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次の景気後退に関する予測力が最も高い経済指標は?

投稿日: 資産運用の考え方

滝の前でカメラを構える男性

JPモルガンのレポートで興味深い内容がありました。次の景気後退までの期間に関する予測力が最も高いのは何かに関するレポートです。

米国においては、最も予測力が高かったのは失業率ギャップ、次に予測力が高かったのは実際の失業率でしたた。


失業率ギャップとは、実際の失業率とNAIRUの差です。

NAIRUとは「Non-Accelerating Inflation Rate of Unemployment」の略であり、日本語では「インフレ非加速的失業率」などと呼ばれています。

過去の歴史を振り返ると、失業率が高い時(7%を超えている時)には、2~3年以内に次の景気後退が始まる確率はかなり低いです。

しかしながら、失業率が4%以下の状況下では、2年以内に次の景気後退が始まる確率は50%を上回っています。

2015年9月現在は失業率は5.1%であり、次の景気後退が3年以内に始まる確率が50%を上回っています。

過去60年間のデータに基づいて回帰分析すると、失業率は次の12ヵ月の株式の超過リターンを決定係数(R2)6%で予測できます。

失業率が高い時には株式のプレミアムは二桁を超えますが、失業率が非常に低い時は0%に近いです。

現在の状況にも続くと、株式のキャッシュに対する超過リターンは4%を切り、平均を下回っているそうです。

この結果に基づいて景気後退リスクに基づくリターン予測から、資産配分の変更を検討するために、S&P500と米国債(10年)の2つのみからなるポートフォリオの最適化が試みられていました。

過去の平均リターンと分散を用い、その配分を最適化する平均-分散効用関数を算出し、景気後退リスクに基づくリターン予測からは、株式保有を減らすべきという試算が出ています。

一例としては、「最適ポートフォリオが平均で株式60%・債券40%である投資家は現在、株式25%・債券75%とするべき」という数字が挙げられていました。

JPモルガンの一レポートの分析結果は、今後数年以内に次の景気後退を始まる可能性を指し示しています。

しかし、景気後退リスクの推計値は、モデルの仕様によって大きく変わり得るものです。

また、今回は金融引き締めのスピードは遅々としたものになるはずですし、米国債の金利は異例な低水準で落ち着いています。

これまでの歴史よりも景気拡大が長期化すると考えられる正当な理由があります。個人的には少なくても後1年間は問題なく、株式も大局的には上昇局面が続くと考えています。

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