保険会社が教えたくない医療保険の選び方まとめ！業界人が激白

医療保険に入るか否か、どの医療保険が良いかは重要な問題ですね。

きれいごとやセールストークを排除した、現役の保険会社の社員から聞いた医療保険の選び方のポイントについてまとめます。

マスメディアやネットメディアにはまず出てこない秘蔵の医療保険についてもご紹介します。以下には保険業界ではタブーに属する内容もあります。

保険会社の社員や御用FPにセールストークを語らせているアフィリエイトサイトには決して掲載されていない真実がこのページに記されています。

前提として、医療保険医療保険の必要性については以下で徹底解説しています。

医療保険に入るべきか否か。必要性・不要理由を業界人が解説

日本は世界有数の保険大国であり、多くの方が医療保険を契約しています。生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態...

以下では医療保険を選ぶポイントについてまとめます。

入院日額

医療保険を選ぶ際には、入院給付金の日額を決めることになりますね。5000円・7000円・1万円・15,000円など複数のタイプがあります。

高額療養費制度を考慮して、入院した場合に1日あたりかかる費用を計算してみましょう。

70歳未満・一般所得者（年収約1160万円以下）だと、1ヶ月あたりの自己負担額は約9万円強が上限です。30日で割ると約3,000円が上限です。具体的には下表のとおりです。

上位所得者に該当する場合でも、それほど高い月収を得ることができるのは、大企業の会社員や公務員が多いです。大企業の多くは健保組合を持ち、公務員にも共済組合や互助組合があります。

福利厚生で高額の医療費が発生した場合は給付金が出て、最終的な自己負担は月2万～5万円となる大企業・公務員が多いです。この場合はそれ程には負担は大きくありません。

食費は入院しなくてもかかる費用なのでそこまで考慮する必要はないでしょう。保険は契約者に不利な賭けなので過度にかけるのは望ましくありません。

差額ベッド代の平均は1人部屋で7,558円、4人部屋で2,485円です(厚生労働省調査・平成24年)。

以上を考慮すると、入院時に個室ベッドを望む場合は日額1万円、そうではない場合は日額5,000円でいいでしょう。

入院日数

最近の医療保険は60日や120日型といった、短期入院に備えるものが一般的です。最近の新しい医療保険は1日でも入院すれば5日分のお金が出るなど、短期入院を強化するのが流行です。

しかし、短期の入院については保険で備える合理性はありません。詳しくは医療保険医療保険の必要性に関するエントリーにまとめています。

参考医療保険に入るべきか否か考えている貴方へ。必要性・不要理由のまとめ

医療保険の致命的な欠点に「1入院」の定義があります。再入院の理由がまったく違う病気でない限りは、退院から再入院までの期間が180日以上空いていない限り、1入院としてカウントされてしまいます。

たとえば、病気で40日間入院し、手術をして無事退院したものの、症状が悪化して再び入院して50日入院したとしましょう。

この場合、前回の病気が完治していないと見なされ1入院とカウントされて、2回入院しているにもかかわらず、90日分ではなく60日分しか出ません。

中には病院が得するからという理由で入退院や転院を強いられることもあります。厚生労働省「平成20年度患者調査」内の「入院前の場所・退院後の行き先別推計退院患者数・構成割合」によれば、「他の病院→病院→他の病院」という経過をたどった人は30.5％いるようです。

したがって、短期入院型の1入院60日型や120日型は、保険料は安価ですが、入院日数が本当にヘッジすべき長期入院や、短期入院の繰り返しに対応できないので十分ではありません。

短期の入院は数十万円の貯金があればOKです。ただし、「大数の法則を超えて、自分が全く異なる病気や怪我で短期の入院を頻繁にする」ことが心配で仕方がない場合や、100万円の貯蓄もなく入院代を払うことすら困難な場合は医療保険が必要です。

また、短期入院型の医療保険に入ったら嬉しくて毎日の生活が潤うという場合は、加入するのも選択肢でしょう。

ライフネット生命の岩瀬大輔氏(元・代表取締役社長兼COO)は、著書で「短期入院の医療保険商品は、本当に必要なものだろうか？割高な保険料を払ってまで、日帰り入院に対する5000円、1万円の給付を求める、消費者の不合理な心理を刺激するのは適切なことなのだろうか。」と述べています。

長期入院については保険で備える合理性が出てきます。例えば、統合失調症型障害及び妄想性障害は561.1日、血管性及び詳細不明の認知は359.2日、アルツハイマー病は236.3日です（※厚生労働省「平成23年患者調査」）。

不幸にもこのような疾病にかかると、数百万円の貯蓄が吹き飛ぶ事態になる可能性もゼロではありません。

したがって、医療保険に加入するならば、1入院あたり720日～1095日の給付金が出る長期入院型の医療保険が望ましいです。一般的にはメジャーではありませんが、長期入院型の医療保険は検討に値します。

要注意！入院日数の定義は保険会社によって違う

1入院当たり60日・120日・180日などの限度は、どの保険会社でも同じイメージがあります。しかし、保険の種類によって内容が大きく異なるので要注意です。

このルールは同じ病気で再入院する場合に適用されるのが原則です。同じ病気とは医学上重要な関係がある病気も含まれます。

2回以上入院しても、その原因が異なる病気であれば60日・120日等の上限ルールは適用されないのが原則です。

しかし、別の病気でも60日・120日・180日などの上限ルールが適用される医療保険があります。

全く別の病気による入院に制限をかける厳しい条件を入れてより給付が少なくなる仕組みであるにもかかわらず、パンフレットやウェブサイトに目立つ注意喚起はありません。

医療保険に加入する場合は、1入院のルールについて契約のしおりや約款で確認しましょう。

通算限度日数

通算支払限度日数は、720日、735日、1000日、1095日などがあります。これは短期入院型の保険の場合はどれでもいいです。

例えば、1回60日間フルに入院したとして、1095日に到達するには何回入院しなければならないかというと19回です。しかも全く別の疾病でない限り、退院から再入院までの期間が180日以上空いていなければなりません。

長い人生、19回にわたって1回あたり60日間入院する可能性があると思いましたか？

では厚生労働省が発表している生涯医療費の統計(平成22年度)を見てみましょう。医療費がかかるようになるのは主に60歳を超えてからです。平均すると、医療費の65％は60歳以降に発生します。特に80歳以上です。

60歳を超えてから全く異なる要因で60日の入院を繰り返すというのは困難を極めます。

支払い限度の上限に達する可能性は限りなく0％に近いです。短期入院型であれば、通算支払限度日数は限りなく無意味の長物です。

長期入院型の保険の場合は重要です。1入院1000日で支払限度日数が1000日、1入院730日で払限度日数が730日だと、通算限度日数は非常に重要となります。

先進医療特約

先進医療とは、高度な医療技術が用いられており、保険給付の対象とすべきか否かについて、評価を行うことが必要な療養です。全額自己負担となります。

先進医療特約は、この先進医療を受けた場合、その費用が1000万～2000万円まで出る特約です。商品によって上限は異なります。保険料は月数十円～100円程度です。

先進医療には約100技術が指定されています。しかし、実施には厳しい制限が付いており、医師が必要性と合理性を認めた場合に限られます。

また、1つの治療で平均10ヵ所の医療機関に止まり、疾病によっては全国で1つしかないこともあります。先進医療を受けたくても近くに受けられる病院がないことも多々あります。

先進医療の中で最も費用がかかるのは、がんの重粒子線治療（約300万円）ですが、これを行っている医療機関は2014年時点では全国でたったの4つです。群馬・千葉・兵庫・佐賀です。2015年には神奈川にも開設予定です。受けるには遠征する必要が出る人も多いでしょう。

このようなデメリットはありますが、せっかく医療保険に入るのであれば、月数十円～100円程度で最大300万円の高額医療費をヘッジできる可能性が出るため、付加を検討しえます。

「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」（目の手術）は年間4000件と実施件数が多く、約50万円の費用がかかります。これの恩恵を受けている加入者は多いです。

ただし、先進医療保険の純保険料（支払いに当てられる保険料）は10数円～20数円程度と言われています。つまり、100円払った場合、手数料が70～80円程度という恐ろしいマージンです。

ちなみに競馬は当たり馬券で還元されるのは75％程度、パチンコは90～95％程度、カジノのバカラは97％程度です。先進医療の30％という還元率がいかに低いかはご理解いただけると思います。

医療保険に入るのならついでに付加していいと思いますが、わざわざ先進医療特約目当てで入ったり、乗り換えるのは慎重に検討すべきです。

女性疾病特約

女性疾病特約という女性特有の疾病で給付金が出たり、入院1日あたりの保険金が増加する特約があります。「女性専用」というフレーズは女性に刺さり、人気があります。

そもそも論として保険でカバーすべきなのは、家計に大きなダメージを及ぼす高額の支払いです。

女性特有の疾病が普通の病より高額になるのであれば、女性疾病特約を検討すべきです。

この点、子宮頸がん 、乳がん、帝王切開など女性に特有のがんは存在していますが、いずれも高額療養費でカバーされるため、1ヶ月あたりの費用は通常の疾病と上限は同じです。

高額の医療費がかかるのは、感染症、悪性新生物、精神障害、神経疾患などであり、わかり易い言葉では3大疾病などです。保険でカバーすべきなのはこの領域です。

最も厄介なのは、統合失調症型障害及び妄想性障害、血管性及び詳細不明の認知障害、アルツハイマー病です。

女性疾病特約はタダでつけられるものではなく、当然にその分は保険料が上がります。

以上を総合考慮すると、女性疾病特約の必要性は高くはないと考えます。ただし、女性疾病特約をつけたら嬉しくて安心して嬉しいという場合は、つけるのも選択肢でしょう。

がん入院特約・がん診断特約・がん手術特約

がんでの入院や手術、がんの診断があったときに給付金が出る特約です。がん保険を特約化して医療保険にくっつけたイメージです。

がんは医療費がかかる疾病ですので、保険でカバーする合理性があります。

いずれも高額療養費でカバーされるため、通常の疾病と1ヶ月あたりの費用の上限は同じである点は女性疾病と同じです。

必要性は高くはありませんが、がんのリスクヘッジを強化したいという場合は、つけるのも選択肢でしょう。

特にがんの家系でがんが気になっていたり、遺伝子検査の結果でがんになる可能性が高いと診断されたり、ヘビースモーカーであるなどの場合は、付加してもいいかもしれません。

三大疾病特約・八大生活習慣病特約など

医療保険の中には3大疾病特約や8大生活習慣病特約がつけられるものがあります。また、特約ではなく、医療保険の本体に組み込まれている場合もあります。

医療費がたくさんかかる重病には特に厚く備えるという考え方には合理性があります。ただし、入院1年以上の退院患者のうち、3大疾病が原因の患者割合は約30％です。

長期入院のうち、一部の30％だけに厚く備えるために、保険料を多く支払うべきかという観点で選ぶことになります。

「3大疾病について特に重点的に備えるべき」、「それは不要」のどちらも考えとしてはあり、個々人によって結論は異なるでしょう。

遺伝子検査の結果で可能性が高いと診断されている場合などは付加を検討したり、こうした補償を重視して医療保険を選ぶという選択肢もあります。

3大疾病の保障で注意すべきなのは、「心疾患」と「脳血管疾患」の範囲です。3大疾病保障がある医療保険の多くは、心疾患の範囲は急性心筋梗塞のみ、脳血管疾患の範囲は脳卒中のみとしています。

メットライフ生命の2011年～2015年のデータによると、心疾患のうち急性心筋梗塞が原因での入院給付金を受け取った被保険者は11％、手術給付金は16.7％です。

残りの多くは狭心症や心不全ですが、これは3大疾病保障の対象外としている医療保険が大多数です。

脳血管疾患については、入院給付金の77％が脳卒中ですが、手術給付金は45.7％にすぎません。

複数の医療保険を比較検討して選ぶ場合は、同じ3大疾病保障でもその内容まで踏み込んでチェックする必要があります。

健康祝い金・健康ボーナス

これは原則としては不要です。健康祝い金がついている保険は、健康祝い金の分保険料が上乗せされているだけです。

空前の低金利のもとでは、健康祝い金を契約したとしても、払込金額に対してほとんど利息はつきません。自分で払った分が後で返ってくるだけです。

ただし、「一般生命保険料控除」という税制優遇があり、8万円以上の保険料支払いで、所得税最高4万円、個人住民税最高2.8万円の控除をすることができます。

祝い金特約を付帯した場合、主契約も含めて保険料全額が一般生命保険料控除の対象となります。

これの枠が余っている場合で枠を使い切りたい場合は、保険料を増やすためにあえてこの特約をつけて減税額を広げるという手段もあります。

保険料控除はサラリーマンでもできる数少ない節税策であり、保険業界の政治力で優遇が付いているので、活用するとお得です。

これ目当てでわざわざ医療保険に入るのは不合理ですが、医療保険に入ることを決めていて、介護医療保険料控除の枠が残っているなら、付加することも選択肢の一つです。

注意点としては、住宅ローン控除や扶養控除などがたっぷりとある場合は、それで所得が0円になっていて、いくら医療保険の金額を増やしても、そもそも減税する所得が残っていない場合があります。

この場合は健康祝い金・健康ボーナスをつけるのは保険料が増えるだけ損であり、不利な賭けの金額を増やすだけなので、止めた方がいいです。

なお、祝い金をつけない場合の医療保険は「介護医療保険料控除」となり、こちらも税制優遇を受けられます。

8万円以上の医療保険・がん保険・介護保険の保険料支払いで、所得税最高4万円、個人住民税最高2.8万円の控除をすることができます。

その他の特約(通院特約、退院特約など)

保険でカバーすべきなのは、家計に大きなダメージを及ぼす高額の支払いです。原則として損をする保険で、小額の保障をやたらと増やすのは非合理です。

したがって、これまで挙げた特約以外のちまちまとした特約は不要です。

支給のために医師の診断書を必要とするなどの条件があることもあります。診断書代と手間を考えると、いくら少額の保険金をもらって割に合わないという場合もあります。

定期医療保険か終身医療保険か

医療保険には「10年ごと更新で最高80歳まで」といった定期保険と、死亡するまで保障期間が継続する終身保険の二つのタイプがありますね。

定期医療保険の特徴は、以下の通りです。

• 年齢が若い時は保険料が安く、高齢になるにつれて保険料が上昇
• 80歳や90歳などの一定の年齢に達すると契約が終了
• 新しいタイプの魅力的な保険が登場したときに乗り換えても損しない。
• 保険会社が破綻しても影響は小さい。
• インフレになると得・デフレだと損

終身医療保険の特徴は、以下の通りです。

• 加入した年齢の保険料が生涯継続（保険料が一生にわたって一定）
• 終身契約なので、死亡するまで契約は継続する
• 加入からしばらくは割高な保険料を支払う必要があるので、中途解約したら大損
• 医療技術の進歩や社会保障制度の変更によって、保障が陳腐化するリスクが高い。
• 保険会社が破綻した場合には、将来の給付内容が変わる可能性も
• インフレになると損・デフレだと得

定期医療保険と終身医療保険のどちらがよいかは、医療保険の選び方で重大なポイントです。

早く死亡すれば定期保険の方が生涯の支払い保険料は安くなり、長生きすれば終身保険の方が安くなります。

終身医療保険は若い時の支払いが多く、年をとってからの支払いが少ないです。逆に定期医療保険は若い時の支払いが少なく、年をとってからの支払いが多いです。

したがって、インフレが続くとお金の価値がどんどん下がっていくので、終身医療保険は若いうちに支払いを多くする分、実質的に損になります。

日本国民全体の統計では、主に医療費が発生するのは60歳以降、特に80歳を超えてからです。

20代・30代のうちに終身医療保険に入ったとしても、恩恵をうけるのは30年後・40年後、特に50年後・60年後なのです。

2％のインフレが30年続いたら1万円の価値は約5,500円になります。つまり、今は1日1万円の保険金は、30年後は物価の値上がりによって、1日5500円の価値しかなくなってしまいます。

医療技術の進歩、社会制度の変化がなく、契約時の制度がずっと続いた場合や、インフレ率が低位安定している場合は、終身医療保険の方がいいでしょう。

医療技術の進歩、社会制度の変化によって、魅力的な新商品が出た場合で、中途解約すると終身医療保険は大損になります。また、補償が時代遅れで使いものにならなくなります。

最近は終身医療保険を推す意見が多いですが、基本的にはビッグ・データに基づいて保険会社が損をしないように商品設計がされています。

定期・終身のどちらかが極端に有利になるということはないと考えるのが原則です。これは持ち家VS賃貸の議論と似ており、どちらかが極端に有利というわけではありません。

イメージ的には、終身医療保険は状況に変化がなくて永住できればいいが、そうではないと大損する可能性がある持ち家、定期医療保険は状況の変化に柔軟に対応可能な賃貸に似ています。

保険会社の破綻については、遠い将来の保険会社の経営状況を予想することは不可能です。30年前にJALやGMが破綻することは誰も予想ができなかったように、30年後に特定の保険会社が破綻しないかを予測することはできません。

終身の医療保険の場合、解約払戻金がない商品でも、支払いに備えて責任準備金を積み立てています。契約した生保が破綻した場合、補償されるのは90％までであり、終身医療保険にも影響があります。

また、破綻時は、契約条件の算定基礎となる基礎率（予定利率、予定死亡率、予定事業費率等）が見直され、契約者が不利になることもあります。

つまり、保険会社の破綻時は条件が悪くなる可能性が高いです。終身医療保険を契約する場合は、終身に渡って当該保険会社と心中する覚悟が必要です。

支払期間

終身医療保険の場合、保険料の支払方法は以下2つのタイプが有ります。

• 支払いは一定の年齢(例：60歳)までのタイプ（前払いタイプ）
• 終身にわたって保険料を支払い続けるタイプ（終身払いタイプタイプ）

前払いタイプの特徴は以下のとおりです。

• 毎月の支払保険料は、終身タイプよりも多い。
• 支払いが終了すると、その後の負担は一切ない。
• 将来インフレになると、早く多く支払うので損
• 将来デフレになると、早く多く支払うのでお得
• 早期死亡や解約した際はお得

終身払いタイプの特徴は以下のとおりです。

• 毎月の支払い保険料は、前払いタイプよりも少ない。
• 終身にわたって支払う為、高齢になっても支払いの負担は継続
• 将来インフレになると、毎月の保険料支払いが少ないのでお得
• 将来デフレになると、毎月の保険料支払いが少ないので損
• 早期死亡や解約した際は損

終身医療保険の選び方においては、前払いタイプと終身払いタイプのどちらにするかは重要なポイントです。

マスコミ上では、「前払いタイプの方が負担総額が少なくなるのでお得」という専門家が多いです。しかし、これは正確ではありません。

実は、一定の割合の人が事故や疾病などによって早期に死亡します。また、早期解約する人も出ます。前払いを選んで死亡したり、早期解約すると、支払保険料は終身払いよりも多くなるので損となります。

前払いだと負担総額が安くなるのは、死亡しないことや解約しないことにベットしたことに対するリターンと形容できます。

早く死亡すれば終身払いの方が生涯の支払い保険料は安くなり、長生きすれば前払いタイプの方が安くなります。

また、前払いタイプのように早く払い込みがされると、保険会社はこの保険料を資産運用して収益をあげることができるので、その分保険料を安くできます。

予定利率というのは年金保険料や終身生命保険で関係するイメージがありますが、終身医療保険においても保険料算出の要素です。

保険料を早く払い込まず自分で保有して運用したり、住宅ローンの返済にあてれば、その分、収益があげられます。

まとめると、早期に死亡したり解約する人の存在、資産運用を理由として、前払いタイプのほうが負担総額が安くなります。

しかし、どちらのタイプであったとしても保険会社が損をしないように統計的に保険料が計算されているので、保障期間と同様に世の中全体で考えると、どちらのタイプを選択しても、大きくは損得はありません。

将来インフレが起きると、前払いタイプの方がお金の価値が高い初期に毎月多く支払うので損です。逆にデフレだとお金の価値がまだ低い初期に多く支払う前払いタイプの方が得です。

前払いタイプの方がお得というのは、貨幣の価値が安定してやや上昇していたここ20年ほどの話であり、これからインフレが起こると想定して終身払いを選択するという考え方もあります。

掛け捨て型か貯蓄型か

医療保険には掛け捨て型と貯蓄型があります。

掛け捨てとは、解約をしたときに解約払戻金がないタイプです。貯蓄型と比べると保険料が安いので、最近はこちらが主流です。

貯蓄型とは、保険料の一部が積立されており、10年ごとに10万円受け取れたり、解約返戻金があるタイプです。一定の条件になると、お金が戻ってくるタイプです。

掛け捨てだともったいないので貯蓄型がいいという人もいます。特に金融知識に詳しくない方に多いようです。現在は貯蓄型には妙味がありません。

低い予定利率

貯蓄型の医療保険は、契約時の予定利率が一生涯固定されるタイプが大多数です。

現在は空前の低金利ですので、貯蓄型の医療保険の予定利率も極めて低いです。このような状況では全く妙味がありません。

現在はお金を借りるのが有利な局面です。低金利なので住宅ローンの契約には妙味がありますが、逆に数十年にわたって固定金利となる貯蓄型の医療保険と契約するのは不利な状況です。

中途解約リスク

また、貯蓄型の保険は中途解約すると戻ってくるお金が少なくて大損する設計になっています。

途中で事情が変化したり、混合診療の解禁などで混合診療に対応した医療保険が登場して乗り換えるために途中で解約すると、大損になります。中途解約リスクがあるのです。

医療技術は日進月歩ですし、公的医療保険制度を取り巻く状況は大きく変化していきます。貯蓄型の医療保険は状況の変化に極めて脆弱となってしまいます。

信用リスク

さらに、貯蓄性の保険には保険会社の信用リスクがあります。

掛け捨てより高く支払った分を保険会社が責任準備金として積み立てて運用しており、保険会社が破綻した場合には、この責任準備金が削減されるので、将来戻ってくるはずのお金が大きく減少します。

貯蓄型は保険会社の信用リスクが高いです。遠い未来に保険会社が破綻しないかを予測することは誰にもできないという原則に鑑みると、貯蓄型は契約するべきではないと考えます。

若年層が医療保険に加入した場合、恩恵を受けるのは主に30～60年後です。

30年前にJALが破綻することは誰にも予測できなかったように、30～60年後に契約した保険会社が破綻しないか否かは誰にも予測できません。

世界最大の保険会社であるAIGでさえも数年前に破綻の土俵際となりました。

余程美味しい商品があれば別ですが、今は美味しい条件の貯蓄型保険はありません。個人的には、株式を買うより貯蓄型医療保険を買う方がはるかに怖いです。

主契約か特約か

医療保険は、個人単位で契約するのが基本的ですが、この他に家族（主に夫婦）を単位として契約するものもあります。

夫・妻・子供がそれぞれ契約するよりも家族単位で契約するほうが、保険料の総額は安くなります。また、生命保険の特約として医療保障をつけられます。これも保険料は安く設定されています。

ただし、家族分を特約として契約したり、生命保険の特約とすると、主契約を解約すればこれに伴い特約も必ず解約となってしまいます。

医療特約を解約したくないために主契約が不要となっても継続せざるを得なくなるような事態は避けるのが望ましいです。

また、離婚という事態が発生する可能性もゼロではありません。離婚して医療保険が解消してしまい、その時に健康が理由で新たに契約するのは難しいという場合も生じます。

したがって、家族契約や生命保険の特約ではなく、夫婦それぞれが単品の医療保険に主契約で契約するのが望ましいです。

引受基準緩和型

引受基準緩和型という持病持ちでも入れるタイプの医療保険があります。保険料はかなり高めで、契約日から一定期間は保障が半額になるなど、普通の医療保険に比べると不利です。

持病や入院歴がある場合でも、普通の医療保険に加入できる可能性があります。審査結果として、特別条件付の契約ならOKという場合もあります。保険料が割り増しになったり、一定の部位のみ病気で入院しても給付金が出ないという条件です。

この条件がついてもなお、引受基準緩和型よりお得という場合は多々あるので、まずは普通の医療保険に申し込みましょう。

保険会社によって加入させるか否かの基準は微妙に異なります。

また、保険会社は自社では引き受けられない保険を再保険会社（ミュンヘン再保険・スイス再保険・RGA再保険など）に再保険に出すことがよくあります。

再保険会社が引き受けたら、申し込んだ保険会社の医療保険に加入できます。この再保険の基準も再保険会社によって異なります。

したがって、例えば日本生命で断られたけど、第一生命では加入ができたということもあります。

引受基準緩和型でも加入ができない場合、無選択型という保険もあります。無条件で入れるタイプの医療保険です。引受基準緩和型よりもさらに保険料が高くなり、条件も悪くなります。

無選択型は誰でも入れるので、保険料は極めて高く条件は悪いです。

保険料を取り戻すのは余程のレアケース以外は至難の条件設定となっているので、無選択型しか入れないような状況においては、無理して医療保険に入らなくてもいいと考えます。

保険料控除

「介護医療保険料控除」が新設され、2012年以降の契約ですと、8万円以上の保険料支払いで、所得税最高4万円・個人住民税最高2.8万円の控除が適用されます。生命保険料控除の一種です。

毎年1月~12月に払い込んだ保険料に応じた一定の額が、所得税と住民税の課税対象となる所得から控除される制度です。これにより「所得税」と「住民税」が軽減されます。

サラリーマン・OLなど給与所得者の場合は、年末調整の際、「保険料控除申告書」に保険会社から送られてくる「保険料払込証明書」を添付して勤務先に提出すればOKです。

個人事業主・フリーランスなどは、確定申告の際に「確定申告書」に「保険料払込証明書」を添付して所轄の税務署に提出すればOKです。

介護医療保険料控除によって控除できる所得額は下表のとおりです。

例えば、年間で8万円超の保険料を支払っている場合は、4万円の介護医療保険料控除が受けられます。 所得が4万円減るので、所得に応じて所得税が減少します。

具体的には、下表のとおりです。復興特別税は考慮していません。

例えば、所得金額が250万円の場合は1年あたり4,000円、500万円の場合は1年あたり8,000円の減税となります。

更に住民税で最大28,000円の保険料控除があります。具体的には下表のとおりです。

住民税額は基本的には所得の10％に均等割・調整控除を加減算して決まりますが、自治体によって異なる場合があります。

しかし、所得500万円の場合で年8万円以上の介護医療保険料控除の支払いがあると、所得税・住民税の合計で年間1万円強の減税が受けられます。

毎月拠出する掛金が大きければ大きい程、収入(所得)が高ければ高いほど節税効果は増幅します。 以下の表は、住民税は10％とした場合の概算額です。

例えば、課税所得250万円の場合、税率は所得税(10％)と住民税(10％)を合わせて税率は合計で約20％です。年8万円以上の保険料を支払うと、節税額は１年で6,800円、30年で204,000円になります。

課税所得500万円の場合、税率は所得税(20％)と住民税(10％)を合わせて税率は合計で約30％です。年8万円以上の保険料で、節税額は１年で10,800円、30年で約324,000円になります。中古車一台分になります。

住宅ローンを組んでいる場合などで、そもそも控除する所得が残っていない場合もありますが、残っている場合は美味しい節税となります。

もちろん税制は変わる可能性がありますが、外資系保険会社に不利益が及ぶ税制改正を日本政府が行うのはハードルが高いです。

健康ボーナス・祝い金の特約、その他貯蓄性がある内容は基本的には不要ですが、保険料控除に鑑みて枠が残っている場合は付加するという選択肢もあります。

中途解約リスクと保険会社の信用リスクはあるので、その点は考慮する必要があります。

おすすめの医療保険

長期入院リスクをヘッジできる共済

一部の特定の企業・団体・公務員の構成員のみが加入できる定期タイプの共済で、契約期間が１年で、１入院の限度は設けられているものの、１年ごとに更新していくため、通算支払限度という概念のないものがあります。

例えば180日・1年契約で通算限度がない場合、1日1万円の共済に入っていると、長期入院している限り、80～90歳まで1年間で180万円の共済金が出ます。

1ヶ月あたり15万円（180万÷12ヶ月）となり、医療費用どころか入院の生活費をほぼカバーできてしまいます。

定期タイプで最長80歳までなどとなっていますが、長期入院リスクを一定の年齢まで完璧にヘッジできるため、加入を検討しえます。現時点で私が唯一加入すべきと考える医療保険(共済)です。

共済期間が終身のものは、通算支払限度がない共済はありません。当たり前の話ですが、これで終身にしてしまうと大赤字となり、共済事業そのものが成り立たなくなってしまうためです。

残念ながら、誰でも入れるタイプの保険・共済でこのような条件はありません。不正リスクが高い商品なので、モラルリスクがかなり低い集団内でないと、成立しない商品だからです。普通の保険会社・共済が同じ内容の商品を売るのは不可能でしょう。

勤務先にグループ保険・共済がもしあれば、一度チェックしてみることを強くおすすめします。

非営利で給付が幅広い互助会

一部の企業や公務員では、「互助会」というシステムがある場合があります。毎月、保険料のようなものを支払い、入院・通院などがあった場合は給付金が出る仕組みで、医療保険とほとんど同じです。

互助会は非営利事業ですので、わずかな事務コストを除いた金額は全て利用者に還元される仕組みとなっています。

一例を挙げると、とある互助会では、一般の医療保険ではカバーされない歯科医療、眼科・耳鼻科への通院、鍼・灸、処方箋薬局でも給付金が出ます。

この互助会の事務コストはたったの約3.8％であり、約96.2％は利用者に還元されます。互助会費（保険料）は非常に低いです。

保険会社の事務コスト（付加掛金）は、誰でも入れる共済は10～20％、ネット生保は25～35％、大手生保は45～55％程度なので太刀打ちできません。

勤務先に医療系の互助会がもしあれば、一度チェックしてみることを強くおすすめします。

混合診療解禁後は対応の医療保険

日本政府は、医療分野で混合診療を大幅に拡大する「患者申し出療養」を打ち出しており、2016年度からの実施を計画しています。

時期は遅れるかもしれませんが、事実上の「混合診療」の導入です。導入後は規制緩和が進み、混合診療の範囲が拡大していく可能性が出てきます。

混合診療解禁後は、保険外の治療を希望する場合は医療費が膨張する可能性が出るため、混合診療の保障の重要性が格段に上昇します。

混合診療解禁後は、混合診療対応の医療保険・共済の重要性が上がります。詳細は以下にまとめています。

ついに混合診療(患者申出療養)が解禁！医療保険の重要性が上昇

日本政府は、医療分野で混合診療を大幅に拡大する「患者申出療養」を打ち出し、2016年4月1日から実施が開始しました。名称は...

現在、1年契約の共済には既契約にも自動的に混合診療の保障がつく可能性が高いです。

医療保険ランキング

経済誌の週刊ダイヤモンドの保険特集号(2018年4月28日・5月5日合併号)に、医療保険ランキングが掲載されていました。

複数のファイナンシャル・プランナー等の投票の結果のランキング(2018年)は以下のとおりです。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. メットライフ生命：Flexi（フレキシィ）
3. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険A（エース）
4. チューリッヒ生命：終身医療保険プレミアム DX(ディーエックス)
5. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り

昨年と比較すると1位・2位は不動となっています。新・健康のお守りのランクダウン、&LIFE 新医療保険Aがランクアップしました。

東京海上日動あんしん生命のメディカルKit NEOが姿を消し、チューリッヒ生命の終身医療保険プレミアム DXがランクインしています。

2017年のランキングは以下のとおりです。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. メットライフ生命：Flexi（フレキシィ）
3. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り
4. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険A（エース）
5. 東京海上日動あんしん生命：メディカルKit NEO

オリックス生命の新CUREが3年連続で1位となりました。2位～4位の顔ぶれも2016年から変化がありません。

5位は東京海上日動あんしん生命のメディカルKit NEOが新しくランクインしました。2015年11月発売の商品でランクアップを成し遂げました。

2016年は以下のとおりでした。2016年はオリックス生命がV2を達成し、メットライフ生命、チューリッヒ生命の順位が上がりました。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. メットライフ生命：Flexi（フレキシィ）
3. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り
4. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険A（エース）
5. チューリッヒ生命：終身医療保険プレミアムDX

2015年の同じ特集の医療保険ランキングは以下のとおりでした。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り
3. メットライフ生命：Flexi（フレキシィ）
4. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険A（エース）
5. アフラック：ちゃんと応えるEVER（エヴァー）

日本経済新聞グループの雑誌「日経トレンディ」の保険特集号(2017年8月)に、医療保険、がん保険、貯蓄型保険、収入保障保険、就業不能保険、自動車保険のランキングが載っていました。

著名なファイナンシャル・プランナー等12名が選定したランキングは以下のとおりです。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り
3. 東京海上日動あんしん生命：メディカルKit NEO
4. メットライフ生命：Flexi（フレキシィ）
5. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険A（エース）

マネー雑誌のMONOQLO the MONEY2018年12月号の医療保険ランキング(複数名のFPが評価)は以下のとおりです。

1. オリックス生命：新CURE（キュア）
2. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り
3. メットライフ生命：終身医療保険 Flexi S（フレキシィ エス）
4. 三井住友海上あいおい生命：&LIFE 新医療保険Aプレミア
5. チューリッヒ生命：終身医療保険プレミアム DX

日経マネー(2015年11月号) に掲載されていた2名のFPが選ぶ医療保険ランキングはそれぞれ以下のとおりでした。

1. オリックス生命：新CURE、全労済：新総合医療共済 終身医療プラン・ベーシックタイプ
2. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守り、ソニー生命：低解約返戻金特則付総合医療保険、
3. 東京海上日動あんしん生命：メディカルKit R、オリックス生命：新CURE

引受基準緩和型医療保険については、週刊ダイヤモンドの保険特集号(2016年)のランキングは以下のとおりでした。

1. メットライフ生命：Flexi Gold
2. オリックス生命：新CURE Support（キュア サポート）
3. アフラック：ちゃんと応える医療保険やさしいEVER
4. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命：新・健康のお守りハート
5. メディケア生命：メディフィットRe（リリーフ）

全体的にはオリックス生命のCURE、メットライフ生命のFlexiの人気が高い状況です。

医療保険を選ぶ際には、以上のポイントを参考としつつ、専門家に意見を聞いてみるがいいでしょう。

同じ3大疾病保障でも保障対象が異なっていたり、1入院の定義が医療保険によって異なっています。あらゆる医療保険の細かい点をチェックする手間が惜しい場合は専門家への相談が無難です。

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保険に入るか否か、どの保険を契約するかで、月に数千円、うまくいくと万円単位でお得になります。

医療保険以外では、共済という選択肢もあります。剰余金は利用分量割戻金という形で還元されるのが民間の医療保険にはないメリットです。