くの凄腕投資家がいらっしゃる愛知県の企業です。

海帆のIPO

海帆とは

海帆は、顧客のニーズが多様化する中で、顧客属性の異なる都心・郊外といった立地特性やお客様の利用シーンに応じたターゲット業態を開発しサービスを提供してきました。地域に密着した営業をとおして顧客にとって使い勝手の良い店づくりを追求することで利用価値を最大限に高めるとともに、顧客に永く愛される丁寧な店づくりを心掛けています。

海帆の飲食事業は、複数の自社業態を有し、居抜き物件を活用して初期投資をおさえる低投資型の出店を戦略としています。また、多店舗を展開する中で、出店した業態がマーケットのニーズに適合しなかった場合や、消費者嗜好の変化等によりニーズに適合しなくなった場合においても、柔軟に業態変更をすることによって全店的に安定した店舗運営が出来るものと考えています。

それぞれの業態については、明確なコンセプトを持たせるとともに、送迎サービス等をおこなうことで他社との差別化を図っています。一方、鮮魚については子会社である株式会社魚帆を介することで、量・質・コストの面で安定的な仕入れ及び店舗にて付加価値の高い料理を提供し、顧客満足の向上を図っています。

また、企画・広告宣伝をスピーディーにおこなうため社内に販促物の制作室を有しており、業態ごとの新規・既存店の店舗スタイルに合わせた販売促進活動をおこない、お客様の来店動機を高めることに努めています。

具体的な店舗展開は、基本的な出店方針として特定地域の都心から郊外にかけて自社業態の知名度を確立させながらその地域において店舗数を拡大していくドミナント方式であり、都心ビルインモデルについては繁華街やビジネス街等の中心地への出店、郊外ロードサイドモデルについては学生街や新興住宅地周辺への出店を基本としています。

主に愛知県・岐阜県・三重県の東海地区及び福岡市・熊本市・宮崎市・鹿児島市の九州地区の主要都市をドミナント拠点及びその候補地としており、関東地区・関西地区にも店舗展開しています。全体的には安価な価格帯のお店が多い庶民派居酒屋的な業態です。

従業員数は199名、平均年齢は37.2歳、平均勤続年数は3.4年、平均給与は337.7万円です。

 業績推移

業績面では、売上高は美しい右肩上がりです。経常利益・純利益は減益の年度もあるものの、大局的には右肩上がりです。

営業キャッシュフローは純利益を大幅に上回っています。飲食業にはありがちですが、一般論としては安定感があります。

平成26年3月期の自己資本利益率(ROE)は31.5%であり、自己資本比率は15.9％です。

市場トレンド

市況面では、上場直前3ヶ月間のインデックスが上昇トレンドの状況だと初値リターンが高い傾向となっています。

東証マザーズ指数は絶好調の日経平均・TOPIXと比べて軟調な推移が続いてきました。高騰するTOPIX・日経平均と対照的に下降トレンドとなっていましたが、底入れしつつあるような気配も漂っています。

（※マネックス証券より）

上場規模

海帆のIPOの規模は最大で約6.5億円であり、東証マザーズとしても小型です。小型であればある程、初値リターンは良い傾向があります。

公開比率は最大で39％と高めです。公開比率が低ければ低いほど、初値リターンが高い傾向があります。公募株式数に占める売出の割合は約50％です。

売出人であり貸出人である久田敏貴並びに株主である石田剛、木曽憲次郎、小島聡及び渡邉康也には、原則として90日間のロックアップがかかっています。株価上昇による解除条項はありません。海帆グループ従業員持株会には制度ロックアップがかかっています。

株主である久田由美子、細野順三及び丹羽喜裕には、原則として90日間のロックアップがかかっています。ロックアップは1.5倍で解除されます。

筆頭株主の状況は以下の通りです。代表取締役社長の久田敏貴氏が圧倒的な保有割合となっています。

株主優待

海帆は飲食店事業ということで、優待と極めて親和性が高い業種です。株主優待が期待されます。年間5,000円分程度の株主優待があると株価には大きなプラス材料です。

株主優待があるか否かでPERが20～30倍違うのはザラであり、導入して上手く株主優待を活用したファイナンスを行うと、成長にモメンタムをつけることもできます。

クリエイト・レストランツ・ホールディングス、コロワイド、リンガーハットは株主優待を極めて上手く活用してファイナンスし、成長を加速させています。

株主優待の新設があると、IPOにもプラス材料です。

まとめ

業種面ではありきたりの飲食業ということで、IPOにおける人気度は高くはありません。昨今は特に株主優待実施の飲食業が非常に堅調であり、PERをグイグイと上昇させて進撃する企業が多いです。

約6.5億円という上場規模は東証マザーズとしても小型であり、需給面では良好です。

以上を総合考慮して、初値予想はプラスリターンです。

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参考まだ安全資産は定期預金と国債だけなの？IPOチャレンジポイントで確実にS級IPOをゲットできる

＜投資スタンス＞
やや強気
（※強気・やや強気・中立・やや弱気・弱気の5段階）

※過去1年間のIPO初値予想の履歴