マクドナルドという外食チェーンの企業があります。言わずと知れたファーストフードを日本全国で展開しています。
バーガー類、サイドメニュー、ドリンクが無料で楽しめる株主優待を実施しており、使い勝手が抜群であることから人気を博しています。
マクドナルド(2702)の株価、株主優待について徹底的に解説します。
マクドナルドの株主優待
マクドナルドは東証JASDAQスタンダード上場の貸借銘柄です。権利確定日は6月末・12月末の年2回です。
権利確定日に株式を保有していると株主優待がもらえます。権利確定日は以下のとおりです。
- 2017年12月26日
- 2018年6月26日
- 2018年12月25日
- 2019年6月25日
- 2019年12月25日
マクドナルドの株主優待は、日本国内のマクドナルド店舗(一部対象外)で利用できる優待食事券です。マックデリバリーサービスでは使えません。
3種類の商品(バーガー類、サイドメニュー、飲物)の無料引換券が1枚になったシート6枚が1冊となっています。もらえる冊数は以下の通りです。
- 100株以上:1冊(6枚)
- 500株以上:3冊(18枚)
- 1000株以上:5冊(30枚)
シート、引換券は切り離して1枚ずつ利用できます。ハンバーガーのみ、チキンナゲットのみ、飲み物のみといった使い方もできます。
バーガー類お引換券は、バリューセットのメインに選べる商品のうち、どれか一つと交換できます。
グラン クラブハウス、期間限定商品、朝マック商品もOKです。ただし、一部の商品は対象外となります。
以前に期間限定で販売した1,000円の「クォーターパウンダージュエリー」は優待では食べられませんでした。
サイドメニュー引換券は、バリューセットのサイド商品のうちどれか一つと交換できます。ポテトフライ、サラダ、チキンナゲット等です。
ドリンク引換券はS・M・Lの中から選べます。マックシェイク・マックフロートもOKです。
バーガー類引換券、サイドメニュー引換券を同時に利用した場合に限り、「ビッグブレックファスト」か「ビッグブレックファスト デラックス」と交換できます。
マクドナルドの株主優待の有効期限は到着から約半年間です。長期保有による優遇はありません。
金券ショップ、ヤフオク!、メルカリ等での転売も可能になっています。金券ショップでは概ね1冊3,000円程度で売却できます。
使うもよし、売るもよしの万能戦士です。ドラクエの職業で喩えると勇者のような存在です。
マクドナルドの株価
日本マクドナルドホールディングス(2702)は、世界的ハンバーガーチェーン「マクドナルド」を日本で展開している企業の持株会社です。米マクドナルド・コーポレーションが50%出資しています。
チェーン全店の売上高は長らく外食業界で首位を独走していましたが、2015年度にすき家などのゼンショーHDに抜かれて2位に陥落しました。2016年度も2位となっています。
2017年6月末の店舗数は直営933、FC(フランチャイズ)1,963の計2,896店です。2016年12期のチェーン全店売上高は4385億円となっています。
過去最高は期末店舗数が2002年12期の3891店、チェーン全店売上高が2010年12期の5427億円、営業利益が1999年12期の307億円となっており、今後これを更新することがあるのか否かに注目です。
売上構成(2016年12期連結、外部顧客への売上高)は、直営店72%、FC収入(ロイヤルティ・加盟金、店舗運営事業売却益等)28%です。
1971年に藤田商店と米マクドナルドとの資本提携により設立され、銀座に1号店を開業しました。
1976年にFC1号店をオープンして、1982年に外食業界売上高首位に浮上しました。2000年に「ハンバーガー平日半額(65円)」を開始して、デフレの象徴となりました。
現在は安価な100円台のメニューに加えて、高付加価値化による期間限定バーガーや高価格帯の商品も提供しており、二兎を追う体制を構築しています。
売上高・利益
売上高・経常利益・純利益・EPSは、2014年7月の期限切れ肉混入、翌年1月の異物混入問題で信頼がストップ安となり、業績が奈落の底へと転落していました。
その後は信頼の回復に注力してきて、無事に客足と業績が回復基調にあります。
配当はひたすら1株あたり30円が続いており、配当性向は大きくバラついています。上場企業の子会社によくあるパターンです。
決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS | 1株配当 | 配当性向 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
2012/12(実) | 294,710 | 24,780 | 23,770 | 12,870 | 96.8 | 30.0 | 31% |
2013/12(実) | 260,441 | 11,524 | 10,236 | 5,138 | 38.6 | 30.0 | 78% |
2014/12(実) | 222,319 | -6,714 | -7,974 | -21,843 | 赤字 | 30.0 | タコ |
2015/12(実) | 189,473 | -23,440 | -25,898 | -34,951 | 赤字 | 30.0 | タコ |
2016/12(実) | 226,646 | 6,930 | 6,614 | 5,366 | 40.4 | 30.0 | 74% |
2017/12(予) | 248,500 | 16,500 | 17,500 | 20,000 | 150.4 | 30.0 | 20% |
キャッシュ・フロー
営業キャッシュフローは純利益を大幅に上回っています。一般論としては安心感があります。
決算期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | フリーCF |
---|---|---|---|---|
2012/12(実) | 20,464 | -5,488 | -4,967 | 14,976 |
2013/12(実) | 7,190 | -14,017 | -5,209 | -6,827 |
2014/12(実) | -13,652 | -12,310 | -5,532 | -25,962 |
2015/12(実) | -14,560 | -13,252 | 19,611 | -27,812 |
2016/12(実) | 19,761 | -11,032 | -7,912 | 8,729 |
利益率・CFマージン・ROE
経常利益率、純利益率、キャッシュフロー・マージンは2015年12月期をボトムとして回復基調となっています。
最新のROEを分解すると純利益率2.37%、総資産回転率1.26倍、財務レバレッジ(総資産÷自己資本)1.64倍です。
財務レバレッジは低めで、資産から売上を作る回転率(資産効率)は飲食サービス業としては低めで、売上から利益を作る利益率は標準的です。
決算期 | 経常利益率 | 純利益率 | CFマージン | ROE |
---|---|---|---|---|
2012/12(実) | 8.1% | 4.4% | 6.9% | 7.7% |
2013/12(実) | 3.9% | 2.0% | 2.8% | 3.0% |
2014/12(実) | -3.6% | -9.8% | -6.1% | - |
2015/12(実) | -13.7% | -18.4% | -7.7% | - |
2016/12(実) | 2.9% | 2.4% | 8.7% | 4.9% |
2017/12(予) | 7.0% | 8.0% | - | - |
指標
マクドナルドの株主優待利回りは100株保有の場合、1冊3,000円換算で年1.24%です。
予想配当利回りは0.62%(配当性向20%)であり、配当+優待利回りは年1.86%です。
PBR 5.54倍、予想PER 31.62倍、自己資本比率63.9%です。有利子負債は218億円、現金等は212億円、営業CFは197億円です。
既存店売上高前年同月比増減率は、2016年1月以降+10%超をキープしています。夏休みを利用した家族連れで賑わい、年間で売上が最大である8月も+14.5%と好調となりました。
メニュー、販促戦略、安全・安心、QSC改善の取り組みが結実し、ファミリーを中心とした離反顧客の戻り歩調が強まっています。2017年春以降は期限切れ肉混入問題発覚直前の水準に戻っています。
価値訴求、販促戦略により顧客の利用頻度が高まっており、問題発覚以降積み上げてきた安全・安心、QSC(品質・サービス・清潔さ)改善への取り組みが実を結んでいます。
2017年3月に全店で利用できるようになった「dポイント」に続き、6月からは「楽天ポイント」も全店で利用可能になりました。
2017年8月からは従来のiD、WAON、楽天Edyに加えて、nanaco、交通系電子マネー等の決済にも対応しました。
多種多様な電子マネーを利用可能な体制が構築されています。
区分 | 名前 |
---|---|
電子マネー | Apple Pay、Android Pay、iD、QUICPay、楽天Edy、nanaco、WAON |
交通系電子マネー | Suica、モバイルSuica、PASMO、ICOCA、TOICA、manaca、Kitaca、SUGOCA、nimoca、はやかけん |
クレジットカード | Visa、Mastercard、JCB、アメックス、ダイナース、Discover |
プリペイド | JCBプレモカード |
ポイント活用や決済手段多様化による利便性向上が進んでおり、かつ改装前倒し、人材への積極投資による厚めの人員配置などが集客力強化に結びつくことが期待できます。
都心小型店大量閉鎖、抜本的コスト構造見直しにより生産性が大幅に改善して、利益面でも急速に回復しています。
加盟店支援費軽減もあり、店舗・人材投資に伴う経費増を吸収して利益がV字回復となっています。リスクファクターとしては、再び食の安全が失墜するような問題が勃発するような事態です。
株価は上場来高値を16年ぶりに更新しました。税負担軽減や特別利益などを除く実質PERは外食業界平均28倍と比べて割高感が強く、株主優待パワーが無双を発揮しています。
マクドナルドの過去3ヶ月・2年間・5年間の株価チャートは以下の通りです。
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